日本政府観光局（JNTO）が発表している訪日外国人観光客数の月別の推移によると、2015年と比較した時の2016年の訪日外国人観光客の伸び率は、平均して23.3％となっており、グラフを見てもほぼ例年通りの動きで推移していると言えます。
年間を通して見ると、訪日外国人観光客数が最も増加するピークは例年7月と言えますが、その他にも4月、10月、12月にかけて訪日外国人観光客数が増加し、下がっていくという形を繰り返しています。それでは例年12月に訪日外国人観光客は何を目当てに日本に訪れているのでしょうか？
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北海道「ニセコでのウインタースポーツ」
北海道の西側の積丹半島の南側に位置するニセコは、通年リゾート地として有名ですが、冬はスキーと温泉で知られています。近年は暖冬の影響で欧州で雪不足が叫ばれる中、良質なパウダースノーが豊富なニセコのスキー上は今や世界的な人気のスキースポットです。
ニセコ町の商工観光課の発表によると、平成27年度の宿泊客延数は32,912人、対前年比では17％の伸びとなっています。
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中華圏では、2月に旧正月の春節を祝う大型連休があり、日本への観光客が増加する傾向にあります。中華圏である台湾からの観光客も多くみえます。そんな2月、訪日台湾人観光客にはスキー場も人気があります。こちらでは、訪日台湾人観光客にスキー場が喜ばれる理由や、人気のツアーの内容などをご紹介します。なぜ、訪日台湾人観光客にスキー場が人気なの？台湾は気候区分では亜熱帯に属し、年間気温はおよそ22℃。そのためほとんど雪は降りません。2016年1月に観測された降雪は台湾人Twitterユーザーによれば100...
長野県「地獄谷野猿公苑」
長野県の北部、上信越高原国立公園の志賀高原を源とする横湯川の渓谷に位置する「地獄谷野猿公苑」では噴泉、噴煙が湧き出ており、例年最低気温が-10℃を下回ることから、例年12月から3月の間に野生の猿が温泉に入る事で知られています。
英語ではSnow Monkey Mountain（スノーモンキーマウンテン）と呼ばれており、海外ではテレビで取り上げられたり、YouTube上で人気になっていたりと、訪日外国人観光客にも人気のスポットです。
長野県（観光部）プレスリリースによると、平成26年12月の外国人の月別延宿泊者数は42,354人となっており、対前年比では35.9％の伸びとなっています。
日本の正月行事
年末年始の過ごし方は各国で異なりますが、日本の年末年始はイベントが盛り沢山という事で訪日外国人観光客にも人気となっています。
除夜の鐘
大晦日の夜から始まり、新年を迎える深夜12時に108回となるようにつかれる除夜の鐘も海外から見ると興味深いもので、108つの煩悩を綺麗に祓って新年を迎えるというエピソード、境内で振る舞われる年越しそば、あま酒、お汁粉などで日本の文化を感じるという訪日外国人観光客も多いようです。
初詣
神社は訪日外国人観光客にとって人気の観光スポットですが、新年の初詣の雰囲気を味わいたいと考える訪日外国人観光客は多く、「鳥居をくぐる際には一礼する」「参道の真ん中は神様の通り道であるため、両端を歩く」「参拝前には口、手を水で清める」「二礼二拍一礼の参拝作法」などの参拝方法、御神籤を引くこと、お土産としてのお守りなど、濃密な日本文化を体験出来ることが人気となっています。
初売り、福袋
海外の多くの国では元旦が新年の祝日で、二日からは平日という扱いの国が多いですが、日本では三が日と言えば、多くの百貨店、家電量販店で行われる初売り、福袋を求めて多くの人が買い物をします。
訪日外国人観光客にとっても、一年の中でも大幅なセールが行われる季節という事で注目が集まっており、百貨店の中には超富裕層の訪日外国人観光客向けに1200万円の福袋を用意するところも出ています。
＜参考＞
- JNTO：2013年-2016年 訪日外客数（総数）
- 長野県：プレスリリース
- ニセコ 商工観光課：ニセコ町の観光客入込状況（H27） ~訪日外国人編~
- 朝日新聞：初売り、外国人が存在感 都市と地方で売り上げ二極化も
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
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【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
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