「スマートバゲージ」機内持ち込み禁止に | 国内主要航空各社の対応・発火を懸念・PCやモバイルバッテリーの個数制限も

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スマートバゲージとは、リチウム電池やリチウムイオン電池を内蔵した鞄やスーツケースのことで、その利便性の高さから、旅行者の間でも人気の高いものでした。

しかし、国内各航空会社は、このスマートバゲージが貨物室内で発火の危険性があるとし、2018年1月より機内持ち込みや預け入れを制限しています。

今回の記事では、スマートバゲージにあたる手荷物について、また規制強化の背景について紹介します。

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スマートバゲージとは

スマートバゲージとは、リチウム電池やリチウムイオン電池を内蔵したバッグまたはスーツケースのことです。スマートフォンやPCなどの電子機器への充電や、GPS・Bluetooth・Wi-Fiなどの機能を搭載するものを指します。

各社でスマートバゲージの機内持ち込み制限

IATA国際航空運送協会)規則の改正にともない、2018年1月15日よりスマートバゲージの機内持ち込みや預け入れが禁止されました。

特にスマートバゲージの中でも電池の着脱ができないモデルについては基本的に機内持ち込みおよび預け入れができなくなったため、注意が必要です。

持ち込みが可能な製品も

大手航空会社ANAの例では、電池の着脱が可能なスマートバゲージについては電池を取り外した上で、電池は機内に持ち込むという条件のもとで預け入れが可能です。

なお、リチウム含有量が0.3g以下のリチウム金属電池やワット時定格量が2.7Wh以下のリチウムイオン電池を内蔵するスマートバゲージであれば着脱せずとも機内持ち込み、預け入れができるなど航空会社によって細かい規定があるので、持ち込みたい場合は確認しておきましょう

スマートバゲージ機内持ち込み禁止の理由

モバイルデバイスを持ち歩く旅行者が増加している現在、スマートバゲージはいつでも端末への充電ができるだけでなく、荷物を持ち運べる鞄としての役割も備え非常に便利なものとして利用者の支持を得ています。

スマートバゲージが禁止された背景にはどのような事情があるのでしょうか。

以下では、スマートバゲージが禁止された理由について解説します。

発火防止が目的

禁止された理由は定かではありませんが、航空関連各社においてスマートバゲージの預け入れを禁止した背景には発火による火災を防止するねらいがあると言われています。

リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーが発火する事故がしばしば発生していますが、運航中の機内において預け入れられた荷物から発火するようなことがあっては大事故につながる可能性を避けられません。

また、キャビン内であれば発火した際に即座に対応することが可能ですが、機内持ち込み荷物が大量に増加することにはキャパシティ上の問題もあります。

上記のような理由からスマートバゲージの持ち込み、預け入れについての制限が強化されたものと考えられています。

電池を外せば預け入れが可能

電池が着脱可能なスマートバゲージであれば、事前に電池を取り外した状態であれば預け入れができます。

しかし、着脱可能なスマートバゲージが少ないのも現状です。

スマートバゲージ以外の持ち込みについて

スマートバゲージ以外でも、スマートフォンやデジタルカメラのモバイルバッテリーなどはリチウム電池、リチウムイオン電池を内蔵しています。

以下では、スマートバゲージ以外のバッテリー機器の持ち込みについて解説します。

パソコン、モバイルバッテリーなどは大丈夫?

モバイルバッテリーについてもスマートバゲージと同様に持ち込みや預け入れについての制限があり、電力量を表す単位Wh(ワットアワー)で基準が設けられています。

例として、3.6Vのモデルについて試算すると、機内に持ち込むことができるバッテリーの最大容量は44,444mAhとなります。

市販されているモバイルバッテリーは大きくても基本的には25,000mAh以下であるため、それほど心配する必要はないと言えるでしょう。ただし、航空会社によっては個数制限を設けているところもあるため注意が必要です。

規制は海外でも

2016年にはスカイマークの機内におけるモバイルバッテリーの発火事故があり、海外の航空関連各社においてもスマートバゲージやモバイルバッテリーの持ち込みに対する規制を強化する動きが起きています。

特にリチウムイオン電池を内蔵したモデルについては規制が厳しく、アメリカン航空、デルタ航空、ユナイテッド航空などでは、電池の着脱ができないものについては全面的に持ち込み、預け入れを禁止しています。

スムーズな対応が求められる

近年は海外旅行をする人や日本に旅行に来る外国人が多くいるため、航空会社などは多言語対応ピクトグラムなどの掲出を通じて、トラブルの防止に努める姿勢が求められます。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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