OTA（Online Travel Agent）とは、店頭ではなく、インターネット上で航空券や宿泊施設の手配・予約を取り扱うオンライン旅行会社のことです。
OTAを運営する企業は国内外ともに多くあり、それぞれに特色があります。
国内・海外の主要OTA企業8選の特徴や、OTAを利用するにあたってのメリットと注意点をご紹介します。
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OTAとは
OTAとはOnline Travel Agentの頭文字の略で、インターネット上のみで取引をするオンライン旅行会社を指します。店舗を構えているJTBやH.I.S.などの旅行会社はOTAに当てはまりません。
OTAが取り扱うのは、国内外の航空券や宿泊施設、それらを組み合わせたダイナミックパッケージなどです。
OTAの種類は様々で、航空券予約サイトやホテル予約サイト、ツアー予約サイトなどが挙げられます。OTAは24時間いつでも利用できるため、便利な旅行の手配方法として世界で普及しています。
メタサーチサイトとの違い
OTA同様に、インターネット上で旅行の情報を入手できるのがメタサーチサイトです。
メタサーチとは特定のキーワードに関して複数のサイトの検索結果を比較できるサイトであり、旅行予約サイトのメタサーチであれば複数の旅行の情報を一気に比較できます。
ツアーにこだわりがあったり、最安値で旅行に行きたいと考えたりしている利用者に人気のサービスです。
一方でOTAサイトは、特定の旅行会社が有する宿泊・航空のみの情報閲覧や手配が可能なため、複数のサイトをまたいだ情報を比較できません。
オンライン旅行予約利用状況
旅行調査会社であるフォーカスライト日本によると、日本のオンライン販売に限った主要サプライヤーは、航空が34％、宿泊施設が43％とほぼ2分しています。
航空は世界平均を上回るネット比率で、2022年には6割を超える見通しも示されています。
また2018年の国内線のみであれば、団体販売を除くとほぼ100％がネット比率だといい、OTA等を利用するなどした旅行手配のネット化が進んでいると考えられます。
2016年の三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの調べでは、過去1年間の旅行の予約方法において、店頭や電話などがあるなかで国内外ともにオンライン予約の利用率がもっとも高いことも明らかとなっています。
こうした旅行手配のネット化が進むことにより、旅行EC市場にも変化が見られています。
経済産業省の電子商取引（EC）に関する市場調査によると、旅行サービスにおけるBtoCのEC市場規模は、2013年の2兆4,415億円から2017年の3兆3,742億円へと大きく伸びています。
一方で日本政策投資銀行と公益財団法人日本交通公社では、アジアと欧米豪のパッケージ利用者を除く訪日外国人旅行者を対象に、アンケート調査を実施しました。
その調査では、宿泊施設の手配方法としてもっとも多かった回答として、インターネット（オンライン旅行会社やマッチングサイト）が全体の53％と半数以上を占めました。この結果から、日本だけでなく、海外でもOTAを含む旅行手配のネット化が拡大していると考えられます。
国内・海外の主要OTA企業8選：特徴を紹介
日本や海外が提供する主要OTA企業を紹介します。
観光・宿泊業に関わる事業者は、各OTA企業の特徴を把握し、施設のプロモーションに効果的と思われるOTAへ登録することが重要です。
Expedia
Expediaは、アメリカのExpedia Groupが運営するオンライン旅行会社です。数あるOTAの中でも売上高が世界2位、取扱額では世界1位の企業として知られています。
Expediaは、航空券とホテルの同時予約割引などで集客が見込めるものの、手数料が12〜15%と日本のOTAに比べて割高となっています。
Booking.com
Booking.comは、オランダのブッキング・ホールディングスが運営するオンライン旅行会社です。OTAの中でも世界最大の利用実績を持ち、各国の多種多様な宿泊施設を取り扱っています。
Booking.comのサイトは40以上の言語に対応しており、世界中で利用されています。
Agoda
Agodaはシンガポールのオンライン・トラベル・エージェンシーが運営するオンライン旅行会社で、ブッキング・ホールディングスの子会社です。アジアを中心に展開しているため、日本人の利用も期待できるでしょう。
JALやANAと提携しているため、マイルを集めている消費者へのアプローチに適しています。
Trip.com
Trip.comは、中国最大手のオンライン旅行会社トリップドットコム・グループが運営する旅行予約サイトです。世界中にある140万軒以上のホテルが登録されており、会員数は4億人を超えています。
Trip.comに登録すれば、多くの消費者へのアプローチができるでしょう。
楽天トラベル
楽天トラベルは楽天株式会社が運営するオンライン旅行会社で、楽天市場でのポイントと共通で利用できます。宿泊施設登録数は3万件以上で、日本で展開する予約サイトの中では1位を誇ります。（2019年1月時点）
しかし、ユーザー流入は見込めるものの掲載ホテル数が多いため、情報が埋もれる可能性のある点が難点といえます。
じゃらんnet
じゃらんnetは、リクルートグループが運営するオンライン旅行会社であり、ホットペッパーなど他リクルートサイトのポイントと共通で利用できます。元々は株式会社リクルートが発行していた旅行雑誌「じゃらん」のオンラインサイトだったため、雑誌との連携による利用者も多い点が特徴です。
しかし、楽天トラベル同様じゃらんnetの宿泊施設登録数は2万8千件以上と多いため、情報が埋もれてしまう可能性があります。
一休.com
一休.comは、ヤフー株式会社の子会社である株式会社一休が運営するオンライン旅行会社です。宿泊施設登録数はおよそ5千件と比較的少ないですが、高級旅館や高級ホテルに特化しており、他のOTAと差別化されています。
一休.comに登録すれば、富裕層や贅沢な旅行を体験してみたいと考える消費者へのプロモーションが効率的にできるでしょう。
るるぶトラベル
るるぶトラベルは、JTBが運営するオンライン旅行会社です。宿泊施設登録数は1万7千件以上で、楽天トラベルやじゃらん.netに次ぐ代表的な国内OTAといえます。
るるぶトラベルに掲載されていう情報は、運営が大手旅行会社のJTBという点で消費者へ安心感を与えるでしょう。
OTAを利用する企業のメリットと注意点
宿泊施設を今より周知させるためにも、OTAへの登録は効果的です。しかし、OTAの利用にはメリットだけではなく、注意点も存在します。
OTAを利用する企業へ向けて、メリット・注意点をご紹介します。
メリット
OTAを利用する企業のメリットとして大きいのは、認知度が上がるという点です。
OTAでは、月間ユニークユーザー数が3億人を超えるところもあるため、登録することで宿泊施設の情報が多くの人の目に触れて認知度が上がるでしょう。
また、自社でホームページなどを開設・運営する際にはコストがかかることが多いですが、OTAを利用すれば写真やテキストを用意するのみで初期費用がかからない点も魅力です。
さらに、ほとんどのOTAは数十ヶ国もの言語に対応しており、登録することで自社の旅行情報が自動で翻訳され、海外の顧客の集客につながりやすくなります。
注意点
OTAを利用するにあたっての注意点として、価格比較が可能であることから、施設の価格競争が生じたり、キャンセルのリスクが高くなったりといった点が考えられます。
予約が成立した場合にも、OTAを通じた予約手続きに対して概ね7〜15%ほどの送客手数料が発生するため、コストがかかります
さらに、OTAサイトによっては自社サイトでの割引に制限がかかったり、予約サイトで自動的に割引されたりなどの問題が起こりえます。
OTAでは多くの施設へ満遍なく消費者を呼び込めるようなシステムを組んでいるため、リピーターの囲い込みができないことにも注意が必要でしょう。
メリット・デメリットを理解してからの掲載を
世界的に旅行手配のネット化が進んでいることから、今後ますますOTAの登録を検討する宿泊施設が増えていくことでしょう。OTAは自社サイトの開設や運営が難しいと考える宿泊施設の事業者にとっても、最適なオンライン旅行会社です。
OTAに登録することで、初期費用がかからずに施設の知名度が上がり、多言語対応による海外からの顧客総客も見込めます。
ただし、OTAの利用には価格競争やキャンセル率の上昇などの懸念点もあるため、それらを理解したうえで掲載を決めることが重要です。
また、日本や海外が提供するOTAには各社でそれぞれ特色があるため、OTA登録によるメリットを最大限活かすためにも、登録する宿泊施設に合ったサイトを選択することが必要でしょう。
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