テーマパーク・観光施設のアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応に関するインバウンド事例集

テーマパーク・観光施設はどうやってインバウンドにおいてアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応などの決済対応に取り組むべきなのか?

インバウンド市場が盛り上がる中で、テーマパーク・観光施設がアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応をすることでインバウンド集客する事例が増えています。アリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応を行ったテーマパーク・観光施設の成功事例では、取り込む層を大幅に増やすことができています。

このページでは、テーマパーク・観光施設のインバウンド対策やインバウンド集客におけるアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応について、次の3つの事例を取り上げます。

  • テーマパーク・観光施設×アリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応事例その①:富士急ハイランドがWeChatPayを全エリアに導入
  • テーマパーク・観光施設×アリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応事例その②:株式会社ジェイティービー:全国2000軒の観光施設にアリペイ導入の考え
  • テーマパーク・観光施設×アリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応事例その③:JRタワーの商業施設に訪日中国人向け電子決済サービスを導入:株式会社オリエントコーポレーション

テーマパーク・観光施設のアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応によるインバウンド対策やインバウンド集客には、顧客層を広げられるというメリットがあります。例えばアリペイ・ウィーチャットペイを日常的に利用している訪日中国人であれば、アリペイ・ウィーチャットペイに対応しているなら買い物しよう、という考えになることもあるでしょう。逆にいえば、アリペイ・ウィーチャットペイに対応しているところが増えてきた現在では、日本円でしか買い物できないとなると中国人客の取り込みという点では不利になってしまいます。クレジットカードも同様です。海外では日本よりもキャッシュレス化が進んでおり、現金を持ち歩かないという人も多くいます。そのような人を顧客として取り込むためにも、クレジットカード対応は重要です。

ここでは、テーマパーク・観光施設という業界・業種におけるアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応によるインバウンド対策事例を紹介していきます。

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富士急ハイランドがWeChatPayを全エリアに導入

富士急ハイランドがWeChatPayを全エリアに導入

富士急ハイランドがWeChatPayを全エリアに導入

富士急ハイランドは2018年7月19日から、世界で8億人が利用する中国系モバイル決済サービスWeChatPayを全エリアに導入しました。

オンラインでもチケットの購入が可能になり、訪日中国人がキャッシュレスで楽しめるようになりました。世界で初めてのウィーチャットペイ旗艦遊園地として運用。

今後は富士山エリアに導入をより進め、旺盛な訪日中国人の誘客に本腰を入れていく予定とのこと。富士山エリアの観光客は16年で3600万人だと言われており、2011年は3千万人ほどで、年間約120万人ずつと右肩上がりに増加。

近年は訪日外国人の増加も目立ってきた。河口湖駅の訪日外国人利用者比率は14年度が35%だったが、17年度は5割以上を占めるようになっています。旅行消費に関わる決済環境やチケット購入方法の煩雑さが問題となっていました。今回のウWeChatPay導入により、課題解決をはかっていく考えです。

富士急ハイランドで、ほぼすべての支払いがウィーチャットペイで可能になりました。試験的にウィーチャットペイ専用の無人レジも設置。最短30秒で商品が買えるのだといいます。

株式会社ジェイティービー:全国2000軒の観光施設にアリペイ導入の考え

株式会社ジェイティービー:全国2000軒の観光施設にアリペイ導入の考え

株式会社ジェイティービー:全国2000軒の観光施設にアリペイ導入の考え

ジェイティービー(JTB)は提携する全国の観光施設について、決済サービス「アリペイ」の導入を推進しています。

中国のモバイル決済市場で最大規模のシェアを誇るサービスを導入することで、訪日外国人の受入環境整備や消費増を目指す方針です。

JTB広報室によれば、今年度を含めて3年以内に約2000軒の観光施設に導入したい考えで、まずは宿泊施設や土産物店から開始し、その後はレンタカーや観光施設などにも展開。全国各地の地域への浸透をめざすというもの。

同サービスは2004年に中国のアリババグループが提供を開始したもので、利用者は買い物の際にはスマートフォンなどに表示されたQRコードを提示。店舗側は専用端末やアプリをインストールしたスマートフォンで読み取るだけで決済が完了します。中国国内の800万店、国外の12万店が加盟しており、中国国内のユーザー数は2015年度の時点で4億5000万人を超えるといいます。

JRタワーの商業施設に訪日中国人向け電子決済サービスを導入:株式会社オリエントコーポレーション

JRタワーの商業施設に訪日中国人向け電子決済サービスを導入:株式会社オリエントコーポレーション

JRタワーの商業施設に訪日中国人向け電子決済サービスを導入:株式会社オリエントコーポレーション

株式会社オリエントコーポレーションと札幌駅総合開発株式会社は、2018年1月25日より、札幌駅総合開発が運営するJRタワーの4つの商業施設(アピア・エスタ・パセオ・札幌ステラプイレス)の一部ショップに訪日中国人向け電子決済サービス「支付宝(以下「アリペイ」)」を導入しました。

JRタワーは、免税対象店の拡大や通訳サービスの導入、Wi-Fi環境の整備など、訪日観光客向けのサービスを拡充しており、快適にお買い物を楽しんでいただける環境の整備を進めていくとの考え。
オリコは、訪日外国人の買物額の44.1%を占める中国人(※1)のインバウンド需要を取り込むことを目的に、アリペイの日本での提供を2016年8月から開始しており、今後もアリペイの提供に加え、マーケティングツール「KOUBEI(コウベイ)」の活用の促進などにより、提携各社の売上拡大に向けた支援を強化していく方針です。

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