インターネット上を情報検索のために利用している人は多いでしょう。中でも、GoogleやYahoo!をはじめとする検索エンジンは情報を探すのに非常に便利です。これらをを使ったことがないという人はいないのではないでしょうか。

検索エンジンはさまざまなアルゴリズムに基づき検索結果という形でユーザーにインターネット上の情報を提示しています。また画像やニュースに絞り込んで結果を表示するなど、豊富な検索サービスを提供しています。

この記事では、2019年のデータをもとに、日本や世界における検索エンジンシェアの割合や傾向、主要検索エンジンの特徴について解説します。 

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検索エンジンのシェアランキング、1位から6位を紹介

ユーザーがインターネットで検索をする際の入り口となるのがGoogleやYahoo!をはじめとする検索エンジンです。

検索エンジンはユーザーがさまざまな物事を検索する際にスムーズに知りたい情報を得られるようアルゴリズムを組んでおり、検索窓における予測変換や検索結果順位の変動もそのための工夫の1つです。 

以下では、日本国内、世界全体のそれぞれにおける検索エンジンのシェアについて解説します。 

日本では

2019年に発表されたデータによれば日本国内においてはGoogleが約75％とトップシェアを占めています。 

さらにGoogleに次ぐYahoo!は20.55％となっており、GoogleとYahoo!のシェアを合わせると95％以上となるため、日本国内において利用されている検索エンジンのほとんどはGoogle、Yahoo!のいずれかであるといえます。 

3位以降はMicrosoftが運営するBing、中国においてトップシェアを占めるBaiduと続いています。 

Source: StatCounter Global Stats - Search Engine Market Share

世界では

世界全体でみるとGoogleのシェア率は日本国内におけるシェア率よりも高く、90％以上となっています。 

Googleは調査対象国の内ほとんどの国において90％以上のシェアを記録しており、日本国内におけるシェアは比較的少ない値であることがわかります。 

また、日本国内ではGoogleに次ぎ約20％のシェアを占めていたYahoo!ですが世界全体ではbingに次いで3位となっており、日本国内におけるシェアと世界全体におけるシェアには少なからず差異が生まれています。 

Source: StatCounter Global Stats - Search Engine Market Share

日本と世界を比較すると

日本国内におけるシェアと世界全体におけるシェアの比較では、世界的なGoogleシェア率の高さが目立ちます。 

また、Google、Bing、Yahoo!の上位3つの検索エンジンは共通しているものの4位以降のラインナップは異なっており、国によってさまざまな傾向があると考えられます。 

検索エンジンの特徴を紹介

それぞれの検索エンジンはユーザーにとってより利便性の高い検索プラットフォームを提供するために独自のアルゴリズムや機能を実装しており、さまざまな特徴を有しています。 

以下では、GoogleやYahoo!をはじめとする主要検索エンジンの特徴について解説します。 

Google

Googleは世界的に最も利用されている検索エンジンです。 

高精度にチューニングされたアルゴリズムによってユーザーの求める情報を的確に提供している点こそ、Googleがこれほどのシェアを占めている要因であるといえるでしょう。 

Yahoo!

Yahoo!は日本国内において特に高いシェアを占める検索エンジンを備えたポータルサイトです。 

Yahoo!の検索エンジンは2011年以降はGoogleと似た傾向を持つアルゴリズムによって管理されているため、検索結果から得られる情報も類似しています。

検索サービスだけでなく、オークション、ニュース、天気、メール、ECサイトと豊富なサービスを提供していることで有名です。 

Bing

Bingはアメリカのワシントンに本拠地を構えるMicrosoftが提供する検索エンジンです。 

Bingは独自の検索技術を用いており膨大なインデックスからテキストを探し出すだけでなく、現実世界の現況を反映した検索結果を提供しています。

以前はGoogle、Yahoo!に次ぐ3位のシェア率でしたが、近年ではYahoo!をしのぎ2位のシェア率を記録しています。

Baidu

Baiduは中国で最も利用されている検索エンジンです。漢字では「百度」と書きます。 

中国におけるシェア率は約80％と圧倒的です。ウェブブラウザだけでなく、アプリケーションでの検索も利用されています。リスティング広告やアドネットワーク広告、インフィード広告 、ブランドリンク広告といった広告があります。

運営元のバイドゥ株式会社は北京に本社を構え、2000年に創業し2005年ナスダックに上場しました。人々に最も平等かつ便利な情報をオンラインで提供することを理念としてしています。

地図やBBSはじめ、数十にも上るサービスを展開しています。

Googleが全ての国に万能なわけではない：中国とロシア

Googleは世界的にポピュラーな検索エンジンであり多くの国においてトップシェアを占めていますが、一部例外の国や地域も存在します。 

中国やロシアはその最たる例で、中国においてはGoogleが一切利用できず、ロシアにおいてはシェアが3割ほどです。 

以下では、両国における検索エンジン事情について解説します。 

中国はGoogleが使えない

中国ではニュースやマスメディア、SNSやウェブサイトなどのオンラインコンテンツについて検閲とアクセスの制限を行っており、検索エンジンも例外ではありません。 

Googleのサービスは中国国内ではアクセス制限の対象です。検索エンジンも、VPN（仮想専用回線）を利用しなければアクセスできません。Googleは2010年に中国から撤退しており、現在のシェアは0％となっています。 

Googleに代わり中国国内においてシェアを獲得しているのはBaiduと360searchで、それぞれ約50％、約25％のシェア率となっています。 

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グレートファイアウォールのアクセス制限により中国ではGoogleやYouTube、LINE、Facebookをはじめとする世界各国で使用可能な検索プラットフォームやSNSの多くにアクセスができないため、旅行や出張で中国に行く際には注意が必要です。

ロシアはGoogleのシェアは低め

ロシアではロシア発の検索エンジンYandexがトップシェアで、Googleのシェアは比較的低くなっています。 

それぞれのシェア率はYandexが約60％、Googleが約35％となっており、2つのサービスが95％近いシェアを占めているという点では日本の検索エンジン事情と類似しているといえるでしょう。 

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インバウンド対策には注意が必要

インバウンド対策においてはメインターゲット層の居住圏において高いシェア率を占める検索エンジンにコンテンツを掲載すると効果的なプロモーションが可能となるでしょう。 

特に中国やロシアなど、日本において馴染みの浅い検索エンジンが高いシェアを占めている国に向けたインバウンド対策では注意が必要です。 

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それぞれの国、検索エンジンの特徴にあったSEO対策を

日本国内でインターネットを利用しているユーザーにとってはGoogleやYahoo!が主要検索エンジンとして認知されていますが、主要検索エンジンはそれぞれの国によって大きく異なります。 

企業や店舗におけるインバウンド対策では、それぞれの国に合った検索エンジンの選択、それぞれの検索エンジンに合ったSEOを考えることが重要です。

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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

＜こんな方におすすめ＞

• インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
• 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
• 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
• 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
• インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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