2024年の訪日中国人客数は698万人となり、コロナ前の水準には届かなかったものの、日本のインバウンド市場において今も存在感を示しています。

そんな中国人観光客にとって欠かせないツールの一つが地図アプリです。特に中国で圧倒的なシェアを誇る「高徳地図（高德地图 / ガオドゥマップ / Amap）」は、単なるナビゲーション機能にとどまらず、生活に関わる多様なサービスを展開しています。

本記事では、高徳地図について紹介した上で、インバウンド対策としての活用方法を解説します。

関連記事：中国人が使う地図アプリ「高徳地図（Amap）」とは？登録方法や使い方まで徹底解説！

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高徳地図とは：中国で最大シェアの地図アプリ

高徳地図は、中国のIT大手企業「アリババグループ」が運営する地図アプリです。

地図・ナビゲーション機能だけでなく、複数のパートナー企業と提携し、飲食・娯楽・旅行などの生活に関わるさまざまなサービスを展開しており、中国で生活する上で欠かせないアプリです。

若者を中心に人気

高徳地図は、2024年6月には月間アクティブユーザー数が8億人を突破しており、中国国内の地図アプリでナンバーワンのシェアを誇っています。

提携企業が多く、ネット配車サービス、ホテル予約、チケット購入、「Alipay」連携によるアプリ内決済など、幅広いサービスを利用できる点が特徴です。これらの多機能性から、特に若者の利用者が多い傾向にあります。

ほかにも、ナビ機能や交通情報が充実していることから、ドライバーのカーナビとしても人気です。

インバウンド対策にも活用できる

高徳地図は、中国国内だけでなく200以上の国と地域でリアルタイムの位置情報サービスを提供しており、日本でも利用できます。

また高徳地図は中国人にとって使い慣れたアプリであることから、訪日旅行の際にも活用されていると考えられます。

そのため、日本のインバウンド事業者が高徳地図を活用することで、中国人に向けた情報発信がより効率的に行えるといえるでしょう。

「百度地図」との違い

中国にはほかにも「百度地図（バイドゥマップ）」という地図アプリがあります。百度地図は中国最大の検索エンジンである「百度（バイドゥ）」が提供する地図検索サービスです。Web・アプリの両方で利用可能で、直感的な操作ができることから、幅広い年代や地図アプリに不慣れな人にも人気です。

また百度地図の強みとして、AIアシスタントによる通訳機能やレート計算など、旅行に役立つさまざまな機能を搭載していることが挙げられます。

高徳地図と百度地図は中国人にとって親しみのあるツールであるため、インバウンド対策として活用する際は、それぞれのアプリの特徴と集客したい層を踏まえた上で選ぶのがおすすめです。

関連記事：

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高徳地図で中国人を集客するための方法

中国人にとって欠かせないツールである高徳地図は、日本の事業者でも使用できます。

ここでは、日本のインバウンド事業者が高徳地図を活用して訪日中国人の集客につなげるための方法を紹介します。

代理店経由で店舗情報を登録

現時点では、日本の電話番号では高徳地図のアカウントを作成できません。そのため、中国の電話番号付きSIMカードを用意するか、日本の代理店を経由して店舗情報を登録する必要があります。

代理店の経由が必要となると、SNSや口コミサイトによる情報発信と比べてハードルが高いと感じるかもしれませんが、高徳地図上で中国語の情報掲載が実現すれば、集客機会の拡大につながえるといえます。

「訪日ラボ」および「口コミコム」を運営する株式会社movでは、高徳地図と日本国内企業として初の公式パートナー契約を締結し、口コミコムとの提携を開始しました。

これにより、これまで言語や技術的な問題で困難だった、高徳地図への店舗情報登録や最適化が効率的に行えるようになりました。また口コミコムを通じて、高徳地図上の店舗情報を一元管理できます。

高徳地図への情報掲載について気になる方は、こちらからお問い合わせください。

関連記事：日本初！mov、中国最大級地図アプリ「高徳地図(ガオドゥマップ)」公式パートナーに。口コミコムと連携開始で中国インバウンド集客を強力支援

有料プロモーションを活用

店舗情報の登録と同様に、日本の代理店を経由することで、高徳地図上で有料プロモーションを実施できます。

高徳地図は多くの中国人が使用するアプリであることから、広告出稿やクーポン掲載によって、集客したい層への効率的なアプローチが可能になるといえるでしょう。

また広告出稿の際には、若い世代のユーザーが多いという特徴を踏まえた上でプロモーション方法を選ぶのがおすすめです。

インバウンド対策に高徳地図を使う前に知っておきたいこと

高徳地図はインバウンド対策にも有用だといえますが、先述のように、活用にあたっては登録までにハードルがあります。