宣伝会議「インバウンド（訪日外国人）プロモーション基礎講座」申し込み受付中【訪日ラボ登壇】

マーケティング・コミュニケーションの総合シンクタンク「宣伝会議」は、マーケティング・クリエイティブ・営業・企画・広報などの実務を豊富な実績をもつ講師陣から学べる「宣伝会議オンライン講座」を展開しています。

今回、コロナ禍後初の「インバウンド」に関わる基礎講座として、「インバウンド（訪日外国人）プロモーション基礎講座」の申し込みを開始しています。

本講座では訪日ラボより、インバウンド事業部コンサルティング部部長の川西哲平が登壇。180分間の充実したコンテンツとなっておりますので、ご興味のある方はぜひお申し込みください。

→ 宣伝会議「インバウンド（訪日外国人）プロモーション基礎講座」の詳細を見てみる（宣伝会議HPへ遷移します）

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宣伝会議「インバウンド（訪日外国人）プロモーション基礎講座」開講の背景
このような方に最適な講座です
カリキュラム

第1部約60分
第2部約60分
第3部約60分

講師紹介
講座の概要

受講形態
受講のご案内
受講料金
受講対象
注意事項

宣伝会議「インバウンド（訪日外国人）プロモーション基礎講座」開講の背景

日本政府観光局によると、訪日外国人の数は2023年10月にコロナ禍前の2019年を上回る水準に回復。その後も増加し続けています。このペースが続けば、2024年は過去最高になると予想され、インバウンド市場のさらなる活況が期待されています。

急回復する市場を前に、担当者も急ぎの対応を迫られますが、訪日観光客の動向を先回りした施策が打てているのか、不安だと感じている担当者の方も多いのではないでしょうか。

今回宣伝会議が開講する「インバウンド（訪日外国人）プロモーション基礎講座」は、訪日外国人の誘客に取り組む企業や団体の担当者のために、バラバラに散らばりがちなデータを取りまとめ、それを各施策に落とし込むところまで解説するものです。

このような方に最適な講座です

本講座は、以下のような疑問や課題をお持ちの方にオススメです。

インバウンド対応に関する基準や社内での共有認識がない。
日本に旅行に来る前に知らせるにはどうすればよいか。
どこに情報を出せば、訪日観光客の方に届くのだろうか。
予算はあまり割けないが、外国人の興味を引くアイデアが欲しい。
どんなものが流行るのか、そのきっかけは何かを押さえたい。
訪日外国人と日本人ではどんなツボの違いがあるのだろうか。

カリキュラム

本講座のカリキュラムは、3部構成となっています。

第1部約60分

市場を知りプロモーション戦略を考える

データから見る最新のインバウンド市場動向（どのデータを見て、どこに注目するべきか？
常にチェックしておく情報源とは
コロナを経て、インバウンド観光客の価値観や嗜好は変わったのか？
今、訪日外国人が日本に何を求めているのか？（インバウンドのニーズと日本市場注目コンテンツ）
イベントや休日カレンダー※主要国を抜粋
旅行行動に合わせたアプローチ手法・プロモーション戦略を考えるなど

第2部約60分

デジタルマーケティングを駆使して効果的にアプローチする

今後やるべきインバウンド施策

Webサイトからの申込に繋げる施策
SNS活用：Instagram・NAVER・LINE・YouTube
口コミサイト活用：Googleマップ・大衆点評
外部サイト活用：ニュースサイト・ブログ
ステマにならないために気をつけるべきことなど

第3部約60分

対象商品やサービスの売上増加に繋げる施策を考える

購買までの流れを可視化し、買いたくなるストーリー作り（Googleマップの有効活用）

話題となるための手法
訪日外国人がシェアしたくなる工夫
行きたい、入りやすいを醸成する施策など

※講師・カリキュラムは変更になる場合がございます。予めご了承ください。

※上記内容は作成時のカリキュラムです。最新動向に応じて、講義内容は適宜アップデートしてまいります。予めご了承ください。

講師紹介

川西哲平：株式会社mov/ 訪日ラボインバウンド事業部コンサルティング部部長

大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fi アプリケーションの立ち上げから宣伝、販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し累計200万ダウンロード突破させ、当時日本で最大規模の利用者数へと成長させる。
また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのデジタルマーケティングやインバウンドのコンサルティングを行なっている。
観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材(2020-2023)