[株式会社エボラブルアジア]
One Asiaのビジョンをかかげ、アジアを舞台に、オンライン旅行事業、訪日旅行事業とITオフショア開発事業を手掛ける株式会社エボラブルアジア(本社：東京都港区、代表取締役社長：吉村 英毅、証券コード：6191、以下当社)は、4月23日(日)に大田区産業プラザPiO大展示ホールにて開催される、「民泊EXPOプレミアム2017」へ出展いたしました。
「民泊EXPOプレミアム2017」は、「ここにくれば、民泊の全てがわかる」をテーマに、約30の民泊関連事業者が一同に集まる、国内最大の民泊イベントです。民泊に関する関連事業者と実際のホストを繋げる日本初のイベントとして東京で誕生し、昨年は約3,000名が来場しました。
このイベントでは民泊に関わる法律、集客、運用、内装、掃除、観光など、各分野の専門家によるセミナー・トークセッション等が行われ、民泊に関するすべての要素を網羅している日本唯一のイベントとなっております。
当日は、エボラブルアジアブースを出展し、当社のエアトリ民泊および、総合旅行サービスプラットフォームであるAirTrip(エアトリ)についてご案内をいたしました。
■イベント概要
名称 ：民泊EXPOプレミアム2017
主催 ：トーキョーサンマルナナ株式会社（民泊情報サイトTOMARUYO運営）
開催期間 ：4月23日（日）11:00～18:00
場所 ：大田区産業プラザPiO大展示ホール
URL ：https://portal.tomaruyo.com/expo201704
■民泊CtoCプラットフォーム「AirTrip民泊」について
①法に則った物件のみの掲載
②MADE IN JAPANの使いやすさ
③旅行に不可欠な移動手段（航空券・新幹線）も同時に提供
上記3点をコンセプトとし、「日本人による日本人の為の民泊サイト」を掲げ、現在訪日外国人の利用者が圧倒的なシェアを占める民泊マーケットにおいて、日本人でも簡単かつ快適に利用可能なサイトを構築し、旅行のみならずご出張・イベント参加等でも民泊が一般的に利用できる環境となるよう、民泊と同時に移動手段の提供をいたします。
また、2020年の東京五輪・パラリンピックに向け、民泊新法が施行されたのちの2018年に物件数10,000件、東京五輪・パラリンピック開催時までに30,000件を目標としております。宿泊施設不足・マンションの空洞化問題の解消にも貢献し、将来的には航空券＋民泊のパッケージ商品の提供および訪日外国人にもご利用頂けるよう、多言語化を推進してまいります。
今後も当社は、より良いサービスを提供するとともに、さらなる民泊事業の業容拡大、発展に邁進してまいります。
【株式会社エボラブルアジア】
本社 ：東京都港区愛宕2-5-1 愛宕グリーンヒルズMORIタワー19階
社名 ：株式会社エボラブルアジア
代表者 ：代表取締役社長 吉村 英毅
資本金 ：1,019,967千円（払込資本 1,844,934千円）
ＵＲＬ ：http://www.evolableasia.com/
【当社サービスサイト】
総合旅行サービスプラットフォーム AirTrip ：https://www.airtrip.jp/
AirTrip海外航空券 ：https://overseas.airtrip.jp
綜合旅行販売サイト TRIP STAR ：http://japanflight.tripstar.co.jp/
国内航空券予約サイト 空旅.com ：http://www.soratabi.com/
ビジネストラベルマネジメント事業 ：http://www.evolableasia.com/service/btm.html
ITオフショア開発事業 ：http://offshore.evolableasia.com/
【当社IRサイト】 ：http://www.evolableasia.com/ir/
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【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？
本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。
2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。
一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。
本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。
観光施策、まちづくりに携わる方にとって、明日から活かせるヒントが満載です。
＜本セミナーのポイント＞
- 欧米豪インバウンドに刺さる「ローカルイマーシブ観光」の実践例がわかる！
- 多様な人材や事業者を巻き込む”まち全体”に経済効果を波及させる仕組みがわかる！
- 旅行者目線を徹底し、英語対応が難しくても、無理なくインバウンドを受け入れる方法が学べる！
- 旅行者満足度を獲得することで、マーケティング・プロモーションなど、広がる可能性がわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？【6/11開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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