H.I.S.グループ会社のアクティビティジャパンと連携し台湾向けに配信
[株式会社朝日新聞社]
株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：渡辺雅隆）は、中華圏からの訪日客向け情報サイト「日本購物攻略」(http://jpshopguide.com/)において、株式会社アクティビティジャパン（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：小川雄司 以下、アクティビティジャパン）と連携し、アクティビティジャパンが台湾からの訪日客向けに販売する着付け体験などの体験型商品のプロモーションを開始しました。
アクティビティジャパンは、日本全国の「着地型観光体験」商品を検索・予約できる日本最大級のwebサイト「アクティビティジャパン」（http://activityjapan.com/）を運営しています。「日本の心」を学べる着付けなどの伝統文化体験や染め物体験、ラフティングやカヌーなど自然資源を活かしたアウトドア体験、ものづくり、農業・漁業体験、エコツーリズムなど、シーズン問わず幅広いジャンルを、日本全国約2,000提携事業者、約9,000プランから探すことができます。訪日客による日本での「コト消費」ニーズの高まりを受け、アクティビティジャパンは今年2月から既存の英語サイトに加え、中国語（繁体字、http://zh-cht.activityjapan.com/）、タイ語サイトを公開しました。
今回の連携では、日本購物攻略において、中国語・英語などでの顧客対応が受けられるアクティビティジャパンの体験型商品をアクティビティジャパン執筆による記事広告の体裁で紹介します。掲載した記事は、日本購物攻略の台湾を中心としたFacebookフォロワー約7万人にも随時紹介していきます。2社は連携して、日本各地でできる魅力的な体験型商品をアピールし、訪日客を日本全国に送客してまいります。
日本購物攻略
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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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