アジア諸国に向けて日本好きが集まるコミュニティサイト『FUN! JAPAN』を展開する株式会社Fun Japan Communicationsは8月21日に、台湾、香港、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、インドのアジア7か国の日本製品購入事情に関する調査結果を発表しました。

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利用率が最多の日本製品は「家電」と「食」

「今まで、どんな日本製品・商品を使ったことがありますか？（複数回答）」について聞きました。

全体で見てみると、どの国においても利用率が50％を超えた項目は「カメラ機材」、テレビや冷蔵庫などの「生活家電」、炊飯器やオーブンなどの「調理家電」です。日本家電の人気が高いことがわかりました。

また、日本のお菓子や調味料、健康食品、調理器具などの「食」、文房具やアニメ・漫画に関連する「文化」の利用率は40％を超えた国が多数であり、調査対象国における「日本食」や「日本ブランド」、「クールジャパン 」の浸透と定着がうかがえます。

リピーターが多い国は「ファッション」と「美容」、東南アジアでは車などの「乗り物」が目立つ

一方、各国ごとに特徴も表れています。

訪日リピーターが多くおり、美容や流行に敏感な台湾や香港、タイでは、洋服や靴などの「ファッション」やドライヤーといった「美容家電」、スキンケアなどの「化粧品」の利用率が高くなっています。

また、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナムの東南アジア諸国では車やオートバイクでの移動が多く、日本製の車やオートバイクなど「乗り物」の利用率が高い傾向が見受けられました。特に車社会と言われているマレーシアでは、日本車の利用率が50%に達し、今回調査対象の7か国でもっとも高い数値を示しています。

日本製品購入の理由：「高い技術力」と「高級なイメージ」

「日本製品・商品を購入する主な理由は何ですか？（単一回答）」について、答えがわかれました。

タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、インドでは、「技術力が高い」や「耐久性が良い」と日本製品の品質の高さに関連する項目がもっとも選択されました。

特にマレーシアとインドでは、日本の製品に対し「高級なイメージ」を持ち、それを購入理由にした人がそれぞれ34%と37%を占めており、全ての選択肢のうちもっとも高い回答率でした。

他方、日本の製品や最新トレンドに詳しい台湾と香港では、商品のブランドが主な理由で購入する傾向があります。

国別で今後購入したい日本製品

今後購入予定の日本製品についても聞きました。

カテゴリ別でみると、全体として「ファッション」「家電」「美容」「食」の回答率が高いことがわかりました。

国別で分析すると、台湾は突出した項目がなく、生活家電（11%）、洋服（10%）、お菓子（10%）が上位3位を占めています。

香港は洋服（15%）、食品・調味料（9%）、カメラ（8%）の人気が高いようです。

美を重視するタイでは、化粧品（14%）や洋服（13%）、靴（9%）などファッション製品への高い関心度がうかがえます。

マレーシア、インドネシア、ベトナム、インドでは、いずれも生活家電の購入に対して高い興味度を示している一方、国ごとの特徴が見られます。

マレーシアは洋服（11%）、車（8%）、化粧品（7%）、食品・調味料（7%）に対する購買意欲があると明らかになりました。

インドネシアは、車（10%）、カメラ機材（8%）やアクセサリー・宝飾・腕時計（6%）など単価の高い商品への興味を示しています。

ベトナムでは、医薬品（10%）、スマホ（8%）、文房具（8%）の人気が高いことがわかりました。

インドはほかの国と比べると、スマホ（11%）、パソコン（11%）、健康家電・健康グッズ（5%）と答えた比率が高く、日本の電化製品への関心の高さがわかります。

日本製品の購入理由は「個人的な動機」がメイン

購入の動機について聞いてみると、全対象国において「自分へのご褒美」と「個人の趣味」といった個人的な動機が、合わせるとほぼ半数か過半数を占めています。

また、「生活の質を向上」させることを理由に日本製品を購入したいと答えた比率はどの国においても10%前後で、日本製品の品質に対して高い信頼感を持つことがわかりました。

各国の消費特徴からインバウンド需要を考える

新型コロナウイルスの感染拡大で渡航制限が続くなか、訪日インバウンド客がほぼ消失しましたが、今回の調査から日本旅行ができなくても、各国では依然として日本製品への利用と購買の需要があるとわかりました。

日本製品の強みと各国ユーザーの日本製品への消費特徴を把握し、コロナ禍で再注目された越境ECへの進出戦略や、コロナ収束後インバウンド回復を見据えた販売戦略の見直しに役立つかもしれません。

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＜参考＞

PR Times：日本製品購入に関する調査　FUN! JAPANがオンライン調査結果を発表

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