好調アドアーズ。インバウンド×アウトバウンド対策が鍵?アジア進出から訪日外国人客を確保へ

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メダルゲーム場など遊技施設チェーンを経営する「株式会社アドアーズ」が好調の模様です。オンラインニュースサイト「財経新聞」によると第1四半期は、総合エンターテインメント事業の利益が回復したことで黒字転換。4月から7月まで前年同月比ベースを全て上回る売上高を記録。これからも利益増大が見込まれそうです。

そんなアドアーズ。どうやらインバウンド対策アウトバウンド対策の組み合わせが成長の鍵となっているようです。

 

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訪日外国人観光客に向けたインバウンド対策とアジア圏進出へのアウトバウンド対策が成長の鍵

今年2月3日の同社によるニュースリリースによると、アドアーズは訪日外国人観光客の増加に対するインバウンド対策として外国人観光客向けの新サービスの提供を開始。さらに、アウトバウンドを見込んで海外進出も視野に入れているようです。

インバウンド対策①:訪日外国人観光客へのサービス円滑化を目指し、マルチリンガルコンタクトセンターサービスを開始

インバウンド 通訳

アドアーズ:外国人観光客向けの新サービスの提供を開始 より引用

訪日外国人観光客ゲームセンター来店時に、主要7か国語の通訳を始めました。現段階で英語中国語、韓国語タイ語、ポルトガル語、スペイン語、ベトナム語の通訳が可能です。24時間365日いつでも利用可能で、電話を通じて受け入れるサービスです。
設置店舗は秋葉原地区 5 店舗、池袋地区 4店舗、上野地区 2 店舗、渋谷店、浅草店の合計 13 店舗。ゲームセンターのみにとどまらず、カラオケ施設、カフェ施設などの各業態別にサービスが導入されています。

インバウンド対策②:訪日中国人観光客をターゲットとし、WeChat ペイメント・WeChat シェイクの導入

インバウンド WeChat

アドアーズ:外国人観光客向けの新サービスの提供を開始 より引用

また、中国最大のLINESNSWeChat」の提供サービスとの連携も発表されました。今回対象となるのは、「WeChat Payment」と「WeChat」のシェイク機能の2種類。前者の「WeChat Payment」は中国で普及しているオンライン決済サービス。後者のシェイク機能については特定の店舗やスポットで端末を振ると関連した情報やお得なクーポンなどが手に入るサービスです。どちらも訪日中国人観光客を呼び込むうえで必須のツールとなっています。導入店舗としてサービスが開始されているのは秋葉原2号店。訪日中国人観光客の来店頻度が高い店舗です。

さらに、ゲームの遊び方について店内で多言語化表示することも検討中。英語中国語などの言語に対応可能なスタッフの数の増加も進んでいます。オンライン上のみのインバウンド対策に限らず、あらゆる角度から訪日中国人観光客を中心とした顧客を呼び込む姿勢です。

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アウトバウンド対策:香港に子会社を設立 アジア進出への足掛かりに

先ほどご紹介したインバウンド対策と合わせ、アドアーズはアウトバウンド対策にも注力しています。アドアーズは今年の5月10日に同企業の連結子会社である株式会社ブレイクが、香港特別行政区に子会社「BREAK ASIA LIMITED」を設立することも発表しています。ブレイクは、主にアドアーズの総合エンターテインメント事業においてアミューズメント用景品等の製造、または販売に従事。これまでに中国香港など中国語圏の様々なメーカーとの取引を通じて、業績を拡大してきました。

インバウンドを見込んだアウトバウンドの流れ。中国語圏との強力なコネクションを目指す

今回の子会社設立にあたった経緯に至ってアドアーズは、
> アジア地域における日本キャラクターの根強い人気から、日本ライセンス商品の販売の可能性を感じており、本件孫会社設立により、ブレイク及び当社のライセンス事業で培ったノウハウ及び実績を基に、アジア地域での日本ライセンス商品の販売を拡大し、主力事業である総合エンターテインメント事業の業容拡大を目指してまいります。ー連結子会社による子会社(当社の孫会社)の設立に関するお知らせ:株式会社アドアーズ ホームページより引用
とコメントしました。中国語圏での日本ライセンス商品の販売の拡大、総合エンターテインメント事業の業容拡大により中長期的な視点から見れば国内店舗へのインバウンド効果も期待できるのではないかと推測できます。

この続きから読める内容

  • きっかけはアジア圏での根強い日本のキャラクター人気。訪日中国人観光客×アニメ・ゲームはこれからのインバウンド対策のキーワードに
  • 日本のアニメ・漫画の訪日中国人観光客への影響力
  • まとめ:アウトバウンドからインバウンドへ。中国での地盤固めがインバウンド収益として還元されるか
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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