訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1.「先駆的DMO」に白馬村観光局を追加 観光協会との違いも解説
観光庁は10月18日、新たに一般社団法人白馬村観光局を「先駆的DMO」に選定しました。2023年に選定された3法人に続き、今回で4法人目となります。
先駆的DMOは、世界に誇れる持続可能な観光地域づくりを行う「世界的なDMO」の候補団体であり、観光庁は戦略的な伴走支援を実施します。
本記事では、「先駆的DMO」に選定されるために必要な取り組みや要件、DMOと観光協会の違いなどについて、詳しく解説しています。
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→「先駆的DMO」に白馬村観光局を追加 観光協会との違いも解説
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2.岩手県釜石市が日本で唯一ゴールドに 世界の持続可能な観光地TOP100選＆アワード
国際的な認証団体であるグリーン・デスティネーションズが、2024年版の「世界の持続可能な観光地TOP100選」を発表しました。
日本からは東北3地域のほか、京都府宮津市と長野県千曲市の計5地域が選出されています。中でも宮津市は2年連続、釜石市は7年連続の選出となりました。
また同団体が発表した「グリーン・デスティネーションズ・アワード」では、日本からは4地域が受賞し、岩手県釜石市は前回のシルバー賞からゴールド賞にランクアップしました。
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→岩手県釜石市が日本で唯一ゴールドに 世界の持続可能な観光地TOP100選＆アワード
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3.インバウンド需要に対応した新しい免税制度の方向性とは？経済産業省・観光庁主催「免税フォーラム」を取材
本記事では、フォーラムの内容をもとに、現行制度の問題点や改正後の制度内容について紹介。特に旅行者と小売事業者、双方の視点から具体的な変更点（案）をまとめています。
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→インバウンド需要に対応した新しい免税制度の方向性とは？経済産業省・観光庁主催「免税フォーラム」を取材
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4．ホテルの売店にセルフレジ導入、「無人売店化」で売上UP！インバウンド人気高まる「富士河口湖」のホテルが実践するマーケティング戦略
日本の観光業の重要なテーマとして注目されている「観光DX（デジタルトランスフォーメーション）」。人材不足やオーバーツーリズムなど、多くの課題が観光業を取り巻く中、デジタル技術の活用が急務となっています。
本記事では、ホテルの観光DX・人手不足対策事例として、富士河口湖リゾートホテル 宿泊部アシスタントマネージャー 石田圭介氏に取材。キャッシュレス決済や多言語対応が行えるセルフオーダーシステム「StarPay-Order」をホテル内の売店に導入した結果、人手不足の解消や売上の向上、さらにはホテル全体のマーケティング戦略にもつながったということで、その取り組みの全貌を伺いました。
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→ホテルの売店にセルフレジ導入、「無人売店化」で売上UP！インバウンド人気高まる「富士河口湖」のホテルが実践するマーケティング戦略
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5.台湾最大の国際旅行博「台北国際旅行博（ITF）2024」きょう開幕！現地の様子は？
11月1日、「ITF（台北国際旅行博）」が開幕しました。1987年に始まり、今回で32回目を迎える台湾最大の国際旅行博です。
日本館（日本ゾーン）では、自治体・民間企業合わせて98団体が出展。台湾の旅行者へ日本の観光地や旅行商品・サービスをアピールする絶好の機会となっています。
本記事では、ITF2024での現地の様子、大阪・関西万博のブース、初出店した訪日ラボブースなどの様子を写真を交えて紹介しています。
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→台湾最大の国際旅行博「台北国際旅行博（ITF）2024」きょう開幕！現地の様子は？
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【1/28開催】インバウンドに選ばれる「地方の宿」の条件とは？Booking.comと2026年動向を予測
訪日客の関心は有名観光地から、日本独自の文化や暮らしを体験できる「オーセンティックジャパン」へと広がりを見せています。
「立地が不利」と悩む地方宿泊施設にこそ、その地域性が最大の武器になるチャンスが訪れています。
そこで今回、Booking.comと株式会社movが「選ばれる地方宿泊施設の傾向」を紐解くセミナーを開催。実際の検索・予約動向から2025年のインバウンドを振り返りつつ、2026年に選ばれる宿となるための具体的な戦略を議論します。
＜セミナーのポイント＞
- 2025年のインバウンド動向と宿泊施設選びの変化を整理できる！
- 実際に予約されているホテルの傾向がわかる！
- 地方の宿泊施設がインバウンドの恩恵を受けるためのヒントが得られる！
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→インバウンドに選ばれる「地方の宿」の条件とは？Booking.comと2026年動向を予測【1/28無料セミナー】
【インバウンド情報まとめ 2026年1月前編】観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に1月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか：インバウンド情報まとめ 【2026年1月前編】
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