2021年ワールドマスターズ関西、1年程度延期へ

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2021年5月に開催予定の生涯スポーツの国際大会「ワールドマスターズゲームズ(WMG)2021関西」の組織委員会は、開催時期の1年延期を検討することを明らかにしました。


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2021年「ワールドマスターズゲームズ」、開催延期へ

関西を中心に来年5月に開催される予定の生涯スポーツの国際大会、「ワールドマスターズゲームズ(WMG)2021関西」が大会開催を1年程度延期することを視野に調整に入ったことが10月9日、わかりました。

大会の組織委員会によると、新型コロナウイルス感染の収束が見通せないなどから、海外からの選手の参加は困難と判断しました。

ワールドマスターズゲームズ(WMG)」は、4年に1度開かれる生涯スポーツの国際大会で、原則、30歳以上であれば誰でも参加できます。

1985年にカナダのトロトで第1回を開催し、来年5月の関西大会が10回目であり、アジアで初開催となります。関西2府4県と福井、岡山、鳥取、徳島の各県で、35競技・59種目が実施される予定です。

同大会は国内外からおよそ5万人の選手の参加が見込まれており、開催に関わる経済波及効果が1,461億円に及ぶと期待されています。

組織委員会は今月28日に開く理事会で、正式に決定する見通しです。

外国人観光客の入国、オリンピックに向け本格検討 4月再開の可能性も…インバウンド向けコロナ対策案は?

10月3日、日本政府は来年夏に開催される東京オリンピックに向け、訪日外国人観光客の入国解禁について、本格的に検討し始めたことがわかりました。インバウンド向けの新型コロナウイルス対策案についても詳細が一部示されました。目次「観光客」の入国について、初の本格検討へアプリによる健康管理や専用の「発熱センター」設置を検討「観光客」の入国について、初の本格検討へ日本政府は来年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催に向け、訪日外国人観光客の受け入れ再開をめぐり、本格的な検討を始めました。...

東京五輪は「コロナがあろうと開催する」再延期や中止の見方示さず IOCコーツ調整委員長

来年7月23日に延期された東京オリンピックについて、IOC(国際オリンピック委員会)のジョン・コーツ調整委員長は7日、「新型コロナウイルスの有無にかかわらず開催する」と考えを明らかにし、再延期や中止はないと述べました。関連記事東京五輪 国内「開催してほしい」64.7%目次「五輪はコロナを克服した大会になる」「五輪はコロナを克服した大会になる」コーツ調整委員長は「東京オリンピックは新型コロナウイルスを克服したものになる」と、予定どおりの開催に対し前向きな姿勢を示しました。一方、コーツ調整委員...

東京オリンピック 開会式まであと1年:3月末~7月の関連トピックスまとめ

※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック(五輪)・パラリンピックは1年延期され、開会式は2021年7月23日(金)、閉会式は2021年8月8日(日)となりました。2020年7月22日の今日は、本来なら当初予定されていた東京オリンピックの開会式にあたる日です。大会のための特別連休により、いっそうオリンピックを強く意識する人もいるのではないでしょうか。今回は、2020年の東京オリンピックの中止決定まで、そして決定後の4か月の流れを振り返ります。目次東京オリンピック開催決定後も、平...

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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

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  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
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  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか


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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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