【旅行商品の取扱額ランキング】JTBが首位:2019年5月分「主要旅行業者の旅行取扱状況速報」と各社ツアーを解説

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観光庁は2019年7月10日に、2019年5月分の「主要旅行業者の旅行取扱状況速報」を発表しました。

国内の旅行会社の取扱額を「日本人の海外旅行」「外国人の国内旅行」「日本人の国内旅行」の3つに分けて公表しています。 

この記事では大手旅行会社の動向やランキング、インバウンド事業についてそれぞれ紹介します。

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国内の旅行会社ランキング:3つの区分全てトップはJTB

7月10日に発表された2019年5月分の「主要旅行業者の旅行取扱状況速報」で発表された「日本人の海外旅行」「外国人の国内旅行」「日本人の国内旅行」の3つの区分全てで、JTBグループ11社の取扱額が一番大きいという結果になりました。

また、JTBグループ11社、KNT-CTホールディングスグループ13社、日本旅行は順位の違いはありますが、3つのランキング全てにランクインしています。

各ランキングについて一つずつ見ていきます。

日本人向け海外旅行商品の取扱額

2019年5月の日本人向け海外旅行商品の総取扱額は、1661.2億円でした。対前年同月比101.5%となっており、欧州方面を中心に好調となりました。

JTBグループ11社が436.2億円と、2位のエイチ・アイ・エスグループ6社を100億円以上引き離しており、取扱額の大きさが見受けられます。

企業 取扱額

1. JTBグループ11社

436.3億円

2.エイチ・アイ・エスグループ6社

316.5億円

3.阪急交通社グループ3社

226.8億円

4.KNT-CTホールディングスグループ13社

154.6億円

5.日本旅行

118.8億円

インバウンド向け国内旅行商品の取扱額

同じく5月のインバウンド向け国内旅行商品の総取扱額は230.8億円で、対前年同月比108.4%となりました。欧米豪を中心に好調で、前年同月と比べ増加しました。

日本人向け海外旅行商品の総取扱額と比べると10分の1ほどと額は小さく、日本はまだインバウンドよりもアウトバウンドが主流ということがわかります。

こちらはJTBグループ11社が日本旅行の取扱額を2倍以上、上回り1位となりました。

企業 取扱額

1. JTBグループ11社

89.5億円

2. 日本旅行

44.0億円

3. エイチ・アイ・エスグループ6社

39.4億円

4. KNT-CTホールディングスグループ13社

24.2億円

5. 東武トップツアーズ

11.8億円

日本人向け国内旅行商品の取扱額

同じく5月の日本人向け国内旅行商品の取扱額は2,518.5億円で、対前年同月比102.9%となりました。

日本人の海外旅行、インバウンド向け国内旅行と比べて最も大きな市場となっていることがわかります。旅行先別では、北海道・九州沖縄を中心に好調でした。

こちらも1位のJTBグループ11社が2位のKNT-CTホールディングスグループ13社を2倍以上引き離している結果となりました。

企業 取扱額

1.JTBグループ11社

882.2億円

2.KNT-CTホールディングスグループ13社

328.1億円

3.日本旅行

287.6億円

4.阪急交通社グループ3社

136.8億円

5. ANAセールス

128.1億円

各社のインバウンド向けパッケージを紹介

ここまで日本人の海外旅行、外国人の国内旅行、日本人の国内旅行の3つに分けて国内旅行会社のランキングを見てきましたが、ここからは近年成長を続けているインバウンドに焦点を当てて、ランキング上位各社の訪日外国人向けパッケージを紹介していきます。

JTBグループ「サンライズツアー」

JTBグループは2019年の訪日外国人観光客向け「サンライズツアー」の発売を開始しました。

「JTBサンライズツアー」は東京オリンピック前回大会が開催された1964年に誕生し、1名からの出発確約や毎日・通年設定が特徴で、これまで多くの訪日外国人観光客が参加してきました。

毎年顧客のニーズに合わせて定番商品、新商品を向上させており、2019年は、要望が多い部屋タイプを確保し、日本全国の国立公園を訪れる商品を取り揃え、四季を通して日本の良さを紹介します。

初訪日のお客様にも安心してご利用をいただける定番商品」がコンセプトのサンライズツアーは50年以上にわたって利用者に愛されています。

「旅行会社」×「インバウンド」①:JTBの訪日外国人観光客集客への取り組みとは?

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日本旅行「Day (Optional) Tour」

日本旅行は1905年創業の日本で最も歴史ある旅行会社であり、訪日旅行を中心とした国際旅行事業本部も1961年から開始しています。そのため長年の経験を活かしたインバウンドビジネスを行っています。

日本旅行の「Day (Optional) Tour」は訪日外国人向けに様々な日帰りツアーを紹介しています。

日本文化体験ツアーから成田空港と東京の往復バス、高速バスの5日間チケットなど幅広く提供しており、ユニークなものだとチームラボのチケットや、ちゃんこ付き相撲部屋見学ツアーまで幅広く提供しています。

エイチ・アイ・エスグループ「Japan Local Tour: HIS BUS CRUISING」

HISは現在、海外の130の都市に200の支店を持っており、経験・知識ともに豊富な現地スタッフが迅速に対応してくれます。

エイチ・アイ・エスグループの「Japan Local Tour: HIS BUS CRUISING」はバスツアーを中心に、ポケットWi-Fiのレンタルパッケージや1Dayウォーキングツアーなども提供しています。

サイトページは英語、中国語(繫体字、簡体字)の2言語に対応しており、数々のツアーだけでなく日本ならではの文化や特徴など、日本により詳しくなれる情報が満載です。

「旅行会社」×「インバウンド」②:HISの訪日外国人観光客集客への取り組みとは?

年々増え続ける訪日外国人観光客に伴い、2020年の東京オリンピックに向け、政府は観光ビジョンの中で、訪日外国人観光客数の目標を4000 万人まで引き上げました。そんな追い風を受け、魅力的なインバウンド市場になっている、旅行業界。国内の大手旅行会社は、訪日外国人観光客集客へ、様々な取り組みを行っています。前回の記事「旅行会社」×「インバウンド」①:JTBの訪日外国人観光客集客への取り組みとは?の続編として、今回は株式会社エイチ・アイ・エス(H.I.S.、以下HIS)のインバウンド対策について...

 

KNT-CTホールディングスグループ:地域の祭に参加するツアー

KNT-CTホールディングスグループは地域観光を活性化することを目指し、祭り専門サポート会社である株式会社オマツリジャパンと業務提携し、「お祭り」を軸としたツアー商品開発を行っています。

地域のコミュニティや全国の主催者とのネットワークを活かして、お祭りをコーディネートします。

具体的には、着付けや踊りのから神輿や行列参加までお祭りに関する様々なレクチャー、お祭りの道具の制作体験など、お祭りと関わることで地元の住民との交流もできるコンテンツの開発を行っています。

東武トップツアーズ:日本文化を体験できるツアー

東武トップツアーズは訪日外国人向けにパッケージツアーを提供しています。

京都での和紙を使った伝統工芸品づくりや日本の書道を学び、オリジナルの書道Tシャツをつくる体験ツアーなど 、様々な体験を行えるツアーが目白押しです。

サイトは英語、中国語(繫体字、簡体字)、韓国語に対応しています。

ホテルや旅館、おすすめの観光スポットも掲載されているので初めて日本に来る訪日外国人も困らないでしょう。

東京スカイツリーのツアーは目玉商品となっています。

大手旅行会社のインバウンド関連事業を紹介

先ほど紹介した大手旅行会社はインバウンドに関連した事業も行っています。

以下では各社のインバウンド事業について紹介します。

KNT-CTホールディングスグループ:toB向け事業も

KNT-CTホールディングス株式会社の近畿日本ツーリストは一般的に消費者向けというイメージがありますが、国内インバウンド担当者向けの事業も行っています。

インバウンドサービスには主にグローバル企業の社内会議において、ホスト国の準備を手助けする「グローバル社内会議」、海外の代理店の社員を本社に招く「海外代理店招待」、日本を全く経由しない海外での会議をサポートする「第三国間移動サポート」、多言語対応を行う「訪日団体旅行オペレーション」、海外からのゲストに対応する「訪日団体旅行現場対応」の5つがあります。

企業・法人、自治体・団体から国際会議・イベント主催者まで、幅広くサービスを提供しています。

東武トップツアーズ:DMO支援

東武トップツアーズは地域活性化のため、東武グループを活用した東武沿線地域の活性化に向けたDMOの支援を行っています。

特にDMO日光に力を入れており、日光全体の観光収入を増やし、税収を上げて人を増やすため内部、外部から連携し、地域の活性化を目指しています。

また、東武トップツアーズは東武グループと連携するという強みを活かし、他社ではできない商品を作り、地域とともに協力し合って事業を進めています

訪日外国人は日本の旅行会社も利用している

ここまで大手旅行会社の外国人向けパッケージやインバウンド関連事業を見てきましたが、多くの企業が訪日外国人をターゲットにした事業を行っているということがわかると思います。

訪日外国人は自国の旅行会社だけでなく、日本の旅行会社も利用しています。企業全体の市場動向としてはツアーには体験を重視した商品が多いことからも、大手旅行会社の近年のコト消費需要に合わせて商品を提供していると言えるでしょう。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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