外国人観光客が来日前に観光情報を入手する手段は、ガイドブックなどの紙媒体からインターネット上の情報まで多岐に渡ります。

しかし、近年はSNSを利用した情報収集が盛んになっており、一方的な宣伝を行う広告よりも、体験に基づく口コミや評価を重視する傾向が強まっています。

訪日外国人観光客のスムーズな集客に繋げるためには、各国の旅行客がどの媒体を使っているかを把握し、戦略的な宣伝を展開する必要があると言えます。

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公式情報から個人の口コミを重視する時代

近年、訪日外国人観光客にとって便利な情報収集ツールは、Facebook・Instagram・YouTubeといったSNSに移行しつつあります。

もちろん紙媒体や公式サイト等も利用されていますが、個人の実体験に基づいたリアルな情報を求める傾向が強まっています。

各種SNSは、個人の体験をベースに配信されているため、客観的な意見が拾えるというのが大きなメリットです。各観光施設の公式サイトや日本政府観光局の観光サイトといった公式情報では、概要や魅力は分かるものの、その中でも特に印象に残る内容・オススメの見どころなどは、実際に訪れてみないとわかりません。

その点、SNSに投稿されている情報を見れば、おすすめポイントはもちろん、ネガティブな評価も含めて多様な感想に触れられるため、大いに参考にできます。

口コミ・評価獲得の重要性

不特定多数の口コミや評価をまとめて確認する手段として、TripadvisorやYelpといった世界展開している口コミサイトなども利用されています。

これらのサイトは、口コミや評価を数値としてひと目で確認できるため、魅力的な行き先かどうかの判断材料のひとつになります。

SNSで積極的な発信を行うことや、口コミサイトなどで高評価を得ることで、目的地として選んでもらえる確率はぐっと上がります。

そのため、各観光施設や店舗などが自らの宣伝ツールとしてSNSアカウントを取得して発信することや、口コミサイトへ登録することなどは、すぐにでも対応したい事項です。

新規顧客やリピーターの取り込み

SNSや口コミサイト等で良い評価を多くもらえれば、それを見て新たな顧客がやってくるという良いサイクルが生まれます。

さらに、レビューを投稿したくなるほど気に入ってもらえたら、次はリピーターとして訪れてもらえる可能性も高くなります。

インバウンド観光においては、新規顧客の取り込みは当然ですが、リピーターの存在も見逃せません。

観光庁発表の「平成29年訪日外国人消費動向調査」によると、訪日外国人観光客の61.4%が2回目以上のリピーターだという結果が出ています。

そこでしか体験できないコンテンツが詰まったツアー、おもてなしが行き届いたゲストハウスなど、独自の魅力でリピーター獲得している自治体や観光関連施設も多くあります。

国・エリアごとに異なる情報収集スタイル

訪日外国人観光客が日本を旅行するにあたって、情報収集のためにSNSを積極的に利用しているこということが分かりました。

ただし、SNSは様々な種類がある上に、国によっても使用する主要SNSが異なります。

ここでは、国ごとに具体的にどのSNSを使って旅行に関する情報を参考にしているかを見ていきます。

各国の旅行者が使用する媒体を分析

アウンコンサルティング株式会社が、韓国・台湾・香港・中国・タイ・アメリカの6カ国に対して実施した調査によると、アジアではFacebookの使用頻度が高く、次いでYouTubeが比較的大きな割合を占めています。

一方アメリカは、約60%がYouTubeを参考にしており、次いでInstagramの使用が活発であるという結果になりました。

参考にする投稿も国によって異なる

参考にしている投稿については、アジアでは「旅行会社/メディアアカウントの投稿」を中心に、「友人の投稿」や「インフルエンサー」などの口コミ情報の割合が高く、広告よりも重視されています。

また、アメリカは「インフルエンサー」の割合が最も高く、次いで「旅行会社/メディアアカウントの投稿」となっていることから、YouTubeでインフルエンサーの発信する情報を参考にしていると考えられます。

SNSを利用した宣伝方法の選択

調査結果からも分かるように、国によって参考にしているSNSが違うことから、プロモーション方法も国に合わせて細やかに対応することが効果的です。

多くの人が日常的にチェックする媒体であるSNSを通じて情報発信を行うことは、より多くの人の目に届きやすく、フォロワー獲得に繋がりやすいというメリットがあります。

ここでは、アジア圏で利用率が高かったFacebookと、アメリカで利用率が高かったYouTubeを使ったプロモーションのコツをご紹介します。

尚、こういったSNSプロモーションは、専門知識やノウハウを持つ運用代行サービスを提供している会社へ依頼するのも一つの方法です。

アジア：Facebook

Facebook運用自体は比較的容易ですが、インバウンド集客に繋げるためには工夫が必要です。

施設の紹介や新商品の紹介といった基本的な投稿はもちろん重要ですが、さらにユーザーがどんな情報を求めているか、どの投稿内容に対するリアクションが良いかなど常に分析を行い、軌道修正を行うことも欠かせません。

特に、利用客の写真や感想を交えた投稿は、概ね良い反応を得られる傾向にあります。風景・料理・商品などの見栄えが良い写真を投稿することばかりに注力せず、閲覧者のニーズに合わせて実際の利用者の声をダイレクトに反映させることも大切です。

アメリカ：YouTube

YouTubeは直接視覚や聴覚に訴えかけることができるため、文字と写真のみの投稿とは違った魅力を伝えることが可能です。

注意するポイントとして、「1テーマにつき1分の動画」というように、伝えたいことを明確に、簡潔にまとめることが重要です。

いくら伝えたいことが沢山あるからと言っても、10分の動画になれば長すぎ、内容を詰め込みすぎると結局おすすめポイントは何かというのが分かりにくくなってしまいます。

YouTubeの効果的な運用方法の一つとして、YouTuberをはじめとするインフルエンサーの活用も有効です。

アメリカでは特にインフルエンサーの影響が大きく、アジア圏でも一定の影響力があることが調査結果からもわかっています。

海外の有名インフルエンサーや日本在住の外国人インフルエンサーをYouTubeでのプロモーションに起用することで、視聴者に「私も行ってみたい」「食べてみたい」と思わせる訴求力のあるコンテンツになります。

情報収集の時期を見極め集中的に宣伝することも必要

SNSを利用したプロモーションにおいては、常に新鮮な情報を提供し、日常的に投稿することが基本です。

それに加えて、訪日外国人観光客の数が増えるオンシーズンに向けた集中的なプロモーションも合わせて実施することも効果的です。

インバウンド客が集まる時期

訪日外国人観光客が増えるタイミングは、7〜8月の夏季が顕著ですが、その他にも春の桜、秋の紅葉、冬の雪景色など季節ごとの見どころに合わせて増加する傾向があります。

また、国ごとに様々な祝日・連休・バカンスシーズンなど旅行のタイミングも異なります。

例えば、タイでは4月に長期休暇の「ソンクラーン」があるため、夏季よりも4月に訪日タイ人観光客が増える結果となっています。

その他、アメリカではイースター休暇のある3月〜4月頃や、夏季に訪日アメリカ人観光客が増える傾向があります。

このように国ごとの休暇シーズンを確認することで訪日のタイミングを掴むことが可能です。

旅行の手配時期から逆算してプロモーション

旅行の手配時期については、日本政府観光局発行の「訪日旅行データハンドブック 2018年」によると、アジア圏の国ではほとんどが訪日する1ヶ月〜2ヶ月前に着手しています。

一方、欧米の多くの国は3ヶ月〜4ヶ月前に手配をスタートさせており、アジア圏よりも情報収集のタイミングが早いことが分かります。

このことから、訪日外国人観光客が実際に日本を訪れる時期の1ヶ月〜4ヶ月前には、ターゲットに対して集客に繋がる魅力的なSNSプロモーションを展開することが必要であると言えます。

国ごとにアプローチ方法を変えた宣伝が効果的

国によって情報収集に使用するSNSの傾向が異なるため、ターゲットを意識したSNS運用を心がけることが大切です。

複数の媒体でアプローチできると尚良いですが、その分運用のための人員と労力も必要になります。

そのため、まずは効果が期待できるFacebookやYouTubeから手始めに取り組むのも一つの方法でしょう。

また、Facebookの投稿にYouTube動画を掲載したり、YouTube動画でFacebookのリンクを紹介したりと、相互の連携が容易にできることもSNSの魅力と言えます。

それぞれのSNSの役割を明確にして、ターゲット国に魅力を訴求していくことがインバウンド集客に繋がるでしょう。

【7/23開催】育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは

本セミナーでは、インバウンド観光における地方誘客や地域消費拡大の鍵として、「ローカルガイド」の可能性に焦点を当てます。

観光地では今なお、多言語で地域の歴史や文化を伝えられるガイドが不足しており、「訪日外国人の受け入れ体制が十分とはいえない」と感じている自治体も多いのではないでしょうか。

そこで注目されているのが、地域に根ざした人々が観光客を案内する「ローカルガイド」です。

2018年の法改正により、国家資格がなくても有償でガイドができるようになり、地域住民や移住者など、さまざまな人がローカルガイドとして活躍できる時代となりました

誰もがガイドになれる今だからこそ、地域の魅力を正しく伝え、訪日外国人に満足してもらえるガイド人材がこれまで以上に重要になっています。質の高いローカルガイドを増やせば、インバウンドの消費を促進し、地域経済への波及効果も大きく期待できます。

本セミナーでは、株式会社羅針盤と株式会社movが共催し、インバウンドを地域でどう受け入れ、地域の魅力をどう伝えるか。そのために欠かせないローカルガイドを増やすための具体的な打ち手や、現場での実践例を詳しくご紹介します。

＜セミナーのポイント＞

• いま注目のローカルガイドについて学べる！
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詳しくはこちらをご覧ください。

→育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは【7/23開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

＜こんな方におすすめ＞

• インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
• 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
• 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
• 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
• インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

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【インバウンド情報まとめ 2025年7月前編】「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に7月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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詳しくはこちらをご覧ください。

→「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減　ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年7月前編】

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