Agoda（アゴダ）は、世界中で利用されている人気の旅行予約サイトです。
とくに東南アジアを中心にアジア地域で広く展開されており、200か国以上で利用されています。宿泊施設や航空券などが450万軒以上も登録されていて、多くの旅行者に支持されています。
近年、日本には東南アジアからも多くの旅行者が訪れるようになり、Agodaに宿泊施設を掲載することで、集客力を高める有効な手段となりえます。
そこで今回は、Agodaの掲載料金とメリット・デメリットをおさえて、集客力アップを図る方法について詳しく見ていきます。
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会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
Agodaについて
Agodaは世界中で利用されている旅行予約サイトです。掲載料金を紹介する前に、まずはAgodaの特徴などを紹介します。Agodaとは
Agodaはアメリカのオンライン旅行会社ブッキング・ホールディングス（Booking Holdings Inc.）が手掛けるOTAで、シンガポールに本社があります。
200か国以上で450万軒以上の宿泊施設などが掲載されていて、日本の宿泊施設も5万軒以上登録されているといわれています。
登録ユーザー数が多いことも強みで、訪日外国人の多くがアジアからの観光客を占めている昨今において、Agodaの集客力は宿泊施設にとって魅力といえます。
Agodaの特徴
Agodaの大きな特徴のひとつは、数千万件にもおよぶレビューの数です。各宿泊施設の口コミページには、以下の6つの評価項目があります。- 施設の状態/清潔さ
- サービス
- 施設・設備
- お部屋の快適さ・クオリティ
- ロケーション
- コスパ
多角的な評価が見られるため、利用者は施設の詳細をより具体的に把握できます。
口コミ評価項目が充実していること、宿泊者のリアルな口コミ投稿が多く掲載されていることから、口コミに対するユーザーの信頼度も高く、口コミを多く集めることで集客につながると考えられます。
Agodaの料金は他の予約サイトより安い？
Agodaはほかの予約サイトと比較してもリーズナブルに宿泊施設の予約ができるのが特徴です。ではなぜAgodaから予約すると料金が安いのでしょうか。
Agoda経由だと宿泊料金が安くなる理由
Agodaがリーズナブルに宿泊施設の予約ができるのはビジネスモデルの違いです。
多くの大手ホテル予約サイトでは「エージェンシーモデル」を採用しており、予約ごとにコミッションフィー（手数料）をサイト経由で受け取る仕組みになっています。
一方、Agodaではエージェンシーモデルに加え、「マーチャントモデル」という別のビジネスモデルも採用しています。
マーチャントモデルとは、提携しているホテルから客室を一括購入する仕組みです。このモデルを活用することで、Agoda側で宿泊料金を自由に調整でき、競争力のある価格設定が可能になります。そのため、大手予約サイトよりもリーズナブルな料金で宿泊プランを提供できるのです。
「ベストプライス保証」という制度を採用している点も、Agodaがほかの予約サイトと比較してもリーズナブルといわれる理由のひとつです。
ベストプライス保証は宿泊施設の予約が同じプランやキャンセル条件で、他社のホテル予約サイトよりも料金が1円でも高い場合、その差額を返金または割引する制度のことをいいます。このベストプライス保証が適用されれば、ホテル予約サイトの中で最安値で宿泊することが可能になります。
これらの企業努力があり、Agoda経由での料金は他の宿泊予約サイトよりリーズナブルといわれています。
Agodaに施設を掲載する方法
Agodaに宿泊施設を掲載する手順はとてもシンプルです。以下の4ステップで施設の掲載が始められます。
1. アカウント登録
まずは「Agoda公式サイト」で無料のアカウントを作成します。「メンバー登録（無料）」または「メニュー＞物件の掲載はコチラ」ボタンから、必要な情報を入力してください。
2. 基本情報（施設情報）の登録
次に、宿泊施設の基本情報を登録します。所在地や設備内容など、ゲストにとって重要な情報となるため、できるだけ詳しく記載しましょう。入力情報は主に下記です。
- 基本情報
- 物件住所
- 物件の概要
- 設備、サービス
- 予約管理
- プロフィール
- 掲載
基本情報では、下記の内容などを入力します。
- 物件タイプ
- 広さ
- 宿泊可能人数
- ベッドルーム数
物件概要（英語入力のみ）では、下記の内容などを入力します。
- 物件名
- 物件の住所
- 概要
設備、サービスでは、エアコンやテレビ、インターネットなどの利用について、少なくとも3つの館内設備を選択式で入力します。
予約の管理では、予約前リクエストが必要か、どのくらい先まで予約を受け付けるかなどの情報を設定します。
プロフィールはあなたの情報を入力します。
- 名前
- 連絡先
- 住所
- 希望の支払い方法
3. 写真のアップロード
施設の魅力をアピールする写真をアップロードします。外観、部屋、設備、料理など、施設の特徴が伝わる画像を用意しましょう。
画像を掲載するためには、物件の写真を3枚以上、お部屋の写真を1枚以上設定する必要があります。
また画像の画素数なども指定されています（推奨する画素数：最小800x600 ピクセル ～ 最適2048x1536 ピクセル）。
4. 料金設定
最後に、部屋の宿泊料金を設定します。これで登録は完了です。Agoda上で施設の掲載を開始できます。
必要な項目を入力し、SMSで認証を行い掲載の流れとなります。
Agodaに掲載してインバウンド集客を
Agodaはシンガポール発の世界的なOTAで、東南アジアを中心に多くのユーザーを抱えています。日本でも5万件以上の宿泊施設などが掲載されていることから、訪日する際にAgodaを使って宿泊施設や航空券を予約していると考えられます。
登録や掲載料は無料で、費用はユーザーからの予約が確定した場合にのみ手数料という形でかかるため、導入のハードルは比較的低めといえるでしょう。
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＜参照＞
Agoda：アゴダといえば、お手頃な旅行料金です
Agoda：アゴダ®について
【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
しかし中国では、Googleをはじめとする多くのサービスに規制があり、中国現地のSNSや地図サービスを活用するなど、独自のカスタマイズされた対策が必要です。
本セミナーでは、インバウンド戦略の基本を押さえた上で、「中国市場の最新動向」と「具体的な対策」について、わかりやすく解説します。
＜本セミナーのポイント＞
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詳しくはこちらをご覧ください。
→消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント【7/9開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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