OTAとは、Online Travel Agent（オンライントラベルエージェント）の略称で、インターネット上だけで航空券や宿泊施設などの旅行商品を取り扱う旅行会社を指します。
インターネットやスマートフォンの普及により、オンライン上で旅行の手配ができるOTAを利用するユーザーが年々増加しています。
本記事では、OTAとは何か、代表的な企業をあげながら網羅的に説明します。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
インバウンド対策サービスを探している方必見！無料で資料DLできる「訪日コム」を見てみる
OTAとは？観光業界必須用語
OTAとは、Online Travel Agentの頭文字の略で、インターネット上のみで旅行商品を取り扱う旅行会社を指します。
OTAが取り扱う旅行商品には、宿泊施設や、交通手段、それら一式を含むパッケージツアーなど多岐にわたり、幅広いサービスを提供しています。
JTB総合研究所のスマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2019）によると、オンラインで旅行関連サービスを予約する人は全体の50.1％を占めています。
また、近年の旅行の傾向として、FIT（個人旅行）の割合が増加しており、オンラインで好みによって自由な組み合わせで旅行商品が買えるOTAの需要の高まりがわかります。
OTA企業一覧
以下で、日本国内と海外に分けて大手OTAを一覧で紹介します。各OTAはそれぞれに特徴があり、施設によって相性のいいOTAが異なるため、大まかな違いを把握しておくことが重要です。
国内の大手OTA
日本国内の大手OTAとして、楽天トラベル、一休.com、じゃらんnet、るるぶトラベルなどが代表的なものとしてあげられます。
楽天トラベルやじゃらんnetは、宿泊施設登録数がダントツで多く、一休.comは宿泊施設の中でも高級旅館や高級ホテルに特化しています。
るるぶトラベルは、宿泊施設登録数は楽天トラベルなどと比べると少ないですが、大手旅行会社のJTBが運営している点で消費者へ安心感を与えています。
海外の大手OTA
海外の大手OTAは、Expedia（エクスペディア）、Booking.com（ブッキングドットコム）、Agoda（アゴダ）Trip.comなどがあげられます。これらのOTAは、宿泊施設や航空券を主に扱っています。
またオーストラリアにはViatorというOTAがあり、このOTAは現地ツアーを豊富に扱う現地ツアーOTAと呼ばれます。
関連記事
OTAとは？日本と世界の企業を特徴、閲覧数、売上などから紹介
OTAのその他の特徴について
本項では、OTAと似た機能を持つメタサーチサイトとOTAの違いや、OTAのメリット、デメリットについて紹介します。
メタサーチサイトとの違い
メタサーチサイトは、OTA同様にインターネット上で旅行情報を入手できるサイトです。
特定のキーワードについて、複数のサイトの検索結果を比較でき、旅行予約サイトのメタサーチである場合は複数の旅行情報を一度で比較可能になります。
一方でOTAサイトは、特定の旅行会社が有する宿泊・航空のみの情報閲覧や手配が可能なため、複数のサイトをまたいぐ旅行情報を比較できません。
OTAの魅力
OTAの魅力は、旅行に関するほぼすべての予約手配がオンラインで完結可能な点です。
また、オンラインでの販売をメインとする無店舗型運営のため、事業拠点の設置や人材にかかるコストを抑えやすく、リーズナブルなプランが多く、消費者にとって大きなメリットになります。
さらに、OTA利用者は増加傾向にあり、月間ユニークユーザー数が3億人をこえるところもあります。そのため、施設の情報がより多くの人の目に触れ、認知度の向上が期待できます。また、OTAは多言語対応がほとんどのため、海外の顧客も集客できるようになります。
OTAの注意点
OTAを利用するにあたり、価格比較が可能であるという理由から、施設の価格競争が生じたり、キャンセルのリスクが高くなったりするなどの注意点があげられます。
また、OTAで成立した予約には、OTAを通じた予約手続きに対して概ね7〜15%ほどの送客手数料が発生し、その分のコストもかかります。 そのほか、OTAでは多くの施設へ満遍なく消費者を呼び込めるようなシステムを使用しているため、リピーターの囲い込みができないことにも注意が必要でしょう。
コロナ禍を受けたOTAの対応
新型コロナウイルスの流行によってOTAも大きな打撃を受け、各OTAは対応を迫られました。その中でも、GoToトラベル開始時には、各OTAで対応が分かれました。
たとえば、フォートラベルでは複雑な料金プランを分かりやすくするため支払額シミュレーターを導入したり、日本旅行では「居住地限定応援割」など近場での旅行にクーポンを発行したりといった独自のキャンペーンを行っていました。
また中国では、2020年春節期の人の移動が活発になるタイミングで新型コロナウイルス感染が拡大したため、中国大手OTAが無料で返金を受け付けるなどの対応をしました。
このようにコロナ禍を受けて観光業界が苦しい中でも、顧客優先で返金を受け付けたり独自のサービスや割引を導入するなどして、顧客に好印象を与えたOTAもありました。
OTAのメリット、デメリットを踏まえたうえで適切な活用を
最近では、個人で旅行を手配する人が増えており、OTAの需要はますます増えるでしょう。日本国内だけでなく、海外の大手OTAも把握しておき、それぞれのOTAの特徴を考慮した上で施設に合ったOTAを選ぶことが重要です。
インターネットを使い非接触で旅行の手配ができるOTAは、アフターコロナもしくはウィズコロナにおいても、その強みを発揮できると期待できます。
新型コロナウイルスの影響で、OTA業界がどのように変化していくのか今後にも注目が集まります。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
【6/24開催】集客の両輪を加速させる！新規とリピーターで“人が集まる”仕組みづくり
競合店舗がひしめく中で、お客様に選ばれ続けるためには「単発的な集客施策だけでは不十分」と感じられている店舗事業者の方も多いのではないでしょうか？
集客力を最大化するには、「新規顧客の獲得」と「再来店の促進」この2つの視点を両立することが必要不可欠です。
本セミナーでは、店舗ビジネス向けメディア「口コミラボ」を運営する株式会社movと、セミカスタム型アプリパッケージ「App Publisher」を提供するエンバーポイント株式会社が共催し、
・新しいお客様を呼び込むための口コミ活用術
・お客様にリピートしてもらうためのアプリを活用したCRM戦略
について、それぞれ解説いたします。
新規集客・リピーター獲得に課題を感じている方は、ぜひご視聴ください！
＜本セミナーのポイント＞
- 新しいお客様を呼び込むための口コミの収集、活用方法が学べる！
- アプリを活用したリピーターを獲得するためのCRM戦略が学べる！
- 各企業の実例から”明日から使えるテクニック”が学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→集客の両輪を加速させる！新規とリピーターで“人が集まる”仕組みづくり【6/24開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
