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地域経済分析システムRESAS(リーサス)の「観光マップ」の中にある、「外国人消費の構造(免税取引)」の使いかたを解説していきます。この機能では、

  • 「指定した都道府県」で
  • 2015年8月~2016年7月に行われた免税取引について、
  • 取引額、取引件数ごとにその割合を表示出来る

というものです。この機能は「外国人消費の比較(免税取引)」で見ることが出来るデータと似ていますが、こちらの機能のほうが、さらに詳細を見ることが出来ます。

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地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

操作メニューについて、

①の都道府県指定で詳細に見たい都道府県を指定し、

②で「販売額構成比」「取引件数構成比」のどちらグラフを表示するかを選択します。

また③で「国籍別に見る」「性別・年齢別に見る」かのどちらかを選択することが可能です。

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

④のメニューは③で「国籍別」を選択している時にのみ表示されるもので、性別を「男性」「女性」から選択する事が可能です。

⑤に関しても③で「国籍別」を選択している時のみ表示されます。ここでは「20歳台未満」から「70歳台以上」から年齢の幅を選択することが可能です。

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

⑥では上記で選択して内容を横棒グラフで表示することが可能です。

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の構造(免税取引)の操作メニュー解説

また③で「性別・年代別で見る」を選択すると、表示が切り替わり、⑦の「表示する国籍」というメニューが現れます。ここではアジアなどの地域指定や、中国、台湾などの国籍の指定をする事が可能です。

 

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

それでは使い方を実際に見ていきましょう。今回は例として千葉県のデータを見ていきます。

①で千葉県を選択し、

②は「販売額構成比」を選択しています。

③に関しては「国籍別」を指定しています。

④の性別では男性を指定、

⑤の年齢では40歳台を指定しました。

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

こうすると2015年8月~2016年7月の期間中に行われた千葉県の免税取引について40歳台男性による、取引額の構成比の内訳がでてきます。グラフから68%を中国人が占めている事がわかり、次いで台湾、香港と続いています。

③で「性別・年代別で見る」を選択すると、下記のような表示に切り替わり、さらにこの中から表示する地域や国籍を選択して、表示するデータをさらに絞り込む事が可能です。

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

ではアジア地域、国籍を中国と指定しています。そうすると、2015年8月〜2016年7月に千葉県で免税取引を行った中国人の性別、年齢ごとの構成がわかります。こうして見ると、千葉県で免税取引をしている中国人の半数以上は女性であるのだということがわかります。

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

地域経済分析システムRESAS(リーサス)外国人消費の比較(免税取引)で千葉県のインバウンドを分析する

なお、⑥をクリックすると、こうした情報を横棒グラフで表示することが出来ます。

 

まとめ

地域経済分析システムRESAS(リーサス)の「観光マップ」の中にある、「外国人消費の構造(免税取引)」の使い方について解説してきました。

この機能を使うことで、指定した地域での免税取引について、どの地域、どの国籍、また男女どちらの性別の、どの年代の人々が最も消費をしているのかということが把握出来ます。実際に免税取引を行っている層について把握出来るという意味で、役立つマップであると言えるでしょう。

<参考>

 

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