訪日韓国人観光客は2015年には対前年比45.3%の高い増加率で増えて400万人を突破しました。日本食を食べることや、街歩き・ショッピングそれと日本の自然や景勝地観光を主な目的にしています。訪日韓国人観光客の行き先を確認してみましょう。
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入出国施設に特徴ある訪日韓国人観光客
入出国に成田・羽田空港を利用する訪日韓国人観光客はそれぞれ12.3%、15.6 と少なめです。代わりに西日本の施設の利用率が高く関西空港は25.5%、福岡空港は17.2%です。また博多港を入出国に利用している人は6.0%で船舶利用者が多くなっています。
訪日韓国人観光客の東日本での行き先
訪日韓国人観光客は28.0%が東京へ訪れていますが、千葉や神奈川はそれぞれ17.5%、4.2%と全平均のおよそ半分と低調です。アジア系訪日外国人観光客に人気の高い北海道への訪問率も5.9%と訪日香港人観光客や訪日タイ人観光客の半分程度です。その他の東日本を行き先に選んでいる人はきわめて低調です。
訪日韓国人観光客の関西圏での行き先
訪日韓国人観光客の関西圏での行き先は大阪が27.0%ともっとも高くなっています。京都への訪問率は13.5 %で、訪日外国人観光客平均の2分の1程度と低めになっています。兵庫は6.4 %、奈良は3.2%です。その他の四国・中国地方を行き先にしている人は1%以下と低くなっています。
訪日韓国人観光客の日本での行き先第1位は福岡
訪日韓国人観光客の九州での行き先は福岡が25.3%で日本全国のなかで訪問率第3位を誇っています。全訪日外国人観光客の福岡への訪問率が9.5%であることを鑑みると、際立って高い数値であると言えます。
その他には大分が12.1%、長崎の6.5 %で熊本は5.5%がそれに次ぎます。なお沖縄は6.7%となっています。
訪日韓国人観光客の日本旅行での目的
訪日韓国人観光客は日本食に65.2%の人が、日本酒にも24.3%が期待しています。日本の景勝地観光は27.7%、街歩きやショッピングを楽しみにしている人がそれぞれ25.3%・43.1%割となっています。日本の歴史や伝統文化体験を目的とする人は7.2%で、訪日外国人観光客平均を9ポイントほど下回っています。
訪日韓国人観光客の満足度
訪日韓国人観光客は日本旅行に満足した人は9割以上となっています。そして訪日韓国人観光客の95%が再び訪れたいと思っています。日本食を食べることや日本酒をのむこと、温泉入浴などに8割以上の人が満足しています。
まとめ:福岡を入出国に利用する人が3割超の訪日韓国人観光客
訪日韓国人観光客が日本で行き先に選んでいる地域は九州が中心になっています。訪日韓国人観光客は福岡空港および博多港を入出国で利用する人が34%ときわめて多く、九州での行き先は福岡・大分・熊本に集中しています。その他は大阪、東京などを行き先に選んでいます。
<参照>
訪日韓国人観光客インバウンドデータ集
データでわかる訪日韓国人観光客
2000年代から、日本語を学ぶ学生が増えています。その理由は、日韓交流の増加により日本語が就職に有利と判断され始めていること、日本文化に対する関心が高くなってきていることなどが挙げられます。実際に、韓国の日本語学習者数は約91万人(2006年)と世界の中でもトップで、世界の日本語学習者の約3割(30.6%)を占めていることになります。
訪日韓国人観光客の特徴
日本の製品やコンテンツに強い関心を持っており、距離的にも近い韓国はインバウンド消費を狙ううえで無視できない国のひとつです。リピーターが多く、自分の興味に合わせた旅行プランを練る傾向のある韓国人観光客は、東京都などの定番観光スポット以外にも足を運びます。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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