平成27年の訪日台湾人観光客数は367.7万人となり、驚異的な伸びを見せ続けています。家族・親族旅行や夫婦、パートナーでの旅行が多い訪日台湾人観光客はホテル利用が多くなっています。今回は、データから訪日台湾人観光客を満足させる宿泊施設のあり方について考察します。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
訪日台湾人観光客は家族・親族旅行が最も多い
訪日台湾人観光客は家族・親族旅行が48.1％最も多く、続いて夫婦・パートナーが17.0％となっています。一人旅行に至っては7.7％と他国に比べて半分程度と低く、主にショッピングのみを楽しみにくる40代以下の女性が中心となっています。
お年寄りや子供連れが多いため洋室中心のホテル利用が多い
家族旅行が多いということは、お年寄りや子供連れが多くなりますので、安くて利用しやすい洋室中心とした簡素なホテルを利用する傾向が最も強く、全体の71.6％を占めています。
旅館利用も次いで多くなっており24.6％となります。このことから、訪日台湾人旅行客は宿泊施設に出費をしない傾向にあると言えるでしょう。
訪日台湾人観光客の旅行消費額と宿泊費の割合
平成27年の訪日台湾人観光客の旅行消費総額は5,207億円となっており、全体の15％を占めています。しかし、その中で宿泊費は1,325億円となり25.4％の割合となります。
これは欧米諸国の40％代と比べると宿泊費には出費しない傾向があると言えます。しかし、これはほぼアジア圏の訪日国に見られる特徴となります。
訪日台湾人観光客は宿泊を安く済ませショッピングに出費する
訪日台湾人観光客をはじめ、アジア圏の訪日国は主にショッピングを楽しみに来ているので、総じて宿泊にはお金を掛けない傾向があります。特に中国は民泊を利用する旅行客が多いため極端に宿泊費が低くなっています。
その影で、民泊による近所トラブルが耐えませんが、訪日台湾人観光客はほとんど民泊を利用しないためマナー違反等はほとんど報告されていません。
日本の旅館・温泉が訪日台湾人旅行客に注目されている
台湾にも温泉はありますが、施設が整っていないため日本の温泉を楽しみに訪日する層も近年で増えてきています。現状では旅館利用客が24.6％に留まっていますが、今後さらに旅館のインバウンド対策が進めば旅館を利用する訪日台湾人旅行客が増えてくるでしょう。
ホテルより安いゲストハウスも注目されつつある
個人旅行客は全体の7.7％非常に低い訪日台湾人観光客ですが、SNSなどの口コミを介してAirbnb（エアビーアンドビー）を利用する人が増え始めており、今後さらに台湾人の個人・少数旅行客が増えてくると予想されています。airbnbビジネスを運営している企業等にとっては、追い風が吹いている状態だと言えるでしょう。
まとめ：訪日台湾人観光客は今後ホテル利用から分散が進む
以上のことから、訪日台湾人観光客はリピーターの個人客が増えてくると予想されますのでairbnbを利用したゲストハウスなどの民泊が増えてくると思われ、個人でもairbnbビジネスを始める人が増えています。
ショッピングを楽しむ40代以下の女性が多いことから、それらのニーズに合わせたツアーを企画すると話題を呼ぶかもしれません。
訪日台湾人観光客インバウンドデータ集
データでわかる訪日台湾人観光客
インバウンド施策をしていく上ではターゲットとなる方々がどのような特性や国民性を持っているのかを知るのは非常に重要です。このページでは台湾人は国として国民性としてどのような特徴や特性を持っているのか、訪日台湾人は日本国内でどのような行動を取っているのかを実際のデータを元に紐解いていきたいと思います。
訪日台湾人観光客の特徴
親日家が多いことで知られる台湾は、中国に次いで世界で2番目に日本観光が盛んな地域です。訪日台湾人観光客はテレビ番組などから日本の最新情報を入手していることが多く、人気のエンターテイメントや話題の商品についてよく知っています。
【7/23開催】育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは
本セミナーでは、インバウンド観光における地方誘客や地域消費拡大の鍵として、「ローカルガイド」の可能性に焦点を当てます。
観光地では今なお、多言語で地域の歴史や文化を伝えられるガイドが不足しており、「訪日外国人の受け入れ体制が十分とはいえない」と感じている自治体も多いのではないでしょうか。
そこで注目されているのが、地域に根ざした人々が観光客を案内する「ローカルガイド」です。
2018年の法改正により、国家資格がなくても有償でガイドができるようになり、地域住民や移住者など、さまざまな人がローカルガイドとして活躍できる時代となりました
誰もがガイドになれる今だからこそ、地域の魅力を正しく伝え、訪日外国人に満足してもらえるガイド人材がこれまで以上に重要になっています。質の高いローカルガイドを増やせば、インバウンドの消費を促進し、地域経済への波及効果も大きく期待できます。
本セミナーでは、株式会社羅針盤と株式会社movが共催し、インバウンドを地域でどう受け入れ、地域の魅力をどう伝えるか。そのために欠かせないローカルガイドを増やすための具体的な打ち手や、現場での実践例を詳しくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- いま注目のローカルガイドについて学べる！
- 地域としてインバウンドをどのように受け入れられるのかがわかる！
- インバウンドの満足度や消費を高めるための地域の魅力の伝え方について学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは【7/23開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年7月前編】「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に7月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年7月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
