最近、訪日外国人旅行者に関する「爆買い」やら「マナー」やら、何かと話題になっていますが、実際に訪日外国人は増加しているようです。みずほ総合研究所がこのほど行った訪日外国人の増加の要因分析によると、実は、国によって日本を訪れる人が多くなっている理由がそれぞれ全く異なっているようなのです。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）中国はビザ緩和
海の向こうのお隣の中国では、「ビザの緩和」が主要因だそうで、ビジネス以外の訪日旅行が解禁されたのは、2000年9月から。
それでもはじめは団体旅行のみに制限されていたのだそうで、個人旅行が認められたのは2009年の7月からとのことです。また中国の場合は、尖閣諸島問題といった両国間の関係や政治的な要因も旅行者数の増減に大きく影響するようです。
アメリカや香港、台湾、円安や原油価格下落
他方、アメリカや香港、台湾からの訪日旅行者増加は、為替の円安や原油価格の下落が大きな要因になっているようです。
韓国は為替
韓国からの旅行者増は、純粋に為替の影響だそう。ところが、タイからの旅行者は為替の影響はほとんどなく、国内所得の増加やビザ免除が大きな影響を与えているとのことです。
2016年は、中国からの訪日者は原油価格の下落の影響を考慮しないベースでさらに14％、その他の調査対象１５国合計でも10％程度、訪日外国人が増加するものと予測されています。
各国によって日本を訪れたい理由はそれぞれ違うようですが、いずれにしろ、日本を十二分に堪能し、楽しんで帰っていただきたいものですね。
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月後編】観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年10月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
