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美術館・博物館でのインバウンド需要に対応
大日本印刷株式会社の100％子会社で、美術関連のコンテンツビジネスを行う「株式会社DNPアートコミュニケーションズ」は、美術館・博物館の作品解説を、スマートフォン等に多言語で配信するサービスをスタートします。
インバウンドの増加に伴い、美術館・博物館においても、例外なく多言語による対応が求められています。しかし、これらの施設では、多言語で作品を解説できるスタッフを確保すること、展示作品について正確に翻訳した情報を提供することは、なかなか難しいとされてきました。
インバウンドも気軽に利用できるサービスを提供
美術館や博物館で利用する際、インバウンドは、スマートフォンやタブレット端末に無料のアプリをダウンロードするだけ。最大10カ国語の多言語による作品の解説を、「テキスト表示」と「音声読み上げ」の両方で気軽に楽しむことができます。
現在、東京国立近代美術館にて、所蔵作品展「MOMATコレクション」が開催中です。この展覧会の解説を、4言語（日本語、英語、中国語（簡体）、韓国語）にて体験することができます。
なお、株式会社DNPアートコミュニケーションズでは、今後、美術館や博物館、企業や美術大学が運営する美術館などの施設へこの利便性高いサービスを販売していく考えです。
※記載している会社名・製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド受け入れ環境整備を資料で詳しくみてみる
▼外部リンク
大日本印刷株式会社 プレスリリース
https://www.dnp.co.jp/
【6/4開催】2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説！
訪日外国人観光客の急回復により、インバウンド市場は再び活況を取り戻しつつあります。
一方で、2026年には日本の免税制度に大きな改正が予定されており、既に免税対応をしている小売事業者にとっても再対応が求められます。
本セミナーでは、前半でmovより最新のインバウンド市場の動向を解説し、後半では、グローバルな免税プラットフォームを展開するPie Systems社より、改正後の制度が目指すヨーロッパ式とも言われる「リファンド方式」とは何か？ どのような準備が求められるのか？について詳しくお届けします。
2026年のインバウンド対策に向けて有益な内容となっておりますので、ぜひご参加ください。
＜本セミナーのポイント＞
- インバウンド市場の最新動向がわかる！
- 2026年の免税制度改正による現行制度との違いがわかる！
- 制度改正の対応に向けた準備と現場への影響がわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説！
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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