JTBグループは5月29日、2026年3月期（2025年4月〜2026年3月）の通期連結決算を発表しました。

好調なインバウンド需要により、訪日旅行が大きく伸長したほか、MICEや大阪・関西万博関連でのパビリオン運営や催事運営などが堅調に推移したことで、増収を記録しました。

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JTB、好調な訪日旅行が牽引し増収

JTBグループの2025年4月〜2026年3月期における売上高は、前年同期比6％増の1兆1,333億円で、増収となりました。

旅行部門において、訪日旅行や日本発着以外の旅行が大幅に増加したことに加え、旅行以外の部門でMICEや大阪・関西万博関連でのパビリオン運営や催事運営、商事領域、決済領域などが堅調に推移したことが、増収の要因として挙げられています。

本業のもうけを示す営業利益は同2％減の145億円となり、減益となりました。一方で、経常利益は同4％増の173億円、最終的なもうけを示す純利益（税引後）は同41％増の121億円となっています。

部門別の売上高は、訪日旅行が752億円（同21％増）、日本発着以外のグローバル旅行は1,286億円（同15％増）、海外旅行が2,439億円（同9％増）と複数の部門で前年を上回り、旅行以外の部門においても2,608億円（同9％増）と増収を記録しました。

体験予約プラットフォームの販売流通額が過去最高

JTBでは、各事業部においてインバウンド関連の取り組みを行っています。

まずツーリズム事業においては、法人向け訪日インバウンド需要に対応するための体制強化を実施。また、 個人向けでは海外OTA提携と訪日仕入営業を強化し、インバウンド流通を拡大しました。

さらに、エリアソリューション事業の観光DX領域では、体験アクティビティの予約・販売プラットフォーム「JTB BÓKUN」の販売流通額が過去最高を記録。また、オーバーツーリズム対策として、手ぶら観光サービスを開始しています。

エリア開発領域では、2030年開業予定の大阪IRにより増加が見込まれる訪日客をターゲットとしたナイトエンタテイメント「OSAKA VARIETY ACT SHOW」を道頓堀で開始。

また、万博ではパビリオン運営やオリジナルの商品造成、プロモーション、物販の領域において、グループ全体の取り扱い領域を拡大しました。

MICE領域では、需要回復と訪日客増を背景に、取扱件数・売上を伸ばし、グローバルビジネスソリューションサイトの活用によって新規需要を創出しました。

関連記事：JTBが訪日インバウンド事業戦略を発表　2030年に取扱額2.7倍目指

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＜参照＞

JTB：JTB グループ 2026年3月期 連結決算概要

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