ドローンを用いた空撮による映像 は、今までにないユニークな映像が撮影出来るということで、映像制作の世界ではい高い人気を誇っています。TV番組、プロモーションビデオなどでもこうした映像を見る機会が増えてきましたが、今までにない視点からの映像が楽しめるとして、インバウンドの世界でもこうしたドローンによる映像は人気があります。
こうしたドローン、インバウンドに関するサービスとして、株式会社NTTドコモは、ドローンを用いたサービスを提供する企業をトータルにサポートする「ドローンプラットフォーム docomo skyTM（ドコモ スカイ）」を発表。最新のドローンを取り巻く環境とともに見ていきましょう。
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ドローンプラットフォーム docomo skyTM（ドコモ スカイ）
株式会社NTTドコモ（以下ドコモ）は、ドローンを用いたサービスを提供する企業向けにドローン運用をトータルにサポートする「ドローンプラットフォーム docomo skyTM（ドコモ スカイ）」（以下、ドコモ スカイ）を2018年2月21日（水曜）に開発しました。
政府は 2020年代には目視外・有人地帯（レベル4）でのドローン商業利用をロードマップとする方針 を掲げ、実際に様々な分野でのドローン利用が広がっています。ドコモでは近い将来に、安全かつ効率的に多くのドローンの運航を実現する社会システムが必要になると考えており、先進的なドローンサービスを今までに培ったネットワーク技術、プラットフォームビジネスなどの技術を活用して提供していくとしています。ドコモ スカイは、クラウドコネクト、運航支援基盤、ビジネス支援基盤、解析支援基盤の4つの要素で構成され、企業、自治体が展開するドローンサービスをWEB上で統合管理する仕組みを提供します。これにより、フライト前のフライト計画書の作成から、フライト後のデータ分析まで一元した管理が可能になります。
また、ドコモはドコモ スカイの本格導入に先立ち、ビジネス活用を目的にドローンの導入を検討されている企業や自治体向け に、ドローンの機体及び機体用カメラの販売やレンタル、通信端末の提供、映像中継や3D画像計測等のソリューション提供、国土交通省への飛行申請サポート、パイロットの派遣や安全に運用するための講習等、ドローンの初期導入を支援する「ドローンスターターサポートTM」を2018年春より開始 します。これはドローンのビジネス活用を始めるにあたり「まずは使ってみたい」「どの機体を購入したらよいかわからない」「活用方法がわからない」という法人企業、自治体に対して、安心してドローンを活用することができるようドコモがドローンの初期導入を支援するものです。
ドローンを実際に飛ばすために理解が必要なルールは、初心者には相当程度複雑
いわゆるドローン、無人航空機の飛行ルールは「航空法」に定められており、国土交通省の内部部局の1つとなる航空局が管轄となります。飛行ルールの対象となる無人航空機は、「飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの」とされており、ドローンの他にラジコン機、農薬散布用ヘリコプターなどが該当します。こうした無人航空機を飛行させるにあたっては、どのような空域で飛行させるかによって飛行の許可が必用になる場合があります。
急増する訪日客による「違法」ドローン飛行：国交省
日本でも話題になることが多い空撮・ドローンですが、京都市内では訪日外国人観光客が無許可でドローンを飛行させ、度々問題になっています。 特に現在こうした問題が増加しているのが京都の上京区にある京都御苑。訪日外国人観光客に京都御苑での飛行禁止がしっかりと伝わっていないことが原因とされています。インバウンド受け入れ環境整備についてより詳しい資料のダウンロードはこちら「翻訳・多言語化」に関する詳しい資料のダウンロードはこちら「多言語サイト制作」に関する詳しい資料のダウンロードはこちらバーコードやQ...
国交省では「航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれのある空域や、落下した場合に地上の人などに危害を及ぼすおそれが高い空域において、無人航空機を飛行させる場合には、あらかじめ、国土交通大臣の許可を受ける必要がある」としており、
- 空港等の周辺の上空
- 人口集中地区の上空
- 150m以上の高さの空域
で無人航空機を飛行させる場合にはこうした飛行の許可が必用となってきます。なお、それ以外の空域では飛行許可は必用ありません。
こうした許可申請については無人航空機の飛行に関する許可・承認申請書、無人航空機の機能・性能に関する基準適合確認書、無人航空機を飛行させる者に関する飛行経歴・知識・能力確認書などの他に、飛行の経路の地図、無人航空機及び操縦装置の仕様が分かる設計図又は多方面の写真、無人航空機の運用限界及び無人航空機を飛行させる方法が記載された取扱説明書等の該当部分の写しなどが必用で、飛行予定日までに、これら申請書を郵送、もしくは電子申請によって行う事が必用です。
訪日外国人にも知ってもらいたいドローンの取扱に関する日米の違い：何故彼らはドローンを飛ばしてしまうのか
近年日本に観光目的で訪日する訪日外国人観光客の中に、ドローンを使用して桜や城、仏閣などを撮影したいと思う人が増えています。日本ではまだまだあまり一般的ではないドローンも海外では非常に人気が高く、中でも中国のDJI、フランスのParrot、アメリカの3D Roboticsは3台ドローンメーカーと呼ばれ、この3社が世界の8割のシェアを持つと言われています。世界ではこうしたドローン人気を受けて様々な法整備が進んでいますが、日本のドローンに関する法律は世界の中でもわかりにくいと言われています。実際...
こうした内容からもわかるように、ドローン初心者が気軽にドローン撮影を行いたいと思っても、ドローンを実際に飛行させ、その中で撮影も行い、それを何かに活用するというのは、簡単に出来る事ではありません。
ドローンの国内での活用事例（インバウンド向け動画）
初心者が手軽に手を出しにくいドローン撮影ではありますが、実際にドローンを利用して撮影された映像はインバウンドにどのように活用されているのでしょうか？国内で恐らく最も有名なドローン撮影による風景動画は、山陰インバウンド機構が作成した「San’in, Japan 4K (Ultra HD) - 山陰」でしょう。Youtubeにアップされたこちらの動画は、2018年3月現在で570万回以上再生されており、200件以上のコメントがついています。
こちらの動画は、外国人観光客を呼び込むためのPR動画として作成されたもので、圧倒的な高画質を誇る4Kカメラで撮影され、鳥取砂丘、隠岐の島の白鳥海岸、出雲の立久恵峡、浜田の石見神楽、奥出雲のたたらと刀剣館など、山陰の豊かな自然風景や、伝統文化を紹介した3分半の動画です。当初の目標は100万回再生だったところ、現時点で5倍の再生数となっており、山陰インバウンド機構のホームページには、おすすめの観光ルートの相談や宿泊に関する相談が英語で寄せられているといいます。
【厳選】地方PR動画10選＋α：2017年最もバズったインバウンド向け・国内向け動画プロモーションを総ざらい
インバウンド対策としては、まず動画コンテンツを使って幅広く国内外にPRをしたいと考える地方自治体は多いようで、日本全国各地の地方自治体が独自のPR動画を作っています。中には非常にわかりやすいものもあり、美しい映像と音楽、説明によってその魅力をわかりやすく伝えています。そうした動画について国内向け、インバウンド向けという視点で10選＋αの動画をご紹介します。訪日客の地方誘致に重要なのは、まず「知ってもらうこと」。効果的なインバウンドプロモーションの資料を無料でダウンロードする「インバウンド動...
海外でバズったドローン動画
一方海外に目を向けると、様々なドローン動画が撮影されており、その多くが観光、自然風景に関するものです。その中で特に再生件数が多いものをいくつかご紹介しましょう。
Fireworks filmed with a dron
ドローンで打ち上げられる花火の中を飛行している動画。様々な角度から映し出される映像は、まさに無人のドローンでないと撮影が不可能な映像で、恐らく今まで誰もが見たことがない視点から花火を移した映像ということで、2018年3月時点で再生回数は1,600万回を超えています。
Drones Over Dolphin Stampede and Whales off Dana Point and Maui
ハワイのマウイ島付近の海上において、イルカやクジラが泳ぐ様子、息継ぎの様子を上空から撮影した動画。こちらも先程の花火の動画と同様に、観光などで人気が高いドルフィンウォッチング、ホエールウォッチングでは見ることが出来ない、上空からの映像ということで人気となり、2018年3月時点で1,400万回以上再生されています。
まとめ：結局、ドローンはインバウンドに活用出来るのか？
「ドローンはインバウンドに役立つのか？活用出来るのか？」という質問に対する答えはYesでもありNoでもあります。冒頭でご紹介したドコモのドコモ スカイのように、包括的にドローンを運用するための仕組みを活用し、なおかつ魅力的な動画コンテンツを作成することが出来れば、山陰インバウンド機構のように動画をフックにして問い合わせの増加に繋げることも可能でしょう。
そういった意味では、ただ単純にドローンを使用した動画を作れば、インバウンドのPRになると考えるのは早計 です。ドローンを活用した動画が世に益々増えて行く中で今後ますます重要になっていくのは、「今まで誰も見たことがない映像」「今まで誰も見たことがない映像表現」で魅力を伝えることが出来るかどうか という点でしょう。
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