OTA(Online Travel Agent)とは | ホテル事業にとってのメリット・デメリットから登録方法までを解説

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OTA(Online Travel Agent |オンライン・トラベル・エージェント)とは、インターネット上で航空券や宿泊施設の予約をとる旅行予約仲介業者を指します。

FITと呼ばれる個人旅行客の割合増加やインバウンド誘致に伴い、急成長を遂げています。

この記事ではホテルなどの宿泊施設側の概要や登録方法、メリット・デメリットをご紹介します。

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OTA(Online Travel Agent |オンライン・トラベル・エージェント)とは?

OTA(Online Travel Agent |オンライン・トラベル・エージェント)とは、基本的にインターネット上のみで旅行商品の取引を行う旅行会社のことです。

インターネット社会へと推移する中で、旅行会社に直接足を運ぶよりも手軽に利用できることや、複数サイトを比較して最も安価なOTAで予約をすることが可能であるといったオンラインならではのメリットが注目され、徐々にシェアを伸ばしています。

店舗型の旅行会社と同様に、宿泊施設または航空券の予約、両者がセットになった「ダイナミックパッケージ」などの販売をしています。

OTAとは:オンラインだけの旅行代理店、旅マエのインバウンドの主戦場

世界的に見ると旅行手配の方法はオンラインが主流となっています。とすれば、訪日外国人観光客も団体旅行・個人旅行にかかわらずオンラインで旅行の手配をするケースが多く、オンライン上で旅行手配が完結するOTA(Online Travel Agent/オンライントラベルエージェント)のインバウンド市場における重要度は高いと言えます。インバウンド対策にお困りですか?「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!訪日ラボに相談してみる目次OT...

【セミナーレポート】OTAユーザーは年収高く、理由があれば財布の紐も緩む傾向が:デジタル・マーケティングやOTA、地方創生について講演

募集開始とほぼ同時に満席になったOTAにフォーカスした電通観光ユニット会主催のセミナー「デジタル・トラベル最新動向セミナー~トラベルボイスLIVE特別版~」。OTA(Online Travel Agent)とは、インターネット上だけで取引を行う旅行会社のことですが、旅行業界の関心の高さがうかがわれます。今回は、12月18日に電通本社で行われたこのセミナーのレポートをお届けします。電通観光ユニット会座長の大屋清浩氏が旅のデジタルに特化した今回のセミナーの趣旨の説明あと開始となりました。訪日客...

具体的にどんなものがある?

旅行予約サイトは多々ありますが、JTBやH.I.S.のようにオンラインサイトを運営していても実店舗を併用している代理店はOTAとは呼ばれず、基本的には実店舗を持たないもののみがOTAとされています。

大手OTAには、以下のようなものがあります。

国内OTA

  • 楽天トラベル
  • じゃらん
  • 一休.com

海外OTA

  • Expedia
  • Booking.com
  • agoda
  • Trip.com(旧:Ctrip)

FIT(=個人旅行)増加傾向→OTAが重要に

旅行形態は団体ツアーと個人旅行に大別されます。 近年ではFITForeign Independent Tourと呼ばれる個人手配旅行増加傾向にあり、訪日外国人客の中でもFITで日本を訪れる人が増えています。

FITではツアープランに比べ、宿泊施設、観光地、レジャー、ショッピングなどのプランを、好みに合わせて組めることが人気の要因となっています。

FITではOTAを利用して宿泊施設や飛行機を予約することが多くOTAの需要はますます高まり、旅行業界における重要な役割を果たしています。

OTAの登録方法は?

OTAの登録方法は国内、海外を問わず、基本的に同様の手続きを踏むことで登録可能です。

まずは各OTAのホームページにアクセスし、氏名・宿泊施設名・場所・部屋数などの情報を入力し送信します。その後OTA側から折り返しの連絡を待ち、その指示に従います。

手数料は7%~15%とさまざま

OTAに登録している宿泊施設は、OTAを通じた予約手続きに対して7〜15%ほどの手数料を払う必要があります。

OTAの掲載方法やプランにもよりますが、1契約あたりの基本手数料は以下の通りです。

国内OTA

  • 楽天トラベル:7~10%
  • じゃらん:6~8%
  • 一休.com:10%

海外OTA

  • エクスペディア:15%
  • Booking.com:12%
  • agoda:9~12%
  • Trip.com:15%

国内OTAでは8%前後が一般的ですが、海外OTAでは概ね10%以上となっています。

一見すると国内OTAの方が経済的にも思えますが、国内OTAでは、顧客が代金をクレジットカードで支払った場合のカード決済手数料1〜3.5%を、別途で宿泊施設側が負担するケースが多く、海外OTAでは基本手数料の内に含まれているケースが多いです。

大手海外OTA4社の特徴を紹介

続いては、日本人にとってはあまり馴染みのない海外OTAの概要や特徴について紹介します。今回はユーザー数の多い大手4社を取り上げています。

1. Expedia

▲ExpediaHPより引用
▲ExpediaHPより引用
Expediaはアメリカ発のOTAで、近年では日本国内におけるプロモーションにも力を入れており、海外OTAの中では比較的日本人のユーザーも多いです。

航空券の最安値率が約90%と非常に高く、予約手数料がかからない点がExpediaの最大のメリットです。さらに航空券とホテルを併せて予約した場合には割引があるため、航空券を利用した旅行の予約においてはExpediaが最安となることが多いです。

また、最低価格保証サービスも設けており、他社サイトのほうが宿泊料金が安かった場合、差額分の倍額が返金される制度があります。

2. Booking.com

▲Booking.comHPより引用
▲Booking.comHPより引用
Booking.comはオランダ発のOTAで、60ヶ国以上に進出し150以上の支社を構える大規模グループによって運営されています。掲載数も60万件以上と圧倒的で、他社サイトでは紹介していない施設の予約も取り扱っていることがあります

日本にも東京、大阪、札幌、福岡の4ヶ所にオフィスがあり、海外OTAでありながら日本語による24時間電話対応サービスを行っています。

デメリットとしては他社サイトに比べてクーポンや割引が少なく、総額では他社サイトよりも高額になってしまう点が挙げられます。

3. agoda

▲agodaHPより引用
▲agodaHPより引用
agodaはタイ発、シンガポールに本社を構えるOTAで、タイを中心としたアジア圏のホテルを多く取り扱っています。Booking.comを運営するBooking Holdings Inc.のグループ会社で、日本からの旅行者が少ない国の予約取り扱いにも強い一面があります。

日本のホテルでもagoda経由での予約で宿泊料金が安くなるケースがあります。agoda rewardというポイント制度もあり、還元率にして約4%ほどの割引が得られますが、ポイントには有効期限があり翌年の12月31日で失効するため、注意が必要です。

4. Trip.com

▲Trip.comHPより引用
▲Trip.comHPより引用
Trip.comは、もともとアメリカのOTAであったものを、中国の大手企業Ctripが買収し運営しているOTAです。会員数は3億人以上で、Webサイトとアプリは19ヶ国語に対応しています。

日本語でのサポートにも手厚く、年中無休、24時間対応のカスタマーサポートがあります。日本人の利用者も多く人気のOTAではありますが、キャンセル待ちのリクエスト予約であることを顧客に伝えず事前決済を行ったことで、近年問題になりました。

OTAに登録するメリット

続いては、宿泊施設がOTAに登録するメリットについて紹介します。

1. 海外の顧客を集客しやすい

近年の訪日外国人客数の増加を受けて、インバウンド集客を図る宿泊施設もありますが、顧客へのアプローチが難しく集客に苦慮している施設が多いというのが実態です。自社サイトが多言語対応していたとしても、訪日外国人客がサイトを探して予約することはハードルが高いでしょう。

しかし、ExpediaBooking.comなどの海外OTAに登録をすれば顧客の母国語で宿泊施設の情報を表示や予約をしてもらうことが可能です。

2. 認知度が上がる

OTAに登録することで、自社サイトのみでオンライン予約を受け付けた場合に比べ、認知度には圧倒的な差が生まれます。海外の大手OTAでは月間ユニークユーザー数が3億人以上となることも珍しくなく、世界中のユーザーの目にとまるようになります。

インバウンド集客を考える上で海外OTAへの登録は大きな強みとなるでしょう。

OTAに登録するデメリット

大きなメリットを持つ一方で、OTA登録にあたってはいくつかのデメリットがあることも事実です。以下では、OTA登録のデメリットについて紹介します。

1. 手数料が高い

OTA登録のデメリットの1つに手数料があります。

特に訪日外国人客の集客を図る上では、海外OTAに登録することになりますが、海外OTAでは国内OTAよりも数%手数料が高く、代金の1割超は手数料として引かれてしまいます。自社サイトにおけるクレジットカード決済の加盟店手数料と比較しても、10%前後の手数料は大きな金額であるといえます。

2. リピーターの囲い込みができない

OTAを利用するデメリットの2点目としてリピーターの囲い込みが難しい点にあります。

OTAでは掲載クライアントへの配慮で、1つの宿泊施設に予約が集中せず、多くの施設に満遍なく予約が入るよう工夫をしています。

また、自社サイトでの予約であれば、予約の際に入力されたアドレス宛に定期的にメールを送るなど、リピーターを作るためのマーケティングも可能ですが、OTAではそのようなプロモーションはできません。

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OTA登録にはメリット・デメリットある

OTAへの登録はインバウンド集客への近道となる一方で、手数料やリピーター獲得などの面においてはデメリットも有しています。また、国内OTA・海外OTAのどちらを選ぶのか、どのOTAを選ぶのかによって、ターゲット層や強み、弱みが異なります。

それぞれのメリット・デメリットを比較検討しつつ、適切に取り入れてインバウンド対策に活かしましょう。

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訪日ラボセミナーレポートのご紹介&最新版インバウンド情報まとめ

訪日ラボでは、インバウンド対策に課題を抱えるご担当者様向けに、お悩み・課題解決を支援すべく、最新レポートの公開や無料のオンラインセミナーを実施しています。

【セミナーレポート】「桜シーズン」に向けたインバウンド施策のポイント


2023年は2,500万人の外国人旅行者が訪れた日本のインバウンド市場。コロナ前の2019年に迫る勢いの回復をみせており、2024年の訪日外国人数は3,000万人を上回るとの予想もあります。

日本を訪れる外国人旅行者の間で、特に人気が高いアクティビティが「桜の鑑賞」です。桜の開花時期に合わせて日本を訪れる外国人も多く、日本の重要な観光資源の一つとなっています。

そこで訪日ラボでは、「『桜シーズン』に向けたインバウンド施策のポイント」と題したセミナーを開催しました。
登壇者としては、インバウンドの動向に詳しい訪日ラボ インバウンド事業部長 川西哲平に加え、台湾に本社を置くビッグデータカンパニーVpon JAPAN株式会社営業本部 会田健介氏をお呼びし、「桜」に関するインバウンドデータをもとに、訪日外国人旅行者の最新動向と、「桜のシーズン」に集客を向上させるためのポイントを解説しました。

本セミナーは大好評につきアーカイブ配信を行っておりますので、ぜひご覧ください。

詳しくはこちらをご覧ください。

「桜シーズン」に向けたインバウンド施策のポイント【セミナーレポート】

【インバウンド情報まとめ 2024年3月】2023年年間宿泊者数 1位は韓国 他

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月発行しています。

この記事では、2024年3月版レポートから、2月〜3月のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。

最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください!

インバウンド情報まとめ 2024年3月

本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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詳しくはこちらをご覧ください。
 訪日客向け“相撲エンタメショーホール” 大阪にオープン / 2023年年間宿泊者数 1位は韓国【インバウンド情報まとめ 2024年3月】

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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