コマースメディアを展開するCriteo（クリテオ）は11月14日、AI時代の旅行計画と予約に関する調査をまとめたレポート「Criteo グローバル トラベル トレンド 2024冬」を発表しました。
同レポートは、1万4,000人以上を対象に実施された世界の旅行トレンドに関する調査と、数百のオンライン旅行代理店や航空会社、ホテルなどのデータを分析し、作成されたものです。
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旅行計画でAIをどう活用できそうか：最多は「旅先候補地のアイデア」で41%
同レポートは、旅行者が情報をオンラインで探すことが多くなった中で、AIツールの活用度合いがどの程度なのかを調査しています。
「旅行に関してAIが役立つと思う状況」（複数回答可）については、「旅先候補地のアイデア」と回答した割合が41％、宿泊施設や食事、アクティビティがそれぞれ30%以上という結果でした。
実際に「AIが旅行計画に役立った」人：最多はドイツで21%
「旅行の計画にAIを使用し、役に立った」と回答した人の割合は、国別ではドイツが21%と最も多く、次いでアメリカとイギリス、韓国が20%でした。最多でも21%にとどまっており、旅行分野でのAI利用はまだ一般的ではないようです。
日本は9%と、諸外国と比べてAIの活用率はさらに低い傾向です。
12月から旅行業界で「顧客争奪戦」
同レポートでは、旅行者の計画スケジュールについても触れています。
世界の旅行者の約5人に1人は、予約の一部を旅の途中まで（予約せずに）残しておくと回答し、旅の計画に余裕をもたせる傾向が見られました。
またアジアの旅行者は、航空券よりも宿泊施設の予約に一週間以上長くかかり、ヨーロッパの旅行者と似た傾向があるといいます。調査では、アジアの旅行者が宿泊施設を予約決定するまでの期間は、約16.4日間でした。
今後の旅行計画については、消費者の関心が特定の期間（夏期休暇や年末、新年）に、買い物から旅行予約へと大きく移行するとされています。Criteoは、予約確定までに通常約2週間かかる点と、1月の旅行予約数が急増する点を考慮し、旅行業界では12月から顧客争奪戦が繰り広げられると予想しています。
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＜参照＞
CRITEO株式会社：Criteo、AI時代における世界の旅行トレンドに関する調査レポートを発表
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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