[ボンド株式会社]
訪日外国人向け動画メディア「bond JAPAN」を運営するボンド株式会社（本社：東京都練馬区、代表取締役：住吉 良介、以下「ボンド」）は、株式会社エイチ・アイ・エス（以下H.I.S.）が設立した「地方創生・観光プロモーションコンソーシアム」に2017年7月より参画し、地方活性化をH.I.S.と共に強力に推進してまいりますことをご報告致します。
■bond JAPAN
「bond JAPAN」( https://www.facebook.com/bondjapanese/ )は2017年3月に正式リリースした動画メディアです。主に、日本語教育と日本文化紹介の動画を英語を用いてSNS上(Facebook, Instagram, Youtube)で配信しているため、日本や日本文化、日本語に対して非常に関心の高い外国人がメインユーザーです。アジア人が多くを占めており、ご好評につきまして、ユーザーからは旅行案内や日本への留学及び就労相談などのお問い合わせを多数いただいております。すでに登録ユーザー数は35万を超え、高いエンゲージにより熱量の高いユーザーが集まるメディアへと成長しています。
■地方創生・観光プロモーションコンソーシアムとは
H.I.S.が、異業種の民間企業などからなる「地方創生・観光プロモーションコンソーシアム」を設立。参画する企業、団体、自治体、観光協会を取りまとめて窓口を一本化し、各者のコンテンツの強みを活かした観光プロモーションを展開するためのもので、ITの力を活用して地方創生を目指しています。
訪日観光客の増加、2020年の東京オリンピック開催など、日本の観光が国内外から注目され、こうした背景の後押しをうけ、地方創生のひとつとして”観光産業”へ大きな期待も寄せられています。
様々な強みをもつ企業と連携し「地方創生・観光プロモーションコンソーシアム」を設立、未来へとつなげていくため、日本の観光産業の成長を戦略的にサポートしていきます。
■会社概要
会社名 ： ボンド株式会社
URL ： http://bond-co.jp/
本社 ： 東京都練馬区
代表取締役： 住吉 良介
設立 ： 2016年12月
Mail ： info@bond-co.jp
事業概要 : 外国人向け動画メディア「bond JAPAN」の運営
日本文化ライブ配信プラットフォームアプリ「bond LIVE」の開発(※8月公開予定)
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【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
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宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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