日中間ビジネスのプロが示す接客・集客のポイント!
成長著しい中国の市場・文化・技術と日本をつなぎ、革新的イノベーションと新たな価値の創造に向け、先端技術を活かした各種ITソリューションサービスや、日中間ビジネスのノウハウを詰め込んだインバウンドソリューションサービスの提供を進める株式会社イー・ビジネスはこのほど、クラウドイット株式会社とともに、宿泊業界向けのインバウンドセミナーを開催すると発表しました。
テクノロジーを活用しつつ、いかに中国からの訪日中国人の心をつかみ、接客や集客を進めていけば、インバウンド時代の“勝ち組”になることができるのか、実践的な手法について学べる貴重な機会となっています。
主催するイー・ビジネスは、『China Value To Japan』をコーポレート・スローガンに掲げ、代表が中国出身である強みを最大限に活かし、中国を戦略的パートナーとする、日中コラボレーションのさまざまなビジネスソリューションサービスを提供してきた実績のある企業です。
また、もう1社の主催企業であるクラウドイットは、日本国内のホテルにおけるグローバル化をサポートする事業を手がけており、客室流通からオペレーション、マーケティングなど、宿泊業運営のあらゆる面で、インバウンド対策にはどのような改革が必要とされているのか、今何を実行すべきか、優れた知見を有していることで知られています。

ホテルは“直販”で勝つ!
今回、開催が決定したセミナーは、こうしたプロフェッショナルな2社の代表が講師として直接登壇し、インバウンドマーケティングの鍵を握ると考えられる、中国人観光客をターゲットとした宿泊業ビジネスの展開ポイントについて解説するものとなります。
開催日時は2020年2月27日(木曜)、12:45開場の13:00~15:00で、セミナー会場は東京・八重洲にある八重洲ファーストフィナンシャルビル3階の「ベルサール八重洲 Room 6」です。
まず13:00からは、クラウドイットの代表取締役社長である板倉康和氏が、中国市場へ“直販”で勝負する、先進的手法の解説を行います。「ホテルの越境ECは今がチャンス」というテーマが掲げられており、訪日中国人のニーズをとらえた最新のアプローチを指南してもらえるでしょう。
続いて、イー・ビジネスの代表取締役社長、花東江氏から「直予約を可能にするWeChatの活用」と題した講演が行われます。こちらは主に、訪日中国人客をターゲットとしたホテル・旅館の接客および集客支援ツール「QRHOTEL」を用いた運営の仕方について解説する内容となる予定です。現場の悩みに即応した学びを得られる機会となるでしょう。
「QRHOTEL」は、中国人の9割が利用するとされるSNS「WeChat」のミニプログラムを活用した、日本初のSaaSサービスで、「WeChat」によるダイレクトアプローチや、中国人利用客との会話をスムーズにする高性能AI翻訳機能、売上アップにつながる館内ECやアフィリエイト機能などを備えたもので、その有用性が注目されています。
講演の後には、この「QRHOTEL」サービスの展示や、参加者同士での交流の機会も設けられており、担当者が実地ですぐに活かせるビジネス・ヒントを、あらゆる点で得られるよう工夫されたセミナーともなっています。
定員は40人で、申し込みフォームによる事前受付が必要となっており、締め切りは2020年2月25日ですが、定員に達し次第、受付終了となるため、希望される方は早めの応募がお勧めです。詳細情報や申し込みフォームは、イー・ビジネスのホームページからご確認ください。
(画像はイー・ビジネス セミナー資料より)
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▼外部リンク
株式会社イー・ビジネス ホームページ
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!

訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月前編】中国の大型連休「国慶節」8日に終了、2025年も日本人気が続く ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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