ペイドメディアとは、企業が費用を支払って情報を掲載するメディアのことです。不特定多数に情報をリーチさせたり、そこから別のメディアへ誘導したりする目的で活用されるのが特徴です。
最近ではSNSの普及により、SNSを通じて商品やサービスを購入するケースが増加しています。とくにSNS広告を活用すれば、ターゲットを絞り込んで適切なコンテンツを届けたいユーザーに広告を配信できるため、インバウンド対策としても効果的です。
ただし、ペイドメディアにはメリットだけでなくデメリットも存在するため、運用を検討する際にはこれらを総合的に判断する必要があります。
この記事ではペイドメディアの概要、メリットやデメリット、具体的な活用方法について詳しく解説します。
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ペイドメディアとは？オウンドメディアとアーンドメディアとの違い
今回解説するペイドメディアに加え、オウンドメディアとアーンドメディアの3つを総合して「トリプルメディア」と呼びます。
情報発信する際にはこれらのメディアを有効活用することが欠かせません。そこで最初に3つのメディアが持つ意味や役割、目的について解説します。
意味の違い
まずペイドメディアとは、「Paid（支払う）」という意味を持っており、お金を支払うことで情報を掲載できるメディアです。
一方でオウンドメディアは「Owned（所有する）」という意味を持ち、その意味のとおり企業や店舗が所有し、自ら情報を発信するメディアを指します。
またアーンドメディアとは「Earned（獲得する）」という意味を持ち、第三者からの信頼や評判を獲得することで、第三者によって情報発信がなされるメディアのことをいいます。
発信元の違い
3つのメディアはそれぞれ発信元も違います。ペイドメディアの情報発信元は、基本的に企業から依頼を受けた広告会社などで、企業主体の発信です。オウンドメディアも、各企業がメディアを所有しているため、情報発信しているのは各企業です。
一方でアーンドメディアでは、インフルエンサーやマスメディア、消費者など、第三者が情報発信することが特徴です。
目的の違い
それぞれメディアを活用する目的も違うため、目的に合った適切なメディアを選ぶことが重要です。
まずペイドメディアでは、より多くの人に情報を届けたり、オウンドメディアへユーザーを誘導することが目的です。一方でオウンドメディアでは、自社商品の情報や効果について発信したりアピールすることを目的に情報を発信します。
またアーンドメディアでは、ユーザーが主体となり商品やサービスを拡散してもらうことが目的となります。
ペイドメディアの種類
具体的にどのようなメディアがペイドメディアに該当するのでしょうか。3つの例を挙げて紹介します。
1. Web広告・SNS広告
まずはWeb広告・SNS広告です。WebページやSNSに掲載されている広告がこれに該当します。Web広告・SNS広告では、ユーザーの年齢や性別、住んでいる地域のみならず、ユーザーの行動履歴から適切なユーザーに広告を表示させられることが大きなメリットです。
商品やサービスのターゲットに合わせたユーザーに情報をアピールできるという特徴があります。
2. 4マス広告（テレビ・ラジオ・雑誌・新聞
4マスとはテレビ、ラジオ、雑誌、新聞の4つを指し、これらマスメディアで打ち出す広告を指します。テレビや新聞といった多くの人が利用するメディアで情報発信ができるため、多数に情報を届けたい場合に有効です。
一方で4マス広告は費用が高いという特徴もあります。より多くの人に訴求できるテレビCMなどでは、少なくとも100万円ほどの費用が掛かるため、注意しなければなりません。
3.セールスプロモーション広告
セールスプロモーション広告は、Web広告と4マス広告以外の広告を指します。
具体的には電車やバスなどの公共交通機関に掲示する広告や、POPによる広告、イベントや展示会での広告が該当します。セールスプロモーション広告の特徴は、掲載方法によっては不特定多数に訴求できるものの、4マス広告と比較して安価なことです。
ペイドメディアのメリット4つ
ここではペイドメディアを利用するメリットについて解説します。
1. 多数の人に見てもらえる
1つ目のメリットは、不特定多数の人に情報を届けられる点です。ペイドメディアでは、テレビや新聞、公共交通機関など多くの人の目に触れる場所で広告を掲載できるため、興味関心にかかわらず不特定多数に情報をリーチできます。
普段の生活の中でも情報が目に入る可能性があるため、たまたま目にした人に興味を持ってもらうことや、商品やサービスについて知ってもらえることがメリットです。
さらにWeb広告やSNS広告の場合、ターゲットを設定して発信することもできます。
関連記事：ユーザー数は世界で10億人以上！Instagram広告の出し方や費用相場などを徹底解説【入門編】
2. 即効性がある
オウンドメディアやアーンドメディアに比べて、広告を掲載してから効果が出るまでのスピードが速い点もメリットといえます。テレビや新聞、公共交通機関、Webなど、多くのユーザーが利用する媒体に広告を出すことで、一定の露出効果が見込まれます。そのため、広告を掲載してから短期間で結果が期待できます。
多少費用がかかったとしても、迅速に効果を得たい企業や店舗にとって、有効な情報発信手段といえるでしょう。
3. 発信したい情報を載せられる
3つ目のメリットは、第三者が主体となるアーンドメディアと比較して、企業が発信したい情報を掲載できる点です。
アピールしたい点を前面に出して情報発信ができることが特徴です。企業が伝えたい情報を多くの人に伝えられる点がペイドメディアの最大のメリットといえます。
4. 予算管理がしやすい
ペイドメディアは、期間限定のキャンペーンなど特定のタイミングで活用できるため、柔軟な運用が可能です。
また、予算に応じて広告規模を調整しやすい点も特徴です。たとえばリスティング広告には、設定した予算内で出稿期間を自動的に調整する機能があります。
一例として、1日5,000円の広告予算を設定した場合、その金額を使い切ると自動的に広告の表示が停止されます。このように簡単に予算管理ができるため、企業が安心して利用できる点も大きなメリットです。
ペイドメディアのデメリット3つ
ペイドメディアにはメリットもありますが、デメリットもあります。
活用を検討する際には、メリットだけでなくデメリットも把握したうえで検討しなければなりません。そこで2つの側面からペイドメディアを活用する際のデメリットを解説します。
1. コストがかかる
1つ目のデメリットはコストがかかる点です。「Paid（ペイド）」という名前がついている通り、広告の掲載には費用がかかります。
活用するにあたって、ターゲット設定や掲載場所、利用するメディアをしっかりと選定しなければ、かけた費用が無駄になってしまう恐れがあります。
2. 企業側の一方的なアプローチになってしまう
2つ目のデメリットは、企業からの一方的なアプローチになり、ユーザーからのフィードバックが得られにくい点です。
企業から一方的にアピールするだけになってしまい、ユーザーとの双方向のコミュニケーションがとりにくいことはペイドメディアのデメリットといえます。
3. 競合が多く差別化が難しい
競合が多く差別化が難しい点もペイドメディアのデメリットといえます。多くの企業が同じ広告プラットフォームや媒体を利用するため、特にWeb広告では競合が集中します。
たとえば、リスティング広告では上位表示させるために人気キーワードの入札価格が高騰し、費用対効果が低下する可能性があります。また、SNS広告ではユーザーの関心を引くために、魅力的で独自性のあるコンテンツが求められる傾向にあります。
このような競争環境では、広告を出すだけでは十分な効果を得られないことが多いため、広告クリエイティブの工夫や的確なターゲティング戦略の策定など、継続的な改善と努力が必要です。
ペイドメディアと他のメディアを組み合わせよう
ペイドメディア単体でも効果を発揮しますが、オウンドメディアやアーンドメディアと組み合わせることで、さらに効果が期待できます。そこで最後に、ほかのメディアと組み合わせて運用する方法について解説します。
1. ペイドメディアとオウンドメディア
ペイドメディアを利用して商品について知らない人に情報を発信し、その後オウンドメディアに誘導する方法です。
ペイドメディアで潜在顧客に商品やサービスをアピールし、自社のメディアへ誘導することで、ペイドメディアで紹介しきれなかった商品やサービスの良さを知ってもらえるメリットがあります。
さらにリピーターや企業ファンといった優良顧客を増やすきっかけにもなります。
2. ペイドメディアとアーンドメディア
ペイドメディアは情報を広く認知してもらうことに長けている一方、アーンドメディアは発信される情報が第三者目線の情報であることから、情報の信頼性が高いメディアといえます。
たとえばX（Twitter）に広告を掲載すると、その広告がX（Twitter）上で拡散され、広告費以上の効果を生む可能性があります。
関連記事：X（Twitter）広告で効果を上げる3つのコツ：効果測定から注意点・事例まで徹底解説【応用編】
費用を無駄にしないためにもペイドメディア運用は慎重に
ペイドメディアは不特定多数に情報を訴求でき、即効性があるという反面、費用がかかったり、企業からの一方的なアプローチになるという特徴があります。そのためターゲットをきちんと把握し、どの広告を利用するかをしっかりと検討しなければ、広告費が無駄になってしまうことがあることに注意しなければなりません。
ペイドメディア単体ではなく、オウンドメディアやアーンドメディアと組み合わせることで、かけた費用の効果を最大化させるとよいでしょう。
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