インバウンドの興味やトレンドを把握、PDCAを実施
公益財団法人大阪観光局（以下、大阪観光局）が、Amobee Japan（以下、Amobee）と、欧・米・豪インバウンド対策強化に向けた共同研究を開始したと、2月18日に発表しました。
インバウンドの大阪への訪問者数は2018年に1,142万人となり、東京2020オリンピック・パラリンピックはもちろん、来年のワールドマスターズゲームズや2025年の大阪万博の開催を控えていることから、更にその数が増加するとみられています。
インバウンドの中でも、アジアと欧・米・豪の消費者では、興味やトレンドなどが異なり、それらを把握することがインバウンド施策の成功につながります。そこで、大阪観光局とAmobeeは共同研究として、欧米豪市場に狙いを絞った「ブランド・インテリジェンス」を活用、欧・米・豪インバウンドへ向けたマーケティング施策のPDCAを回していきます。
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