インバウンドの興味やトレンドを把握、PDCAを実施
公益財団法人大阪観光局（以下、大阪観光局）が、Amobee Japan（以下、Amobee）と、欧・米・豪インバウンド対策強化に向けた共同研究を開始したと、2月18日に発表しました。
インバウンドの大阪への訪問者数は2018年に1,142万人となり、東京2020オリンピック・パラリンピックはもちろん、来年のワールドマスターズゲームズや2025年の大阪万博の開催を控えていることから、更にその数が増加するとみられています。
インバウンドの中でも、アジアと欧・米・豪の消費者では、興味やトレンドなどが異なり、それらを把握することがインバウンド施策の成功につながります。そこで、大阪観光局とAmobeeは共同研究として、欧米豪市場に狙いを絞った「ブランド・インテリジェンス」を活用、欧・米・豪インバウンドへ向けたマーケティング施策のPDCAを回していきます。
デジタルコンテンツのエンゲージリングを分析・測定
Amobeeが2019年から展開している「ブランド・インテリジェンス」は、ソーシャルメディア上の投稿やコメントなどの「アクションデータ」のほか、サイレントマジョリティーなど、ネットユーザーによるデジタルコンテンツのエンゲージメントを分析・測定できるソリューションです。
様々なデータを独自技術で解析し、消費者が特定のトピックやブランドなどに寄せる関心やトレンドを把握することが可能となります。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
大阪観光局 プレスリリース
https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/
Amobee Japanのプレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000035887.html
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月後編】観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年10月後編】
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