世界経済フォーラムは、「Travel & Tourism Development Index 2024（旅行・観光開発指数）」（TTDI）を発表しました。
この発表はサリー大学（イギリス）の協力のもとに世界経済フォーラムが2年に1度発行するレポートであり、さまざまな要因や政策を軸に119か国の旅行・観光セクターを分析しています。
関連記事：世界の都市ランキング2024 1位はニューヨーク、東京は何位？
世界経済フォーラム、旅行・観光開発指数（2024年版）を発表
国際機関である世界経済フォーラムは、2024年版の「旅行・観光開発指数」を発表しました。首位は米国、2位にスペイン
世界経済フォーラムの発表によると、トップ10は次の通りです。- 米国
- スペイン
- 日本
- フランス
- オーストラリア
- ドイツ
- イギリス
- 中国
- イタリア
- スイス
同フォーラムの発表によると、2024年の指数スコア上位30か国のうち、26か国が高所得国です。
また一方で、開発途上国でも改善が見られたといいます。上位中所得国の中で中国がトップ10入りを果たし、そのほかにもインドネシア（22位）、ブラジル（26位）、トルコ（29位）といった主要な新興旅行・観光地がランキングの上位4分の1に入っています。
日本は3位、文化資源などで評価
日本は全体で3位にランクインし、アジア太平洋地域では首位を獲得しました。自然・文化遺産の活用や交通インフラの充実が評価された形です。また各項目において、日本は「文化資源」で2位、「地上・港湾インフラ」で4位となっています。
そのほかの項目でも一定の水準であった一方で、「観光サービス・インフラ」や「旅行・観光需要の持続可能性」の項目は比較的低い結果となりました。
2024年、世界の旅行者数はパンデミック以前の水準へ
世界経済フォーラムの発表によると、2024年はコロナ禍以降の旅行需要活性化の後押しを受けて、旅行者数はパンデミック以前の水準に達すると予想されています。一方で、ランクインした119か国のうち71か国が2019年以降スコアを伸ばしたものの、平均指数スコアはパンデミック前のレベルをわずか0.7％上回ったに過ぎないといいます。
同フォーラムはこの状況について、パンデミックの低迷は乗り越えたものの、経済的リスクや環境リスクの高まりなど、あらゆる外的要因や労働力不足を指摘しています。
いまだ課題は残るものの、日本政府観光局（JNTO）が発表している訪日外客統計を見てみても、3月と4月は2か月連続で月間300万人を突破するなど、拡大を続けています。
これから夏に向けて盛り上がるインバウンド市場について、引き続き注目が必要です。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
世界経済フォーラム：Travel & Tourism Development Index 2024
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
-
宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
