有名YouTuber「PRするから宿泊費タダにして」→ホテル猛反発で世界を巻き込む大炎上に…宿泊後にPRせずに逃げられるケースも インバウンド業界で特に気を付けたいインフルエンサーとの付き合い方

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海外でのPRにつながることからインバウンド業界ではインフルエンサーの活用が広まっています。

インフルエンサーとは、ブログやSNSなどで多くのフォロワーを獲得するなどしてネット上で大きな影響力を持つ人たち のことで、彼らに観光地や宿泊施設観光施設のレビューなどを投稿してもらうことで、その魅力を国内外問わず多くの人にPRすることができます。

インターネットの普及とともにデジタルマーケティングの重要性が増していっている今、インフルエンサーの存在感も増しています。

そんなインバウンド業界におけるインフルエンサー事情ですが、最近ではネガティブな側面もメディアで報じられるようになっています。

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インフルエンサー「PRする代わりに宿泊費タダにして!」ホテル側が激怒し論争を巻き起こす

英語で書かれた、インフルエンサーに向けたメッセージ
▲インフルエンサーに向けたメッセージ(Facebook投稿):編集部スクリーンショット

Facebook:アイルランドのホテルの投稿(https://www.facebook.com/WhiteMooseCafe/posts/2048406742106598)

イギリスYouTuberであるエル・ダービーさんは、アイルランドのホテル「The White Moose Cafe」に 「(自身がインフルエンサーであるという理由から)PRするのでホテルにタダで宿泊させてほしい」という旨をメールで依頼 しました。

このメールに対して、ホテルのオーナーが激怒しSNS上で論争に発展 しています。今回の問題を簡単にまとめると以下のようになります。

  1. YouTuberエル・ダービーさんがホテルに 「PRの代わりにタダで宿泊させてほしい」 とメールで依頼
  2. これに対し、ホテル側が「 返事はNOです。 あなたを無料で泊めれば、誰が人件費を払うのでしょう?」とのメッセージとともに メールをウェブ上で晒す
  3. エル・ダービーさんは晒されたことに対して 「悲しいし馬鹿にされていると感じた」 と告白した動画をYouTubeに投稿
  4. これに対し、ホテル側が 「全てのインフルエンサーを私たちのホテルから締め出します」とFaecbookに投稿
  5. さらにホテルは「20カ国114記事に特集され、450万人に読まれた可能性がある」として 約7億円の広告費をエル・ダービーさんに請求

ホテル側はその後も、記者会見に模したパロディ動画を制作・投稿したり、YouTuberを挑発するグッズを販売するなど、若干のおふざけ感もありながら「PRを代金として宿泊させてほしい」と依頼してきた YouTuberに対して強い不快感 を示しています。

賛否両論:「こういった連中は締め出すべき」「ビジネスの本質を理解していない」多数のコメント

今回の件に関して、エル・ダービーさんにはネット上から多くの批判や脅迫が寄せられたことから、「ネットいじめ」ではないかと主張しています。

一方で、近年YouTuberなどインフルエンサーのPRと引き換えに宿泊代金などを無料にする宿泊業者や観光施設飲食店は数多く存在していることから、ホテル側に「ビジネスを理解していないのはあなたの方だ」などのコメントも多く寄せられています。

タダで宿泊後に投稿しないケースも

ピンクの服を着た女性
▲ホテル経営者によるTwitter投稿:編集部スクリーンショット

Twitter:龍崎翔子氏による投稿(https://twitter.com/shokoryuzaki/status/955637521592930304)

今回の件に関して、L&G GLOBAL BUSINESS, Inc. 取締役でありホテルプロデューサーの龍崎翔子さんは、インフルエンサーからPRをする代わりに宿泊料金をタダにしてほしいとの依頼は実際に存在するものだが、宿泊後にSNSやブログなどに投稿せずに逃げられるケースも発生している との内容をツイートしています。

こういった提案をしてくるのは海外のYouTuberに多いとのことで、インバウンド集客を目的にインフルエンサーを通じて宿泊施設をPRする際には注意が必要となってくるでしょう。

インフルエンサーの炎上が目立つ:ローガン・ポール氏「青木ヶ原樹海死体動画」

訪日ラボでも以前取り上げたように、アメリカの人気YouTuberのローガン・ポール氏は、2017年12月に訪日した際に、青木ヶ原樹海で自殺した男性の死体が映りこんだ動画をYoutube上にアップロード。この行為に世界中から非難が殺到 し、動画は削除されることになりました。

また、上記動画でもご紹介しているようにローガン・ポール氏は、この他にも問題視される行為を訪日旅行中に行っていました。

このように最近では、インフルエンサーの炎上が頻繁に起こっており、インフルエンサーの活用には慎重になるべき時期 に突入しているのかもしれません。

まとめ:インフルエンサーとの付き合い方には今後も要注意?

インフルエンサーの存在感が増している中、彼らをうまく活用し地域の観光PRに成功したり、宿泊施設観光施設飲食店において訪日外国人観光客の集客に成功したりと、成功例は枚挙にいとまがありません。

しかし、ご紹介しているように最近では インフルエンサーの炎上事件も多発 しているため、インバウンド担当者がインフルエンサー活用を検討する際にはより一層の注意が必要になってくるかもしれません。

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昨年2016年は訪日外客数にしておよそ2400万人、宿泊数にしておよそ7000万人と、インバウンド市場は急速な成長を遂げています。インバウンド市場は、少なくとも2020年の東京オリンピック・パラリンピックまでは順調に拡大するものと思われ、また政府は観光立国を掲げ、2030年の訪日外客数6000万人を「明日の日本を支える観光ビジョン」にて目標として定めています。そのため、インバウンド市場の獲得に積極的・消極的にかかわらず、どのような企業でも多かれ少なかれインバウンド対応が必要になる時代となり...

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<参照>

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本セミナーでは、インバウンド観光における地方誘客や地域消費拡大の鍵として、「ローカルガイド」の可能性に焦点を当てます。

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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

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  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
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  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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