一歩先のムスリム対応「ハラル化粧品」洗顔・歯磨きも安心できてこその"おもてなし"

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日本を訪れる外国人は年々増えていますが、その中にはインドネシアやパキスタンなど、イスラム教徒(ムスリム)が多い地域も含まれています。引き続き、日本が観光立国を目指すに当たり、こうしたムスリムたちの快適な日本滞在のための配慮が必要となってきています。



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イスラム教とは

イスラム教はキリスト教に次いで2番目に信者が多いとされる宗教です。この世に唯一の神(アッラー)の教えに従って1日5回の礼拝を行うほか、神が定めた戒律に則って生活しています。

イスラム教では豚肉などの一部の動物を食すことが許されていません。牛や鶏などの肉は食べられますが、イスラム法で決められたやり方で処理されている必要があります。またアルコールの摂取も禁止されています。

日本ではイスラム教について正しく理解している人が少ないのが現状です。それどころか、ムスリム旅行者が食事や肌に触れるものについて戒律に抵触しないかどうか心配していることにさえ、最近まで気づいていなかったと思います。

食肉がイスラム法の定めた方法で処理されているかどうか、またアルコールが使われていないかどうかといったことは、目の前に出された料理などからは判断できません。そのため数年前から日本でもハラル認証が登場し、ムスリム旅行者が安心して食事を楽しめるような取り組みが広まりつつあります。 

ハラル認証とは 

イスラム教において許されている物や行動は「ハラル(Halal)」と呼ばれます。海外の主要国では国ごとにハラール認証制度を設け、製品の原料また原料を含む製品製造のすべての過程で、ハラールでないものが混入していないことを証明し、イスラム教徒の皆さんが安心して信仰を実践できるようにしています。

ハラル認証制度は世界中に存在しますが、各国の主要な団体がそれぞれに定めた認証制度であり、選定の基準や認証の位置づけは国によって異なります。ハラル認証団体も含め、世界的な統一基準が策定されていない状態です。

日本国内にも統一基準がないため、独自の認証制度を実施している団体が複数存在しています。

身体に触れるものには全て注意、広がるハラル化粧品3選

ムスリムの皆さんが気を付けているのは食事だけではありません。肌に触れるものにも注意が必要です。例えば医療機関で使われる消毒液はノンアルコールでないといけませんし、化粧品に使われる豚由来のプラセンタなども避けなければなりません。

ホテルに備え付けられているシャンプーや洗顔料なども、通常のパッケージ表示だけでは安心して使うことができないのです。

近年、動物由来成分やアルコールを使わずに作られ、ムスリムの皆さんが安心して使えるハラル認証を取得した化粧品が日本でも増えてきました。

ネットショップなどで検索すると、ハラル認証を取得したケア製品などが見つかります。

1. 石田香粧"Melati(メラティ)"の基礎化粧品

Melatiの基礎化粧品
▲[Melatiの基礎化粧品]出典:公式サイトより

Melati(メラティ):基礎化粧品

日本イスラーム文化センターによるハラル認証取得済の自然化粧品。メイク落としやUVケアクリームなど、毎日使う基礎化粧品のラインナップです。

2. Michel Merry(ミッシェルメリー):H&Nトラベルバスセット

Michel Merryのバスセット
▲[Michel Merryのトラベルバスセット]出典:楽天ショップより

ハラル認証取得済のボディソープ・シャンプー・トリートメントのセットです。30mlの小分けパックなので短期滞在に便利です。

3.GLO-UP(グローアップ) :歯磨きペースト

GLO-UPの歯磨きペースト
▲[GLO-UPの歯磨きペースト]出典:Yahoo!ショッピングより

マレーシアハラル認証を取得している歯磨き粉です。古くから歯ブラシとして使われてきたミスクワの成分が含まれています。ムスリムの方だけでなくヴィーガンの方も安心して使えます。

まとめ

ムスリムの女性は、1日5回の礼拝の前に化粧を落としていることが多く、基礎化粧品の需要も高くなっているそうです。ホテルなど宿泊施設アメニティの準備では、今後増加していくムスリム旅行者を想定した対応も検討するべきでしょう。


<参考>

観光戦略実行推進タスクフォース:訪日ムスリム旅行者対応のためのアクション・プラン(平成30年5月)

日本貿易振興機構(ジェトロ) :主要国におけるハラール関連制度・市場動向

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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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