JNTOの外国人客数によると、2018年は年間値で3,119万人を記録し、初めて3千万人を超えました。今年は、9月に開催されるラグビーW杯や、来年に開催される東京オリンピック・パラリンピックを目前に控え、インバウンドが急速に拡大すると言われています。この拡大に伴い、東京だけでなく日本全国で外国人観光客が増えています。
訪日外国人数3,000万人を突破！増加続く理由は「ビザ・LCC・日本ブーム・リピーター化」という4つの背景
訪日外国人数は年々増え続けており、2018年には史上初の3,000万人を突破しました。この記事では、訪日外国人数が増え続ける背景や今後の動向を、最新のデータに基づいて解説します。最も数が多い中国人観光客の動向や、訪日リピーターの増加についてなど知っておくべき情報もまとめています。インバウンド対策にお困りですか？「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！訪日ラボに相談してみる目次訪日外国人数が過去最高を記録2018年訪日外国人...
最近では、京都・伏見稲荷の観光客の騒音やゴミ問題など、京都の観光客に関するニュースをよく目にします。そんな京都を調べてみると、外国人の都道府県別訪問率は、大阪府（41.9％）、東京都（40.9％）、千葉県（33.1％）に次いで、京都府（32.2％）と4番目であり、やはり多くの外国人観光客が京都を訪れています。具体的な数字をみてみると、2017年度の観光入込客数は約8,687万人で、観光消費額は約1兆1,884億円、外国人宿泊客数は約361万人でした。観光消費額と外国人宿泊客数は、5年連続で過去最高を更新しています。
それでは、実際に京都に来る外国人の宿泊実情はどうなっているのでしょうか。京都市観光協会の「2018年 外国人客宿泊状況調査」によると、2018年の外国人客（実人数）は、前年度比+5.3%と上昇していました。この結果は、去年夏季に発生した大阪北部地震や西日本豪雨等の自然災害の影響が実質なかったことを指しています。このように、京都市観光協会の「2018年度 外国人客宿泊状況調査」が出している『数字』から、外国人の宿泊事情を読み解いていきます。
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外国人利用割合は過去最高を更新 『43.9%』
好調なインバウンド需要を背景に外国人客の利用割合は43.9％と調査開始以来の最高値を更新しました。前年に40.2％と年間数値で初めて4割を超えましたが、本年はさらに、それを3.7ポイント上回りました。月別では、1月を除く全ての月で過去最高を更新し、とりわけ4月は52.5%、7月は52.1%と、外国人客が過半数を占める月が1年間で2ヶ月となりました。
上記のグラフを詳しく見てみると、春節期間の変動の影響を受け、1月のみ前年割れとなりました。しかし、1月を除く全ての月で前年を上回るとともに過去最高を更新しました。とりわけ4月は、52.5%（前年差＋2.5 ポイント）と調査開始以来の最高値を記録し、7月は西日本豪雨の影響で日本人客が大きく減少した影響で前年差 7.1 ポイント増の 52.1%と同じく過半数となりました。
台風21号をはじめとした自然災害の影響なし？外国人客（実人数）は『前年比+5.3%』
外国人客（実人数）は、夏季に発生した大阪北部地震や西日本豪雨等の自然災害の影響を考え、前年に比べ減少すると思われたが、実際は前年から5.3％伸長しました。その一方で、日本人客は夏季の自然災害の影響等により同9.4％減少し、総数も前年を4.4％下回りました。これに伴い、客室稼働率は86.4%と前年差1.7ポイント微減しました。
月別でみると、上半期は前年とほぼ同水準で推移していたが、9月は、台風21号の影響等により82.9%と前年同月を6.5ポイント下回る大幅減を記録するなど、下半期に稼働率の前年割れが続きました。
台湾・香港は地方周遊が進む一方、イタリアなど南欧市場が拡大！イタリアの実人数の伸率『36.9%』
外国人客に占める国・地域別割合（構成比）は、中国が27.7%（前年差＋2.7ポイント）と4人に1人以上を占めるマーケットに拡大し、3年連続で1位となりました。2位の台湾は14.0%（前年差▲3.7ポイント）と縮小し、３位のアメリカの13.0%との差が僅かとなりました。
香港も前年差▲1.0ポイントと縮小しました。構成比が減少した台湾と香港の2市場については、訪日客は微増傾向にあることから、市場成熟に伴うリピーター化及び地方空港へのLCC就航拡大等に伴い、地方周遊が進んでいることなどが背景にあると考えられます。
実人数の伸率では、イタリアが前年比36.9％増、スペインが同26.2%増と南欧市場の成長が際立ち、今後の更なる成長が期待されます。
【ホテル・宿泊関係者向け】客室収益指数（RevPAR）は『-0.2%』と微小となるも客室供給量が増加する中、客室単価（ADR）は成長
京都市観光協会が提携するSTRの調査結果によると、ホテル業界において最も重要視される客室収益指数（RevPAR）における京都の伸率は▲0.2％と微減しました。台風21号による関西空港閉鎖（9月）の影響を大きく受けた大阪は▲7.7％と大きく減らしたが、京都においては成田・羽田の両空港を主なゲートウェイとする欧米豪からの観光客の割合が比較的高いことから、減少幅も限定的でした。
新規ホテルの開業等により、京都において客室数の供給が増加している一方、客室単価（ADR）は前年比+2.1％と値崩れせず、成長を維持したことは特筆すべき点と言えます。※RevPARとは、販売可能客室1室あたりの売上を表す数値で、客室総売上額÷販売可能客室数で算出されます。
まとめ：外国人の宿泊事情を把握することにより、ホテル・宿泊関係者以外でもインバウンド施策に活かす
この外国人の宿泊事情がわかる「外国人客宿泊状況調査」は、ホテル・宿泊関係者はもちろん、そのホテルや宿泊地の周辺の施設にとっても大切なデータです。ホテル・宿泊関係者にとっては、客室収益指数（RevPAR）や稼働率から、月別に外国人がどれだけ来ているか、どの国の訪日客が多いか、そのための受け入れ体制はどうか等検討できる大切なデータとなります。
その他のホテル・宿泊地の周辺施設においては、このデータから宿泊者の属性や母数が分かるため、例えば、ナイトタイムエコノミーの潜在的な客層を把握することができますし、さらに彼らの文化や属性をより詳しく調べることにより、誘致するためのプロモーションも検討することができる大切なデータとなります。
こうした外国人の消費動向や行動が分かるデータを活用して、インバウンド対策に役立ててもらえればと思います。訪日ラボでも見やすいデータを提供していますし、国が提供するようなマクロなデータでなく、より細かいデータが必要であれば、インバウンドデータを取り扱っている企業を検討してみてはいかがでしょうか？
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
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→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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