Airbnbの「体験」サービスが全国に拡大/人気の体験TOP3から見える「体験×地方誘致×通訳ガイド」のあり方とは

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2016年に始まり、地方の魅力を個人単位で発信できる仕組みが話題を呼んだ、Airbnbの「体験サービス。日本では、これまで関東関西、福岡、沖縄に限定されていました。2018年7月30日から提供範囲が全国となり訪日客地方の魅力をPRするチャンスが、今後さらに広がると言えます。

コト消費の需要が高まる今、インバウンド地方誘致と通訳ガイドのあり方はどのように変化していくのか、Airbnbの「体験サービスを切り口に見ていきましょう。

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インバウンドの”コト消費”に応えるAirbnbの「体験」サービスとは

▲レア体験が人気の築地市場&浅草巡りツアー

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Airbnb民泊サービスで有名ですが、実は宿だけでなく体験」も提供しています。現地に暮らす人が企画しガイドする、唯一無二のローカル体験が人気の秘密です。地域ならではの魅力を熟知したホストが、茶道や伝統工芸品作り、ウォーキングツアーなどを通し、訪日客に”リアルな日本”を発信できます。

現在、日本の「体験」予約数は世界第2位を誇ります。インバウンドコト消費需要の高まりを受け、「体験サービスの提供範囲が全国へ拡大されました。日本各地の通訳案内士をはじめ、誰でも個人単位で「体験」ホストの登録が可能となり、より多くの地元の隠れた魅力が世界に発信されることを期待できます。

Airbnbホストが訪日客に地域の魅力をPRする3つのメリット

▲地元の魅力をPRする高山のサインクリングツアー

▲地元の魅力をPRする高山のサインクリングツアー

Airbnbの「体験」ホストが地域の魅力をPRする3つのメリットを、今後のインバウンド業界における通訳ガイドのあり方を考えながら紹介していきます。

Airbnb×体験×地方のメリットその①:訪日客が抱える”言葉の壁”を解消し、地方誘致を加速化

有名観光地だけでなく地方でのローカル体験にも興味を持つ訪日外国人観光客は、年々増加傾向にあります。しかし、言語面への不安が壁となり、実際に地方を訪れるには至らないことも、地方誘致への大きな課題の1つです。Airbnbの「体験サービスでは、基本的にホスト自身が英語でガイドをするため、言葉の心配もなく気軽に地方へ足を運べるメリットがあります。

訪日客はここで困る 3人に1人が"買い物中に店員とうまく会話できないこと"と回答 観光庁のアンケート調査で

観光庁は平成29年(2017年)2月7日、「訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート」の調査結果を発表しました。空港などで「旅行時に困ったこと」「多言語対応、通信環境などの受け入れ環境へのニーズ」「満足度」といった項目について答えてもらったもので、訪日外国人観光客が感じているリアルな感覚が反映されていると考えてよいでしょう。いったい、どのような結果になっているのでしょうか。やはり、先日ご紹介したリクルートライフスタイルの調査と同様の結果になっているようです。<関連>イン...

ホストのローカルコミュニティで、地元の人と交流を楽しむことも貴重な「体験」となります。ホストを通じて、地元の人ともスムーズにコミュニケーションを取ることが可能です。ただ体験して終わりではなく、地元の人の想いや伝統、文化を理解することで、日本での滞在がより満足度の高いものとなります。

Airbnb×体験×地方のメリットその②:ガイドブックにない唯一無二の「体験」でリピーター獲得

ホストがオリジナルのプランを企画するため、1つとして全く同じ「体験」はないことが、Airbnbの「体験サービスの特徴であり魅力です。大きなツアーでの観光やガイドブックの情報からは得られない、唯一無二の「体験訪日客を惹きつけることができます。2020年のオリンピックはもちろん、その後も継続的にインバウンド需要を伸ばしていくために必要なリピーターの獲得にも効果的です。

オリンピックをきっかけに、日本を初めて訪れる人が急激に増加することが予想されます。そこで「日本はまだまだ奥が深い。何度訪れても新しい発見がある国だ。」と感じてもらうには、地域の魅力を熟知したガイドが提供する「体験」が、重要な役割を果たすでしょう。

Airbnb×体験×地方のメリットその③:オリンピックに向け通訳ガイドの活躍の場を広げるチャンス

2018年1月4日に施行された、改正通訳案内士法により、無資格でも有償で通訳ガイドができるようになりました。その背景には、訪日外国人観光客の急激な増加により、通訳案内士の数が足りなくなったことが挙げられます。

改正通訳案内士法施行、無資格で有償の観光ガイド可能に

改正通訳案内士法が2018年1月4日に施行されました。これは2020年に訪日外国人旅行者を4,000万人とする政府の目標に向かって進められている規制緩和のひとつです。通訳案内士法の改正後は、通訳案内士の業務独占規制が廃止され、今までの通訳案内士と呼ばれていた人は「全国通訳案内士」となりました。これによって、今までは有資格者でなければできなかった訪日外国人へのガイド行為が、資格を持たずとも報酬を得て行えるようになります。今回の記事では、通訳案内士法が改正された背景や、改正によって注目される訪...

Airbnbの「体験」ホストは、地元の魅力を世界に発信したい初心者ガイドが、気軽に挑戦し実績を積める場と言えるでしょう。インバウンド地方誘致をさらに加速させていく上で、個人のおもてなしの力は、いまや必要不可欠となってきています。

訪日客に人気の「体験」TOP3

Airbnbの「体験サービスで、訪日外国人観光客から特に高い評価を受けている「体験」を3つ紹介します。個人の通訳ガイドが提供する「体験」の満足度の高さとその理由を、3名のホストの例を参考に見ていきましょう。

京町家で楽しむ茶道

▲京町家で楽しむ茶道体験の様子

▲京町家で楽しむ茶道体験の様子

今や海外でも「MATCHA」という名称で愛される抹茶の奥深さを学べる人気の「体験」が茶道です。特に高い評価を受けている茶道教室を紹介します。

以前はアメリカで働いていたホストが、もう一度日本文化を発信したいと始めた教室です。京都の伝統的な町家のお茶室で、お茶を立てるという技術はもちろん、茶道の精神も学ぶことができます。技術的な説明だけでなく、1つ1つの動作の意味も丁寧に解説してもらえるところと、ホストのきめ細やかな心遣いが、訪日外国人観光客に評価されています。

寿司作り体験

▲老舗の寿司職人による寿司作り体験

▲老舗の寿司職人による寿司作り体験

日本といえば寿司!と言う外国人も多く、自分で握った寿司を食べられる「体験」は不動の人気を誇ります。中でも、100年以上も続く老舗の寿司職人による寿司作り体験は大人気です。

これまで5000人以上に寿司の技術を教えてきたホストは、ホスピタリティに溢れ忍耐強く、家に帰っても再現できることを目標に教えています。自分で握った寿司を、他の参加者やホストと交流しながら食べられることも、人気の理由の1つです。

新宿の居酒屋体験ツアー

▲新宿のディープな居酒屋を巡るツアー

▲新宿のディープな居酒屋を巡るツアー

日本の居酒屋文化も海外では広く知られ、よりディープな居酒屋体験を期待する訪日外国人観光客も増えています。しかし、ローカルな居酒屋は言葉の壁や情報収集の難しさが壁となり、なかなか挑戦しづらいのが現状です。

そこで人気を集めているのが、日本酒ソムリエのホストが実施する、新宿の居酒屋ツアー。さまざまな種類の日本食や飲み物を楽しむだけでなく、日本の居酒屋文化や歴史も学べる貴重な機会だと、大絶賛されています。

まとめ:通訳ガイドを活用し、より満足度の高い訪日旅行の提供を

Airbnbの「体験サービス地域拡大からもわかるように、高まるコト消費需要を地方誘致に繋げる動きが活発化していくと予想されます。地域の魅力を熟知した通訳ガイドを活用し、より満足度の高い「体験」の提供が求められるでしょう。

今後は、企業による通訳ガイドの活用が進んでいくと言えます。大手旅行代理店H.I.S.が展開する、訪日外国人観光客と日本各地の通訳ガイドのマッチングサービス「Travee(トラヴィ)」のように、今後インバウンドの地方誘致を加速化させるためには、通訳ガイドの活用が大きな鍵となるでしょう。

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【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる!“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは?


本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。

2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。

一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。

本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。

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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

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  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

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【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか


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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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