訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1.「先駆的DMO」に白馬村観光局を追加 観光協会との違いも解説
観光庁は10月18日、新たに一般社団法人白馬村観光局を「先駆的DMO」に選定しました。2023年に選定された3法人に続き、今回で4法人目となります。
先駆的DMOは、世界に誇れる持続可能な観光地域づくりを行う「世界的なDMO」の候補団体であり、観光庁は戦略的な伴走支援を実施します。
本記事では、「先駆的DMO」に選定されるために必要な取り組みや要件、DMOと観光協会の違いなどについて、詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「先駆的DMO」に白馬村観光局を追加 観光協会との違いも解説
関連記事:
2.岩手県釜石市が日本で唯一ゴールドに 世界の持続可能な観光地TOP100選&アワード
国際的な認証団体であるグリーン・デスティネーションズが、2024年版の「世界の持続可能な観光地TOP100選」を発表しました。
日本からは東北3地域のほか、京都府宮津市と長野県千曲市の計5地域が選出されています。中でも宮津市は2年連続、釜石市は7年連続の選出となりました。
また同団体が発表した「グリーン・デスティネーションズ・アワード」では、日本からは4地域が受賞し、岩手県釜石市は前回のシルバー賞からゴールド賞にランクアップしました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→岩手県釜石市が日本で唯一ゴールドに 世界の持続可能な観光地TOP100選&アワード
関連記事:
3.インバウンド需要に対応した新しい免税制度の方向性とは?経済産業省・観光庁主催「免税フォーラム」を取材
観光庁と経済産業省が主催する「免税フォーラム」が2024年9月に開催され、2025年度税制改正により詳細が決定される「リファンド型」免税制度への移行について、免税店や小売事業者、クレジットカード事業者などの関係者へ向けた説明が行われました。
本記事では、フォーラムの内容をもとに、現行制度の問題点や改正後の制度内容について紹介。特に旅行者と小売事業者、双方の視点から具体的な変更点(案)をまとめています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→インバウンド需要に対応した新しい免税制度の方向性とは?経済産業省・観光庁主催「免税フォーラム」を取材
関連記事:
4.ホテルの売店にセルフレジ導入、「無人売店化」で売上UP!インバウンド人気高まる「富士河口湖」のホテルが実践するマーケティング戦略
日本の観光業の重要なテーマとして注目されている「観光DX(デジタルトランスフォーメーション)」。人材不足やオーバーツーリズムなど、多くの課題が観光業を取り巻く中、デジタル技術の活用が急務となっています。
本記事では、ホテルの観光DX・人手不足対策事例として、富士河口湖リゾートホテル 宿泊部アシスタントマネージャー 石田圭介氏に取材。キャッシュレス決済や多言語対応が行えるセルフオーダーシステム「StarPay-Order」をホテル内の売店に導入した結果、人手不足の解消や売上の向上、さらにはホテル全体のマーケティング戦略にもつながったということで、その取り組みの全貌を伺いました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→ホテルの売店にセルフレジ導入、「無人売店化」で売上UP!インバウンド人気高まる「富士河口湖」のホテルが実践するマーケティング戦略
関連記事:
5.台湾最大の国際旅行博「台北国際旅行博(ITF)2024」きょう開幕!現地の様子は?
11月1日、「ITF(台北国際旅行博)」が開幕しました。1987年に始まり、今回で32回目を迎える台湾最大の国際旅行博です。
日本館(日本ゾーン)では、自治体・民間企業合わせて98団体が出展。台湾の旅行者へ日本の観光地や旅行商品・サービスをアピールする絶好の機会となっています。
本記事では、ITF2024での現地の様子、大阪・関西万博のブース、初出店した訪日ラボブースなどの様子を写真を交えて紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→台湾最大の国際旅行博「台北国際旅行博(ITF)2024」きょう開幕!現地の様子は?
関連記事:
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
<本セミナーのポイント>
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月前編】最新の「観光白書」公開!インバウンドに関わる政策の変更点を徹底解説 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→最新の「観光白書」公開!インバウンドに関わる政策の変更点を徹底解説 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!