インバウンド事業やアウトバウンド事業を展開するクレソンが約500人の外国人を対象に実施したアンケート調査で、外国人が日本のどの伝統文化に関心を持っているのかが明らかになりました。
そのほか、伝統文化を体験したい場所や旅行の計画時に参考にする情報源も調査しています。ランキングの結果を見ていきましょう。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
日本の伝統文化について外国人にアンケートを実施
今回発表された、日本の伝統文化についてのアンケート結果を紹介します。
日本で体験してみたい伝統文化、歌舞伎が最も人気

アンケートによると、約16%の外国人が体験してみたい伝統文化として「歌舞伎」を選んでいます。
歌舞伎は400年以上の歴史を持ち、独特の化粧や衣装、演技が特徴的です。歌舞伎座などで気軽に観劇でき、外国人観光客にも人気のスポットとなっています。
歌舞伎に次いで人気を得たのは「侍・殺陣(15.7%)」と「忍者(15.7%)」でした。映画やアニメで見た侍や忍者に憧れる外国人が多いようです。
静かで精神性の高い「茶道」にも13.2%の外国人が興味を示しており、日本独特の文化や美学に触れたいと思っている外国人が多いことがわかります。
伝統文化を体験したい場所、歴史的建造物や寺院がトップ

外国人が日本の伝統文化を体験したい場所として、最も人気があったのは「歴史的な建造物や寺院の中(20.5%)」でした。5人に1人の外国人がお寺や神社など趣のある建物で日本の歴史や文化を感じたいと考えているようです。
また、「現代的なアーバンエリア(14.6%)」や「伝統的な日本家屋や旅館(13.8%)も人気で、多様な体験を求める声が多く聞かれました。
訪日外国人の情報源、ソーシャルメディアと口コミで4割以上を占める

外国人が訪日するときの情報源としては、「旅行代理店やツアーオペレーター(31.6%)」が最も多く、「ソーシャルメディア(25.9%)」「オンラインのレビューサイト(17.7%)」が続いています。
40%以上の外国人がソーシャルメディアやオンラインのレビューサイトで情報収集していることから、どちらもインバウンド対策には必須といえそうです。
詳しくは「インバウンド対策に『口コミ』が重要なこれだけの理由」の記事でも紹介していますので、あわせてご覧ください。
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<参照>
クレソン株式会社プレスリリース:外国人500人にアンケート調査!外国人が選ぶ人気の日本伝統文化ランキング
モテナス日本:外国人が選ぶ!人気の日本伝統文化ランキング
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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