新型コロナウイルス感染拡大の影響で、訪日外国人観光客は大きく減少しましたが、2022年10月に水際対策が大幅に緩和されるなどインバウンド回復が期待されています。
インバウンド対策を進めるにあたって、最初のターゲティングの精度を高めるためには、訪日外国人の「コロナ前」の消費動向を知る必要があります。
株式会社movが運営する「訪日ラボ」では、「コロナ前（2019年）訪日外国人の消費動向まとめ」と題した資料を無料で提供しております。
この機会にぜひご利用ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）本資料の構成
本資料は以下の内容で構成されています。
コロナ前（2019年）訪日外国人の消費動向（訪日外国人の属性と旅行内容）
- はじめに
- 訪日外国人の属性と旅行内容①性別
- 訪日外国人の属性と旅行内容②年代別
- 訪日外国人の属性と旅行内容③平均宿泊数
- 訪日外国人の国別旅行消費額
- 費目別の購入率
- 買物場所
- 利用した決済方法
- 法消費税免税手続きの実施状況①国籍別
- 消費税免税手続きの実施状況②費目別
- 満足度：最も満足した購入商品
- 満足度：最も満足した飲食
- 役に立った旅行情報：旅マエ・旅アト
- 訪日旅行前に期待していたこと
- 訪日中に体験したこと・次回してみたいこと
- おわりに
以下、本資料から得られる知識の一部をご紹介します。
消費額の多くを占めるのが東アジア
旅行消費額を国籍別にランキングすると、
1位：中国 1兆7,704 億円（構成比 36.8％）
2位：台湾 5,517 億円（同 11.5％）
3位：韓国 4,247 億円（同 8.8％）
4位：香港 3,525 億円（同 7.3％）
5位：米国 3,228 億円（同 6.7％)
の順となっています。
なお、上位5ヶ国･地域合計で 3兆4,221億円（構成比 71.1％）を占めています。
上位5ヶ国のうち、2018年よりも消費額が大きかったのは中国のみです。
交通手段の情報は旅ナカで必須
出発前に役に立った情報源として「個人のブログ」（24.4％）、「SNS」（24.6％）、「自国の親族・知人」（19.6％） の順となっています。「動画サイト」（14.9%）は少しずつ増加傾向にあります。（2018年は11.3%）。
旅ナカで得た旅行情報で役に立ったものでは、「交通手段」が 54.2％と 最も多く、次いで「飲食店」（37.9％）、「宿泊施設」（33.2％）、「観光施設」 （32.7％） の順で多くなっています。
飲食店、宿泊施設、観光施設については旅ナカでも探される一方、ツアーや買い物場所については、旅マエの段階で情報収集している人が多いと言えるでしょう。
日本食を食べることの人気継続
日本滞在中にしたことでは、2018年と同様「日本食を食べること」（96.6％）が最多となりました。
次いで「ショッピング」（82.8％）、「繁華街の街歩き」（74.6%）「自然･景勝地観光」(65.9%)の順で多くなりました。
次回したいことでは「日本食を食べること」（57.6%）、「温泉入浴」（49.2%）、「自然･景勝地観光」（45%）の順で選択率が高い結果でした。
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2025年もいよいよ終わりに近づいてきました。今年の訪日外国人数は、10月までの累計ですでに3,500万人を超えており、過去最高だった2024年を上回ることが確実視されています。
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【インバウンド情報まとめ 2025年12月前編】観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 ほか
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この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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