関西の「カワイイ」観光・グルメ・ファッション・美容情報を発信！
[株式会社ジェイティービー]
株式会社ＪＴＢ西日本、株式会社ＪＴＢパブリッシング、株式会社主婦の友社は３社連携し、訪日外国人女性向けに、関西の観光・グルメ・ファッション・美容情報を発信するインバウンドメディア事業を開始します。
第一弾として、フリーマガジン「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」を２０１７年１１月（予定）に発行し、訪日外国人旅行者専用の観光案内所「関西ツーリストインフォメーションセンター（以下、ＫＴＩＣ）」にて手渡し配布します。
関西はＬＣＣ（格安航空会社）によるアジア各国との路線拡充で訪日客が増え続けており、特に東アジアからの若年女性層のリピーターが増えています。アジアの若年女性層は日本の「カワイイ」スポットやグルメ、雑貨などに対する情報感度が高く、日本滞在中の観光やファッション・美容分野の消費を牽引し、帰国後もそれらの情報をＳＮＳなどで拡散、自国での消費動向にも影響を与えています。インバウンド消費のマーケットリーダーともいえる東アジアの２０代～３０代の訪日女性客をターゲットに、訪日旅行で関心の高い観光・グルメ・ファッション・美容情報を発信するフリーマガジン「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」を多言語併記（英語・中国語繁体字・韓国語）で発行し、訪日女性客に手渡し配布することで、ターゲットに対して確実に届くインバウンド向け媒体として３社が連携し展開します。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
＜３社の強みと役割＞
１．ＪＴＢ西日本（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：光山清秀）
ＪＴＢ西日本は訪日客向け観光案内所ＫＴＩＣを運営しています。ＫＴＩＣ４店舗の年間利用者は７０万人を超え、中でも関西空港にあるＫＴＩＣは年間５０万人の訪日客が利用しています。インバウンドの川上となるＫＴＩＣ関西空港を中心に「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」を訪日客に直接手渡しで配布することでターゲットに確実に届くメディアを実現します。
２．ＪＴＢパブリッシング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：今井敏行）
ＪＴＢパブリッシングは、「発行点数世界最多の旅行ガイドシリーズ」（Longest book series-travel guides）としてギネス世界記録™にも認定された『るるぶ』の多言語版『OMOTENASHI Travel Guide』を６言語８カ国・エリアで発行しています。「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」では、ＪＴＢパブリッシングが関西の『るるぶ（見る･食べる・遊ぶ）』情報から「カワイイ」をテーマに取材し、情報発信します。
３．主婦の友社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：矢﨑謙三）
主婦の友社は、女性ファッション情報誌「ｍｉｎａ」（発行部数：１０万部）をアジアでライセンス事業と して展開し、中国（１５８万部）、台湾（１２万部）、香港（７万部）、マレーシア（３万部）で発行しています。「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」では、「ｍｉｎａ特別編集」のページで関西のファッション・美容情報をアジアのｍｉｎａ読者の目線で発信します。
今後も３社はインバウンドメディア事業で連携し、日本の企業や自治体と訪日外国人女性とのコミュニケーションを創造するメディアとして「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」を発行し、インターネットでの展開や関西の「カワイイ」を集めたアジアからの訪日外国人女性向けイベントなどを開催する予定です。
＜「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」の特長と概要＞
1.特長
①コンテンツの魅力を最大化
広告集約型のフリーペーパーとは一線を画し、旅行・観光情報をＪＴＢパブリッシング、ファッション・美容情報を主婦の友社と、各社の強みを生かした創造性のある制作によりコンテンツの魅力を最大化させる。
②ＫＴＩＣでの配布＆リアルサポート
関西のゲートウェイとなる関西空港の訪日客向け観光案内所ＫＴＩＣを中心に、ターゲットとなる東アジアからの訪日若年女性に一冊ずつ１０万部を手渡し配布し、ターゲットへの到達率１００％メディアとして展開する。さらにＫＴＩＣが冊子掲載情報の提供機能を担うことで読者の旅行をリアルにサポートする体制も整える。
③ＳＮＳ「微博（Ｗｅｉｂｏ）」のインフルエンサーとのタイアップ
中国版「ｍｉｎａ」の現役人気モデルで約１６０万人のフォロワーがいるＫｉｋｏが中国人女性の目線で関西の「カワイイ」スポットや商品を取材し、その情報を「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」誌面に掲載するとともに、「微博（Ｗｅｉｂｏ）」でも情報発信する広告タイアップ企画メニューを展開する予定。
２.概要
①コンセプト 「関西の“カワイイ”に会いに行く」
～「カワイイ！」とＳＮＳに投稿したくなるフォトジェニックなスポット、グルメ、雑貨などに焦点をあてたビジュアルマガジン～
②ターゲット 東アジア（台湾、香港、中国、韓国）を中心とした２０～３０代の訪日外国人女性客
③ネーミング 「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」プロジェクトメンバー（２０～３０代・多国籍）が考案。
中国や台湾では日本文化に関心を持つ若者が親しみを込めて「○○ちゃん」という呼び方をし、韓国の若者の間では「ちゃん」（짱）は、「イイね！」「サイコー」という意味もある。「Ｋａｎｓａｉ ｃｈａｎ」には、関西に親しみを感じ「イイね！」と楽しんでもらいたいという思いが込められている。
④掲載エリア 大阪･京都を中心に関西一円
⑤配布場所 関西ツーリストインフォメーションセンター４店舗［関西国際空港（ターミナル１・２）・大丸心斎橋・京都］ http://www.tourist-information-center.jp/kansai/ja/
⑥発行部数 １０万部（予定）
⑦発行時期 第１号：２０１７年１１月（予定）／ 第２号：２０１８年３月（予定）
⑨仕様 Ｂ５判／６８ページ（予定）／オールカラー
◆お客様・企業様からのお問合せ先
JTB西日本 インバウンド事業部 担当：熊野・村上 TEL：075–371–7804（10：00～18：00 土日祝休）
JTBパブリッシング西日本支社 担当：染谷・今井 TEL：06-6345-1462 （10：30～18：00 土日祝休）
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【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
しかし中国では、Googleをはじめとする多くのサービスに規制があり、中国現地のSNSや地図サービスを活用するなど、独自のカスタマイズされた対策が必要です。
本セミナーでは、インバウンド戦略の基本を押さえた上で、「中国市場の最新動向」と「具体的な対策」について、わかりやすく解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- インバウンド戦略の基本が学べる！
- 中国インバウンド市場の規模と最新トレンドがわかる！
- 中国特有のSNS・地図アプリを踏まえた対応策を学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント【7/9開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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