インドネシアの観光メディアを利用した集客方法 | 訪日前に参考にするメディア3選・選ぶポイント

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近年、インドネシアは急速に経済成長が進み、訪日客も増加し続けています。インドネシアは国是である「BHINNEKA TUNGGAL IKA(多様性の中の統一)」であるように、多様な文化、言語、宗教が混在する多様性に富んだ国です。そのため、訪日インドネシア人を受け入れる上で、特にインドネシアで多いイスラム教などを考慮した多様な対策を練る必要があります。

その多様な対策をする上で、訪日インドネシア観光客市場の特徴やインターネット利用状況ををもとに施策を練っていく必要があります。

この記事では、訪日インドネシア市場に向けて効果的なプロモーションするために、観光メディアを選ぶ際のポイントとインドネシア人が参考にする観光メディアを3つ紹介します。


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訪日インドネシア人市場の特徴

インドネシアは経済成長がめざましく近年急速に成長している発展途上国です。訪日客も増加し続けている訪日インドネシア市場ですが、これから効果的にインバウンド効果を得るためにはプロモーションを行うことが必要不可欠です。

そこで改めて、訪日インドネシア観光客市場の特徴について確認をしていきましょう。

訪日インドネシア人は約35万人、ムスリムが多い

2017年の訪日インドネシア人は35.5万人でした。またインドネシア人で注目するべき特徴としてイスラム教が多いということです。インドネシア人の87%がイスラム教という外務省の調査結果も出ています。
そのため、近年対応が叫ばれているムスリム対策のサービスを行うことはインドネシア人を集客するためにも必須になるでしょう。

では実際にどのような対応をすればいいのでしょうか。

基本的には、

  1. ムスリム対応の食事の提供
  2. 食事の使用食材の明記
  3. 礼拝場所の確保

の3つがあげられます。

イスラム教は戒律で食べていいものと食べてはいけないものが細かく決まっています。イスラム教徒が食べてもいい食事のことをハラルフードといい、日本ではこのハラルフードに対応した食事の提供やハラルフードであることを明記することが求められています。

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また、イスラム教徒は1日に5回の礼拝をすることが義務付けられており礼拝場所を確保する必要性も出てきています。

日本ではまだイスラム教に対応した場所があまりなく、これらの場所やサービスを提供することができれば集客につながるでしょう。

ゴールデンルートが人気?

観光庁消費動向調査の2017年「2017年年間値の推計」※確報値「集計結果」によると都道府県別訪問率は東京80.8%、千葉46.3%、大阪44.6、京都34.3%4県が高く、他の都道府県は神奈川がわずかに10%を上回るのみでばらつきがありません。

この東京・千葉・大阪・京都というような主要観光地のことを「ゴールデンルート」といい、アクセスが良く、観光地が密集している、宿泊施設が充実しているなどの理由から非常に人気の地域となっています。

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訪日外国人の多くがこのゴールデンルートを周遊して観光を行っており、訪日インドネシア人もこの「ゴールデンルート」を回ることが定番だということが分かります。

インドネシアのインターネット利用状況

海外にプロモーションを行うのに有効な手段として、WebメディアやSNSでの発信が重要だとされている近年、ターゲットとする国のインターネット利用状況は非常に重要なポイントです。

そこでインドネシアのインターネット利用状況についてご紹介していきます。

訪日中は「スマホが役に立った」66%

観光庁消費動向調査の2017年「2017年年間値の推計」※確報値「集計結果」によると、「訪日中に役に立った情報源」として「インターネット(スマートフォン)」が66%と全国籍の平均(69.9%)よりも低い割合ではありましたが、多くのインドネシア人が訪日中にインターネットを利用していることがわかります。

多くの訪日インドネシア人がスマホで情報収集しているということで、例えば電子クーポンを発行したり、メディアに広告を出すなどして集客することが有効だといえます。

インドネシア人の50%がインターネット利用

▲Digital 2018より
▲Digital 2018より

「Digital 2018」によるとインドネシア人の約50%がインターネットを利用しており、インターネットを利用するユーザーの79%が毎日インターネットを使用しているという調査結果がでています。

この数字は近隣国よりも低めの数字ではありますが、近年の経済発展を考えると今後急速に伸びてくることが予想されます。これからの伸び率を考えて、先手を打っておくということを考えてみてもいいかもしれません。

インドネシアの観光メディアは集客に効果ある?

インドネシアの観光メディアに広告やタイアップ記事を出稿して実際に集客効果があるのでしょうか。

観光メディアは観光に関する情報に興味があり、旅行を趣味にしている方がより集まるメディアです。そのため、広告やタイアップ記事を出すことによってインドネシア人の中で認知度が高まることでしょう。

認知度が上がるということは、認知してくれた人の中から実際に訪れてみようという方が現れるようになります。また、その方の口コミでより情報が広がるため、集客効果は高いと考えられます。

インドネシア向け観光メディアを選ぶ際の3つのポイント

観光メディアといっても多くの種類がありどのメディアを利用するばいいのでしょうか。

インドネシア向け観光メディアを選ぶ際のポイントをご紹介します。

インドネシア向け観光メディアを選ぶポイントは、

  1. メディアの認知度
  2. メディアの内容
  3. PV

以上の3つが挙げられ、それぞれ以下解説していきます。

1. メディアの認知度

メディアの認知度は非常に重要なポイントです。メディアが多くの人に知られていればいるほど、そこに掲載されている情報は拡散されるようになり、信頼されやすいという特徴があります。

情報が広がることで口コミで伝わることや多くの人に信頼されている情報だと実際に訪れてみたいという訪日インドネシア観光客も増えてくるでしょう。

2. メディアの内容

メディアの内容とプロモーションを行う自社の商品やサービスがマッチしているかということは効果的な集客を行う上で重要です。

観光メディアには、観光全般をカバーしたメディア、グルメに特化したメディア、体験・アクティビティーに特化したメディアなど様々なカテゴリーに分かれています。そのため、それぞれのカテゴリーに特化したメディアでは、それぞれカテゴリーごとに読者の特性も異なってきます。

自社の商品やサービスのカテゴリーとマッチする特化メディアに広告を出すことでより効果的な集客効果が期待できます。

3. PV

そのメディアがどれだけの人に見られているかということは非常に重要なポイントです。PVとは、ページビューの略語でどれだけのページ数が読者に読まれているのかを測る指標となっています。

どれだけ良いコンテンツを発信していてもPV数が少ないと、見てもらえる回数も少なくなってしまうため広告の効果はあまり期待できません。できるだけPV数が多く影響力の高いメディアを選択することをおすすめします。

インドネシア向け観光メディア3選

では具体的にインドネシアの観光メディアにはどのようなものがあるのでしょうか。
インドネシア人が参考にしている観光メディアを3つ紹介します。

1. WAKUWAKU JAPAN

「WAKUWAKU JAPAN」は日本の様々なTV番組を放送する有料放送チャンネルです。現在は7ヶ国と多数の地域で放送されています。

視聴者の多くが富裕層のため訪日旅行のターゲットにピンポイントでリーチでき、多くのインバウンド促進番組が放送されていることもあり、インドネシアの調査で「日本に旅行へ行く際参考にする番組1位」にも選ばれています。

日本からでも簡単に海外のTVチャンネルで広告を放送できるので、広告を出してみるといいでしょう。

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 2. JNTO

観光庁消費動向調査の2017年「2017年年間値の推計」※確報値「集計結果」によると、「訪日前に役に立った情報源」として2割近くのインドネシア人が「日本政府観光局ホームページ」をあげました。

JNTOとは、日本政府観光局のことでWEBを通じてインバウンド情報や観光地情報、統計情報など様々な情報を発信しています。また、対応言語も英語・中国語・韓国語・フランス語などを含めた15言語に対応しているので様々な国の人が閲覧可能です。

3. Japan Made

日本のものづくりの品質の高さをテーマに30〜40秒の動画を「Facebookタイムライン’」「Instagram」「YouTube」などのプラットフォームを通じて発信しています。東南アジア出身の訪日外国人が最も利用しているSNS・Facebookを利用して効果的にプロモーションすることが可能です。

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まとめ:インドネシアの観光メディアを利用して効果的なマーケティングを

インドネシアのインターネット利用やインドネシア人向けの観光メディアについて見てきました。インドネシアは近隣国に比べてもインターネット普及率はあまり高くないですが、これから急速に伸びていくと予想されています。

また、イスラム教に対応した施設やお店もあまりないため対応策を実施しプロモーションを行えば大きな集客効果が得られる可能性があります。自社の製品やサービスにあった観光メディアを選び効果的なマーケティングを行っていましょう。


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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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