高まる富裕層向けサービス需要を民泊ビジネスに応用できるかも？150か国以上で展開されている謎の完全会員制民泊サイトLove

ホテルや旅館など一般的な宿泊施設を利用するよりも安価であることや、インターネットの普及、シェアリングエコノミー型サービスの流行などを理由に、世界的で旅行時に「民泊サービス」を活用する観光客が増えています。2017年2月15日の米フォーチュン誌によると、民泊サービス最大手であるAirbnbは、2020年までに35億ドル（日本円でおよそ3500億円）の年間売上を達成する見込みとのこと。

このように世界的規模で見ても大きなマーケットになっている「民泊市場」。日本でも民泊ビジネスが普及の一途をたどっており、中でもAirbnbを通じて民泊運用を行うケースが多々。しかし、世界にはAirbnb以外にも多種多様な民泊サイトが存在しています。

今回は、民泊サイトLove Home Swap（ラブホームスワップ）をご紹介。

民泊はAirbnbだけじゃない！ホスト必見の海外で有名な民泊サイトまとめ9選
ホテルや旅館など一般的な宿泊施設を利用するよりも安価であることや、インターネットの普及、

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Love Home Swap（ラブホームスワップ）とは？英ロンドン発の富裕層向け会員制民泊サイト

150か国以上＆37,000人以上のホストを登録！
Love Home Swap（ラブホームスワップ）の特徴①：完全会員制]条件が会った会員同士で民泊物件を貸し借りできる！
Love Home Swap（ラブホームスワップ）の特徴②：富裕層向け]ハイクラスかつユニークな民泊物件がずらり

2015年は前年比35%増の富裕層が訪日！高まる富裕層向けサービスの需要？！
まとめ：富裕層の増加を民泊ビジネスに応用できるチャンス？

Love Home Swap（ラブホームスワップ）とは？英ロンドン発の富裕層向け会員制民泊サイト

Love Home Swap（ラブホームスワップ）キャプチャ

Love Home Swap（ラブホームスワップ）とは、イギリス・ロンドンのスタートアップ企業により設立された 会員制かつ富裕層向けの民泊サイト です。

150か国以上＆37,000人以上のホストを登録！

Love Home Swap（ラブホームスワップ）は、ヨーロッパを中心に世界150か国以上に展開しており、37,000人以上の民泊物件がリスティング されています。今回ご紹介しているLove Home Swap（ラブホームスワップ）には、一体どのような特徴があるのでしょうか？

Love Home Swap（ラブホームスワップ）の特徴①：完全会員制]条件が会った会員同士で民泊物件を貸し借りできる！

民泊サイトLove Home Swap（ラブホームスワップ）の特徴の1つ目は、期間や日程、予算など条件が合った会員同士 が、休暇などの一定期間、家や別荘を交換するサービス運営になっている点。Love Home Swap（ラブホームスワップ）の会員になるためには、

ライトプラン：年間$240（日本円で約26,600円）
スタンダードプラン：年間$276（日本円で約30,700円）
プラチナムプラン：年間$408（日本円で約45,000円）

のいずれかの料金を払う必要があります、比較的高い料金設定となっており、月々で割っても2,000円以上はかかる計算です。会員の平均年齢は、46歳とやや高め。

Love Home Swap（ラブホームスワップ）の特徴②：富裕層向け]ハイクラスかつユニークな民泊物件がずらり

先ほどの会員の料金プランとも絡んでくるところですが、Love Home Swap（ラブホームスワップ）のもう一つの特徴は、富裕者層向けの民泊サイト であるという点です。実際にリスティングされている民泊物件も、絶景の眺めを楽しめる高層マンションやプールつきの別荘から「タイ・コサムイ島の寝室が6つある家」や「19世紀に建てられたフランスのシャトー」などユニークなものまで、ハイクラスなものばかりです。

また、Love Home Swap（ラブホームスワップ）では、滞在が快適なものになるよう、Love Home Swapでは旅行サポートやコンシェルジュなどのサービスも提供。一般人というよりかは、長期休暇をとる経済的余裕がある富裕層向けの民泊サイトとなっています。

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2015年は前年比35%増の富裕層が訪日！高まる富裕層向けサービスの需要？！

日本のインバウンド市場では年々富裕層と呼ばれる訪日外国人観光客の数が増え続けています。観光庁がビジット・ジャパン事業の実施に当たっての基本方針を定めた「平成28年度訪日プロモーション方針」には、

「富裕層をターゲットとして、旅行先としての日本のブランドイメージを確立するためのプロモーションを実施する」-観光庁平成28年度訪日プロモーション方針より

との記載があり、政府も富裕層の訪日外国人観光客に注力している ことがわかります。世界の観光市場では、全世界の旅行者のうち僅か3％の超富裕層旅行者が、全世界の旅行消費25％を作り出しているともいわれ、観光立国として「富裕層」にターゲットを当てるのは、大切なことです。2015年度には、富裕層の訪日外国人観光客は、対前年35％増となっている ともいわれ、日本においても富裕層の外国人観光客数は増えてきています。