ホテル事業に必要なのは、客室稼働率の維持・向上
株式会社日本政策投資銀行（以下、DBJ）は、5月15日、「東海ウォッチ～インバウンド調査2」と題した調査レポートをリリースしました。
増加するインバウンドを背景に、東海地域では2020年の東京五輪、あるいは2025年の大阪万博開催を視野に入れホテル建設が進められています。しかし、ホテル事業を安定化させるためには、5年といった短絡的な見積もりよりも長期的な見通しを得ることが必要です。
そこで今回DBJでは、長期にわたるインバウンド獲得の必要性について、データを分析・整理しました。
この続きから読める内容
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