「インバウンド向け宿泊施設の不足」は日本のインバウンド市場が抱える大きな問題の一つです。インバウンド向け宿泊施設を増やす取り組みとして、古民家を再活用したり、お寺に宿泊しながら修行体験ができる「宿坊」と呼ばれる宿泊制度の導入を進めたりと、日本国内ではさまざまな取り組みが行われています。加えて、訪日外国人観光客が宿泊する場所としてラブホテルも今、注目を集めています。
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには?
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信(参加費無料)も実施!さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
実は訪日アメリカ人の過半数が利用経験あり
Q.ラブホテルを訪日旅行中に使ったことはありますか?
知らない |
知っているが使ったことはない |
使ったことがある |
たまに使う |
良く使う |
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59.3% |
5.3% |
1.8% |
0.9% |
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訪日香港人 | 18.5% | 56.5% | 13.0% |
10.2% |
1.9% |
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訪日アメリカ人 |
21.0% |
23.5% |
16.0% |
24.4% |
15.1% |
*USEN-NEXTグループ アルメックス 調べ | |||||
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USEN-NEXTグループでインバウンド向けラブホテル紹介サイト「Loveinn Japan」を運営する株式会社アルメックスでは、訪日台湾人観光客・訪日香港人観光客・訪日アメリカ人観光客を対象にラブホテルに関する意識調査を実施しました。上記の表は、「ラブホテルを訪日旅行中に使ったことはありますか?」との質問に対する回答を国籍ごとにまとめたものです。ラブホテルを訪日旅行中に使ったことがある(「たまに使う」「良く使う」も含む)と回答した人の割合は、訪日台湾人観光客で8%、訪日香港人観光客で25.1%、訪日アメリカ人観光客では55.5% となりました。訪日香港人観光客は4人に1人が、訪日アメリカ人観光客に至っては過半数以上が訪日旅行中にラブホテルを滞在場所として利用している ことになります。
利用目的の多様化から最近では「レジャーホテル」と呼ばれるラブホ:訪日客からの利用意向も高い模様
また、「ラブホテルを利用したことがない」層に対して、「今後利用してみたいか」との質問をしたところ、「設備面」「価格面」「立地面」 が優れていれば、ラブホテルに泊まりたいと答えた訪日台湾人観光客・訪日香港人観光客・訪日アメリカ人観光客は 過半数を超えた とのこと。
ラブホテルは、最近では「レジャーホテル」とも呼ばれるように なっています。男女2人の利用のみならず、友人との集まりや家族旅行、女子会などの「レジャー(娯楽)」を目的とした利用が増えていることが理由 です。訪日外国人観光客の間でもラブホテル(レジャーホテル)は、一般的なホテルと変わらないものになりつつあるようで、使ったことがない訪日外国人観光客に関しても「今後、利用してみたい」といった声は多く聞かれるものでした。
ラブホの再活用は国も支援を開始:インバウンド向け宿泊施設としての役割に期待
訪日外国人観光客の宿泊施設としても利用されているラブホテルですが、国からも支援が始まっています。2016年6月9日、政府はラブホテル改装にあたって条件付きで後押しをする方針を固めました。 ホテルや旅館など一般的な宿泊施設と比べて稼働率に余裕があるラブホテルをインバウンド向けに一般のホテルに改装することを後押しするのが目標です。こうした背景から、日本国内にはラブホテルを改装することでインバウンド集客に成功したホテルも存在しています。
「カオサンワールド浅草 旅館&ホステル」ではラブホを改装しインバウンド向け宿泊施設に!
訪日外国人観光客から大きな人気を集まる浅草に位置する「カオサンワールド浅草 旅館&ホステル」は、もともとはラブホテルとして営業していましたが、建物を改装し新規オープンしました。手ごろな料金に加え、各部屋の内装がわかるルームパネルがフロントに設置してあったり、部屋の中には豪華なお風呂が用意されていたりとラブホテルならではの設備を活用しており、その独特な雰囲気が訪日外国人観光客から好評 を集めています。
ラブホテルは訪日客の宿泊施設不足の救世主!?:大阪の宿泊施設の41%がラブホテル 政府も改装支援方針決定
先日7月29日に観光庁より宿泊旅行統計調査の5月の第2次速報および6月の第1次速報が発表されました。観光庁によれば、6月の全体の延べ宿泊者数は3,771万人泊で、前年同月比+0.7%、外国人延べ宿泊者数は、前年比+13.1%とのこと。そこで問題に上がってきているのが宿泊施設不足です。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催時には、およそ1万室以上の客室不足が懸念されています。その解決策として注目されているのが「ラブホテル(レジャーホテル)」。先月6月11日に、政府がラブホテルの改...
ラブホは「レジャーホテル」の時代に!偏見なしの訪日客からの利用も増加中
ラブホテルは、宿泊客の利用目的の多様化を背景に最近では「レジャーホテル」と呼ばれています。宿泊料金が安いこと・設備やアメニティーが充実していることから訪日外国人観光客からの利用も一般的なものに なってきており、訪日香港人観光客は4人に1人が、訪日アメリカ人観光客に至っては過半数以上が訪日旅行中にラブホテルを滞在場所として利用しているといった調査結果まで発表されています。今後、インバウンド向け宿泊施設としてラブホテルの存在感はますます大きなものになっていく ことが予測できます。
訪日客の地方誘致に重要なのは、まず「知ってもらうこと」。効果的なインバウンドプロモーションの資料を無料でダウンロードする
「インバウンド動画プロモーション」の資料を無料でダウンロードする
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<参照>
- 株式会社 USEN-NEXT HOLDINGS:訪日旅行でのレジャーホテル利用に関するアンケート調査を実施 ~カップル旅行では75%以上が利用を検討~
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
<本セミナーのポイント>
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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