インバウンドの興味やトレンドを把握、PDCAを実施
公益財団法人大阪観光局(以下、大阪観光局)が、Amobee Japan(以下、Amobee)と、欧・米・豪インバウンド対策強化に向けた共同研究を開始したと、2月18日に発表しました。
インバウンドの大阪への訪問者数は2018年に1,142万人となり、東京2020オリンピック・パラリンピックはもちろん、来年のワールドマスターズゲームズや2025年の大阪万博の開催を控えていることから、更にその数が増加するとみられています。
インバウンドの中でも、アジアと欧・米・豪の消費者では、興味やトレンドなどが異なり、それらを把握することがインバウンド施策の成功につながります。そこで、大阪観光局とAmobeeは共同研究として、欧米豪市場に狙いを絞った「ブランド・インテリジェンス」を活用、欧・米・豪インバウンドへ向けたマーケティング施策のPDCAを回していきます。

デジタルコンテンツのエンゲージリングを分析・測定
Amobeeが2019年から展開している「ブランド・インテリジェンス」は、ソーシャルメディア上の投稿やコメントなどの「アクションデータ」のほか、サイレントマジョリティーなど、ネットユーザーによるデジタルコンテンツのエンゲージメントを分析・測定できるソリューションです。
様々なデータを独自技術で解析し、消費者が特定のトピックやブランドなどに寄せる関心やトレンドを把握することが可能となります。
(画像はプレスリリースより)
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには?
▼外部リンク
大阪観光局 プレスリリース
https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/
Amobee Japanのプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000035887.html
【11/26開催】インバウンドの受け入れを「仕組み化」で乗り切る!宿泊・観光業の人手不足を解消する革新的ソリューションを紹介

外国人観光客の爆発的増加に伴い、スタッフの人手不足に直面する宿泊・観光業界。
さらには多言語対応やあらゆるサポートも求められ、キャパシティが限界状態にある事業者も少なくはないでしょう。
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【インバウンド情報まとめ 2025年11月前編】中国、日本への渡航自粛を要請 / 2025年冬の国際定期便、過去最高の便数に ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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