※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。
2020年の東京オリンピックのチケット購入の抽選申込が、あまりの申込数の多さに24時間の受付時間を延長しました。当初の予定は昨日28日（火）23:59までの申込期限となっていましたが、本日5月29日（水）23:59をもっての終了に変更となりました。
刻一刻と東京オリンピック・パラリンピックの開催が近づいてきますが、実は、東京でオリンピックが開催されるのは、今回が初めてではありません。今から55年前の1964年にも、オリンピックが開催されています。
1945年の終戦から約20年を経て1964年に東京で開催されたオリンピックには、大きな意義がありました。
本編では1964年の東京オリンピックの概要、開催によるインバウンド事情の変化、そして開催後の日本に与えた影響についてまとめます。
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1964年東京オリンピックとは、どのような大会だったか
2020年の東京オリンピックは、55年ぶりに東京開催されるオリンピックです。東京では1964年にもオリンピックが開催されえいます。1964年東京オリンピックの開催期間、会場、日本選手団の競技成績について紹介していきます。1964年東京オリンピックの開催期間
1964年に東京で開催された第18回オリンピックは10月10日から10月24日にかけて行われました。
夏季大会ではありますが、2020年の東京オリンピックの日程が7月24日から8月9日までであることを考えると、当時の開催時期は現在よりもかなり遅かったことがわかります。
実施競技種目数は20競技、163種目で、93の国と地域から5,152人の選手たちが参加する大会となりました。
日本は獲得したメダルの半分以上が金
1964年の東京オリンピックで日本選手団が獲得したメダルの総計は29個で、その内金メダルは16個、銀メダルは5個、銅メダルは8個と、獲得メダルの半数以上が金メダルという目を見張る結果を残しています。
合計獲得数の面でも、アメリカ、ソビエト連邦に続いて第3位と堂々の成績を残しています。
国技である柔道をはじめとした体操、レスリング、バレーボールなどの競技は当時から強く、1964年大会でも各種競技で金メダルを獲得しています。
特に体操、柔道においては銀メダルも獲得しており、銅メダルは陸上や水泳などで獲得しています。
これらの種目は日本の得意競技と言われることも多く、2020年の東京オリンピックにおいてもメダルの獲得が期待されています。
使われた会場は25か所
競技会場には首都圏を中心とした25か所の競技場が使用されました。
主な競技場として使われたのは開会式にも使用された国立霞ヶ丘競技場で、そのほかには代々木競技場や渋谷公会堂、秩父宮ラグビー場や日本武道館などが、各種競技の会場として使用されました。
日本オリンピック委員会の公式ウェブサイトでは、1964年の東京オリンピックで使用された会場がメモリアルスポットとしてまとめられています。オリンピックの競技に使用された会場は今もなおオリンピックの会場として権威づけられています。
日本の成長を支えた1964年東京オリンピック
初めて東京でオリンピックが開催された1964年は戦後の暗い時期を過ぎ、高度経済成長期と呼ばれる日本が飛躍的な成長を遂げた時代でした。
開催の24年前である1940年に、日本は東京オリンピックの開催権を返上しています。こうしたいきさつもあり、1964年東京オリンピックはアジア地域で初めて開催されたオリンピックとなりました。
またアジアやアフリカにおける植民地の独立が相次いだこともあり、出場国数は過去最高となっています。
続いて高度経済成長期のオリンピック誘致が、日本にどのような影響を与えたのかについて見ていきます。
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競技の計測時計はすべて国産
1964年の東京オリンピックの各種競技ではSEIKOを筆頭に、すべて国産メーカーの時計が用いられました。
大会において使用された計測用時計の数は1,000個以上にものぼりました。
それまでは時計の名産といえば欧州というイメージが強くありましたが、東京オリンピックで世界中の人々がメイドインジャパン品質を目の当たりにし、日本の技術力が高く評価されるきっかけとなりました。
また、現在でも使用されている水泳の電子式自動審判装置ですが、この装置が初めて使用されたのも1964年の東京オリンピックでした。
このような背景から東京オリンピックは「科学のオリンピック」とも称されています。
大会で使用される時計やシステムにおいて、世界中が注目する大舞台で確かな品質と、性能の高さを示した東京オリンピックは、その後の日本の技術革新や経済成長にも大きく帰依しています。
インフラ整備もオリンピック開催のおかげだった
オリンピックの開催は、技術や評価といったソフト面だけではなく、公共インフラや施設などのハード面についても大きな影響を与えています。
現在でも首都圏の主要インフラとして、多くの人々に利用されている首都高速道路や地下鉄、モノレールなどのインフラ整備をはじめ、国立競技場や代々木体育館などの建設も1959年の東京オリンピック開催決定を受けて始まったものです。
日本全国、また海外からも多くの人々が足を運ぶ一大イベントの開催にあたり、輸送手段や収容設備が整備されたことは、その後の人々の生活にも大きな影響を与えています。
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた成田空港の取り組み
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東京オリンピック1964のインバウンド実態は？
2020年の東京オリンピック開催を目前に控え、オリンピックの開催がインバウンド事情にどのような影響を与えるかについて注目されています。
そこで1964年の東京オリンピックが開催された当時のインバウンド実態について紹介していきます。
オリンピック期間に訪れた外国人は約5万人
1964年のオリンピック開催期間中に日本を訪れた外国人客数は約5万人です。
そのうち、選手を含む大会関係者の数は約9,000人で、一般観光客の数は4万1,000人でした。
また、1964年の訪日外国人客数は35万人ほどで、オリンピック効果もあり1963年の22万人から大きく数字を伸ばしています。
上記の推移からはオリンピックによるインバウンドへの影響の大きさを見てとることができます。現在、年間約3,000万人の訪日外国人客数を誇る日本で開催される2020年の東京オリンピックが、インバウンド事情にどの程度影響するかは未知数ですが、ポジティブな効果が表れることは間違いないでしょう。
東京オリンピック後もインバウンドが伸びる3つの理由 - 2020
※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、
ピクトグラムを始めとしたおもてなしの心
2020年の東京オリンピック誘致では「おもてなし」のコンセプトが話題になりましたが、1964年の東京オリンピックにおいても、各所から日本のおもてなし精神をうかがい知ることができます。
1964年のオリンピック開催期間に合わせて台東区では訪日外国人客を対象としたちょうちんや扇子の土産物セットを準備し、そのほかにも選手に対する着付け体験のサービスなどが行われました。
さらに、訪日外国人客に対する外国語対応を可能にするため、警視庁では事前に外国人講師を招いて英会話教室を開催するなどの対策が取られました。
また、現在では世界中で使われているピクトグラムが誕生したのは1964年の東京オリンピックで、言語の壁を超える案内方法として世界中に広まった経緯もあります。
2020年の東京オリンピックでは、誘致の時から「おもてなし」をコンセプトとして挙げています。開催にあたり、どのようなおもてなしやサービスが提供されることになるのか、注目を集めています。
オリンピック需要の影響は？4つの経済効果と2020東京五輪前後の不安
※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年延期され、開会式は2021年7月23日（金）、閉会式は2021年8月8日（日）となりました。オリンピック開催による日本への経済効果は、東京でのオリンピック・パラリンピック開催が決定した2013年から2020年の開催、そして開催後10年間の2030年までの18年間で、30兆円規模にのぼることが予測されていました。その一方で新型コロナウイルスの拡大によるオリンピックの延期で6,400億円ほどの経済的な損失が出る...
新しい競技場など2020年も期待
2020年を目前に控え、開会式が行われる新国立競技場の完成も間近に迫っています。50年以上の時を経て再び誘致に成功した東京オリンピックですが、大会の内容はもちろんのこと、それに伴うインフラや施設の整備、インバウンド事情の変化にも注目が集まっています。2020年の東京オリンピックの開催が日本にどのような変化を与えるのか、開会が迫るにつれ、今後も各分野から多くの情報が出てきそうです。
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【インバウンド情報まとめ 2024年3月】2023年年間宿泊者数 1位は韓国 他
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この記事では、2024年3月版レポートから、2月〜3月のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。
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インバウンド情報まとめ 2024年3月
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