店内すべてのゲーム機がキャッシュレスに
株式会社セガ エンタテインメントでは、セガのゲームセンター70店舗に、電子マネー決済システムを導入しました。
なお、利用できる電子マネーの種類は、「交通系電子マネー」「楽天Edy」「nanaco」「WAON」「iD」「PASELI」の6種類。これまで、ゲームのプレイ料金は、一律100円単位でしたが、プレイ料金を1円単位にすることで、顧客ターゲットに合わせた適正な対価やサービスの設定ができるようになりました。
増加するインバウンド需要に対応
近年、都心部の店舗では、外国人観光客の来店が増加しています。この状況を鑑み、同社では、外国人観光客が、交通系電子マネー等によるキャッシュレス決済により、手軽にクレーンゲーム機等のゲームを楽しめる環境を構築したい考えです。
なお、店内では、ほぼすべてのゲーム機に電子マネー決済専用端末が設置されており、利用者は、電子マネーをかざすことで決済を完了することができます。
また、電子マネー決済導入店舗内には、「マルチ電子マネーチャージ機」も設置していることから、店内で利用できる電子マネーカードへ、現金をチャージすることも可能です。
今後同社は、全国190店舗あるすべてのゲームセンターに、電子マネー決済システムの導入実現を進めていく方針です。
※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
（画像はプレスリリースより）
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▼外部リンク
株式会社セガ エンタテインメント プレスリリース
http://www.sega-entertainment.jp/
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株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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