インバウンド対策でチェックすべき口コミサイトは?代表的なサイトを紹介

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コロナ禍でインバウンド需要がほぼ消滅した今、口コミサイト対策は旅マエへの集客施策としてはもちろん、新たな顧客の開拓にも重要な効果をもたらします。

ここでいう口コミサイトとは、そのサイトのユーザーが実際に利用した商品やサービスの感想を評価できるウェブサイトの総称を指します。

本記事では、口コミサイトの基礎情報や観光関係の口コミサイトについて紹介します。


観光分野における口コミサイト対策の重要性

観光分野における口コミサイトの基礎情報について紹介します。

インバウンド対策に必須

マスコミサイトや専門家などの批評とは異なり、口コミサイトは一般の人の率直な実体験に基づいた意見が集まっています。

客観性のある賛否両論な意見の蓄積なので大きな目安となる他、掲載されている口コミは国内外・地域を問わず、さまざまな利用者による体験談が集められているため、特にFIT (個人旅行者)から信頼を得ています。

口コミを参考に行先や宿泊先を決定することがスタンダードになりつつある現代において、事業者は口コミサイトをうまく活かすことで集客の拡大にプラス要素の影響を与えます。

また、インバウンド対策において、訪日観光客を誘致する上で口コミサイトの登録は欠かすことができない宣伝手段となっています。

観光客は口コミをよくチェックしている

2019年にTripAdvisor(トリップアドバイザー)は口コミの影響力に関する調査を行いました。

調査結果によると、回答者の72%が滞在先や食事をする場所、ツアーやチケットなどを選択する前に必ず、または頻繁に口コミをチェックしていると回答しています。

また、宿泊施設の予約の場合はその割合がさらに高くなり、調査に参加した5人の旅行者のうちの4人(81%)が滞在先を決める前に必ず、または頻繁に口コミをチェックしており、多くの人々が旅行者の口コミを通して情報を得ていることが分かりました。

さらに、10人中8人近く(79%)が、条件の似ている2つの宿泊施設のうちいずれかを選ぶ際、評価の高いホテルを予約する傾向があり、半数以上(52%)は口コミのないホテルは予約しないと回答しています。

実際に人々は口コミを信頼していて、その効果は旅マエへの施策として重要であることが分かります。

観光地・宿泊施設などの口コミサイト

観光地・宿泊施設などを取り扱う口コミサイトについて紹介します。

TripAdvisor(トリップアドバイザー)

TripAdvisorトリップアドバイザー)は、ホテルの宿泊施設、レストラン、観光名所などの旅行に関係する体験談や価格比較ができる世界最大の口コミサイトです。

2000年にアメリカを本拠地として設立され、世界46カ国・28言語でサービスを展開口コミ数は世界最大を誇っています。2013年に1億件、2014年に2億件、2017年4月にはついに5億件を突破しており、口コミ件数は今もなお加速中です。

日本法人は2008年に開設され、観光庁や地方自治体とも連携していることもあり訪日外国人旅行の推進にとって重要な役割を担っています。2011年以降、高評価を得たレストラン・宿泊施設・観光施設等に対してアワードを毎年行っており、口コミとあわせて外国人目線を学ぶこともできます。

Agoda(アゴダ)

Agoda(アゴダ)は、アジアを中心としたオンラインでのホテル予約や航空券予約をを取り扱う会社です。

2005年に創設され、2007年に、Booking Holdings Inc.と合併しグループ会社になりました。元々はアジアのホテル予約サイトとしてリリースした経緯やアジアに拠点が多いことから、アジア圏の旅行マーケットに強いことが特徴であり、現在世界65カ国230万人以上に利用されています。

Agoda独自のシステムやプロモーション、多言語翻訳ページや日本語対応のカスタマーサポートがあるため、日本でもアジア圏をターゲットとする宿泊施設のマーケットツールとして注目浴びています。
現在は、アパートメント、ヴィラ、民泊物件など世界中で200万軒以上の宿泊施設を取り扱っており、また1500万件以上の口コミを提供しています。

宿泊施設の比較・口コミサイト

宿泊施設やその周辺の観光情報を比較できる口コミサイトについて紹介します。

Booking.com(ブッキングドットコム)

Booking.com(ブッキングドットコム)は、オランダ・アムステルダムに本拠地を置く、宿泊施設に関するオンライン予約サービスのことです。同社のウェブサイトとアプリは現在40以上の言語に対応し、約100万軒の宿泊施設を225の国と地域で世界最大級の利用実績をもっています。

1996年設立以来、個人経営のB&Bやアパートメント民泊、ビジネスホテル、5つ星のラグジュアリースイートまで、様々な宿泊施設を最安値の宿泊料金で提供しています。予約はユーザーがBooking.comのフォーマットを通じて宿泊施設と直接契約となっており、基本的に支払いは現地払いでキャンセル料が直前までかからないプランを多く掲載していることが特徴です。

日本語版ウェブサイトは2005年位開設され、海外OTAの運営する日本語ウェブサイトとしては、最も長い歴史を持っています。また日本国内のホテル登録数も2016年時点で第1位で、国内旅行者のみならず訪日外国人にも多く利用されています。

宿泊施設にとっては、宿泊客からの口コミがリピーターや新規顧客の獲得になるため、インバウンド対策としては日本語のみならず、英語での質問や相談でのやり取りも大きなポイントとなります。

Hotels.com(ホテルズドットコム)

Hotels.com(ホテルズドットコム)は、アメリカ合衆国テキサス州に本拠地を構える、宿泊施設のオンライン予約サービスです

世界60 か国以上の大手ホテルチェーンからビーチリゾート、ブティックホテル、アパートメント、個人経営のB&Bまで、あらゆるタイプの宿泊施設275,000軒以上がパソコンやスマートフォンのアプリから、もしくは24時間対応のコールセンターの対応にて予約できます。

2008年からは独自の登録制プログラム「Hotels.com Rewards」を実施し、世界中場所を問わずに10泊宿泊した会員には、好きな時に1泊無料(1泊あたりの平均金額分を割り引く)という他のOTAとは差別化したサービスを行っており、利用者からの口コミや評判がリピートに繋がっています。

グループのWebサイトは月間平均 5,300万人を超えるユーザーが世界中から訪れており、宿泊施設にとって、その幅広いネットワークと口コミ、お客様へのアプローチが大きいことが特徴です。

Airbnb(エアビーアンドビー)

Airbnb(エアビーアンドビー)は、世界最大手の民泊仲介ウェブサイトです。2008年に米国サンフランシスコを拠点として設立され、全世界に12箇所にオフィスを構えています。

2014年に日本法人が設立された後、FIT (個人旅行)の訪日客増加により、民泊の代名詞となり、多々メディアでも取り上げられています。

通常のホテルとは違い、アパートや古民家、お城などAirbnbならではのユニークなロケーションと低価格、その地域に暮らすように滞在できる点から体験を求める旅行者に人気を集めています。世界191カ国の6万5千以上の都市で200万以上の部屋を提供し、通算の利用者数は1億5千万人を越えています。

2015年は130万人だった訪日利用者が、2016年には370万人を超え、日本におけるAirbnbコミュニティの経済効果は前年比の約1.8倍、9,200億円となっています。

従来は旅行者に宿泊してもらうことのなかった場所でもAirbnb民泊の増加により、新たな観光エリアとして滞在してもらえることで、観光地ではない地域でも観光業界の恩恵を受けることができるようになっています。

自社のビジネスに合った口コミサイトをチェック

観光客は、サイトに掲載されている口コミは国内外・地域を問わず、さまざまな利用者による体験談が集められているため、旅マエの大きな目安として口コミサイトに信頼を置いています。

また、記事で紹介した口コミサイト訪日外国人が旅の思い出を投稿して、地域や観光施設の良さを共有することが出来るため、インバウンド向け施策としてもやらない手はありません。

口コミサイトはそのサービスごとに特徴が異なります。観光事業者は口コミの重要性を理解した上で、自社のビジネスにあった口コミサイトをチェックし、運用していくことが重要です。

関連ページ:口コミサイト別のインバウンド対策事例集

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2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。

未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。

では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客のインバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!