訪日ラボ編集部です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
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今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 2月外国人宿泊数は1,298万人 国籍別宿泊数は韓国・台湾が初の200万人超え
観光庁は3月31日、宿泊旅行統計調査（2026年1月・第2次速報、2026年2月・第1次速報）を公表しました。2026年2月の延べ宿泊者数は4,625万人泊で、前年同月比3.5%減となりました。
外国人宿泊者数は前月から15万人泊増の1,298万人泊（前年同月比5.6%減）となっています。
1月の国籍別延べ宿泊者数は中国が大幅減（前年比62.9％減）の一方で、韓国や台湾、オーストラリアは伸長。韓国と台湾は初めて200万人を超えました。
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→2月外国人宿泊数は1,298万人 国籍別宿泊数は韓国・台湾が初の200万人超え【観光庁 宿泊旅行統計 2026年1月・2月】
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2. 中東情勢の最新情報を解説 欠航・燃油サーチャージ引き上げなど、インバウンド市場への影響は？
2月末から続く中東情勢の混乱によって、観光業への影響が懸念されています。航空便の欠航や運航不安定化が続くほか、原油価格の高騰に伴う燃油サーチャージの上昇など、旅行コストの増加も懸念材料です。
中東市場は訪日客全体に占める割合こそ小さいものの、富裕層を中心に高い消費ポテンシャルを持つ成長市場です。地政学リスクが今後のインバウンド動向にどのような影響を与えるのかが注目されています。
現時点で判明している情報を元に、訪日インバウンドへの影響や今後の動向について分析します。
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→中東情勢の最新情報を解説 欠航・燃油サーチャージ引き上げなど、インバウンド市場への影響は？
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3. 訪日中国人観光客、9割が春節の旅行計画でAIを活用
中国や台湾を中心に海外プロモーション・インバウンド支援を行うインタセクト・コミュニケーションズ株式会社は3月26日、「2026年 春節期間の日本旅行に関する調査」の結果を発表しました。
これは、2026年1月15日～17日にメッセンジャーアプリ「WeChat」上で中国在住の3,995人を対象に行われたもので、中国人観光客の訪日旅行におけるAI活用の最新動向についても調査されています。
最新の調査では、春節期間に日本を訪れる予定の中国人の9割以上が、旅行計画に生成AIやAIアシスタントを活用していることが明らかになりました。
詳しくはこちらをご覧ください
→訪日中国人観光客、9割が春節の旅行計画でAIを活用（インタセクト・コミュニケーションズ調査）
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4. 成田空港、2026年夏ダイヤ発表 中国線4割減も国際線発着回数・定期乗り入れ航空会社数は過去最高に
成田空港の2026年夏ダイヤ（2026年3月29日～10月24日）が発表されました。
国際線の週間発着回数は、旅客便において中国路線の大幅減少がある一方で、韓国・台湾路線の増便により、国際線全体の発着回数は3,963回と過去最高を更新しています。
また定期乗り入れ航空会社数も開港以来、過去最高を記録しました。
詳しくはこちらをご覧ください
→成田空港、2026年夏ダイヤ発表 中国線4割減も国際線発着回数・定期乗り入れ航空会社数は過去最高に
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5. 大阪インバウンド、2月として過去最高／国際会議の誘致に最大3,000万円補助
公益財団法人大阪観光局は3月27日、定例会見を実施。
大阪府の観光の概況や、国際会議に関する助成金制度などについて報告しました。
詳しくはこちらをご覧ください
→大阪インバウンド、2月として過去最高／国際会議の誘致に最大3,000万円補助【大阪観光局会見】
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