訪日客が増加傾向にあるなかで、ホテルにおけるインバウンド対策も重要性を増しています。しかし、具体的にどのような施策を行えばいいのか悩む方も多いのではないでしょうか。

この記事では、ホテル・旅館のインバウンド対策について解説するほか、実際に訪日客が日本のホテルで感じる「不満」についても紹介します。

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ホテルのインバウンド対策はなぜ重要？

インバウンド需要の増加に伴い、宿泊施設におけるインバウンド対策の重要性はますます高まっています。ここではその理由について、具体的なデータとともに解説します。

訪日外国人数は過去最高に　今後も増加の見通し

2024年の訪日外客数は3,687万人で、コロナ前2019年（3,188万人）を約500万人上回って過去最高を記録しました。2025年も、1〜3月の累計が過去最速で1,000万人を突破するなど、訪日客数の拡大傾向が続いています。

また、2024年の外国人延べ宿泊者数は1億6,360万人泊で、こちらも過去最高を記録しました。

全体の客室稼働率は60.5％で、なかでもシティホテルの稼働率は72.4％に達しています。

政府は、2030年に訪日客数6,000万人を目指しており、今後も日本に訪れる外国人旅行者はさらに増えることが予想されます。

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1人あたりの宿泊費も増加傾向

次に、訪日外国人1人当たりの旅行支出を見てみます。

2024年の実績では、1人当たりの旅行支出（22万6,851円）のうち宿泊費は7万6,743円で、全ての項目のなかで最も多くなっています。2019年（4万7,336円）からは3万円近く増加しました。

特に、長期滞在が多い欧米圏で、宿泊費が高額となる傾向にあります。

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また、3月に発表された帝国データバンクの調査によると、2024年度の国内旅館・ホテル市場は事業者売上高ペースで5.5兆円に達し、過去最高を更新する見通しです。インバウンド需要の回復が追い風となり、前年度から増収となった旅館・ホテルが目立ったといいます。

このようにインバウンド需要は拡大を続けており、事業者にはその動きを踏まえた対応強化と、受け入れ体制の整備が必要とされています。

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ホテルのインバウンド対策6選

ここでは、ホテルのインバウンド対策として6つの項目を紹介します。

1. ホームページ・宿泊予約サイトの見直し

公式サイトや予約サイトを多言語に対応することで、外国人利用者が施設や周辺観光地の情報を得やすくなり、予約率の向上が期待できます。

多言語対応のチャットボット（AIによる自動会話プログラム）の導入も有効です。チャットボットは24時間・365日対応が可能なため、ユーザーとの接点も増加します。またユーザーデータが蓄積されるため、サービスの改善やプロモーション設計を考える際に参考になります。

ほかにも、ExpediaやBooking.com、Trip.comなどの海外OTAに情報を掲載するのも効果的です。民泊施設では、Airbnbを活用するのもよいでしょう。

*OTA…Online Travel Agentの略。インターネット上で旅行の予約や手配を行う旅行代理店のこと

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2. スタッフの外国語対応

株式会社BRIDGE MULTILINGUAL SOLUTIONSが実施した、旅館・宿泊業の従業員への意識調査では、インバウンド需要が高まるなかでの悩みとして、63.1％が「外国語が話せないこと」を挙げています。

解決方法の一つとして、外国語対応が可能なスタッフの確保が挙げられますが、地方や小規模の宿泊施設ではそうした対応が難しい場合もあります。