新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大を受け、人気テーマパークの東京ディズニーランド・ディズニーシー、USJは、2月29日から臨時休園しています。一方、1月25日から閉鎖されていた上海ディズニーランドでは、一部施設で営業が再開しました。
上海と東京それぞれのディズニーランドの最新の動向についてお伝えします。
※東京ディズニーランド・ディズニーシーは、2020年7月1日(水)から営業を再開し、USJは2020年6月19日(金)からパークの一般営業を再開しました。
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東京ディズニーランド・USJ休業延期延期
東京ディズニーランド・東京ディズニーシー・USJは3月10日、新型コロナウイルス感染症対策本部からのイベントなど自粛延長の要請を踏まえ、3月11日に休業を延長することを決定しました。
東京ディズニーランド・東京ディズニーシー・USJは、同本部からのイベントなどの自粛要請を受け、2月29日から臨時休園しており、当初は3月16日からの再開を予定していました。
東京ディズニーランド・東京ディズニーシーはホームページ上で4月上旬の再開を予定しています。
USJは3月22日までの休業決定を公表していますが、営業再開は今後の政府発表などの状況を鑑みながら慎重に検討するとしています。
東京ディズニーリゾート以外でも、臨時休館中の施設では再開延期の検討など対応に追われています。2月27日から休館中で3月17日に再開を予定していた東京国立博物館(東京都台東区)や3月17日から特別展「法隆寺金堂壁画と百済観音」でも延期が検討されています。
アメリカ、フランスのディズニーも続々閉鎖!上海・香港・東京ディズニーのイマは?
新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大を受け、人気テーマパークの東京ディズニーランド・ディズニーシーは、2月29日から臨時休園が続いています。上海ディズニーリゾートでも、一部施設の営業が再開されたものの、メインとなる上海ディズニーランドは閉鎖されたままです。そして3月13日、本家であるアメリカ・カリフォルニアのカリフォルニア ディズニーランド・リゾート、さらにフランス・パリのディズニーランド・パリもついに閉鎖を発表しました。目次アメリカ・フランスのディズニーも続々閉鎖へカリフォル...
上海ディズニーランド、営業再開に向けた第一歩
上海ディズニーリゾートは3月9日、新型コロナウイルスの新たな感染者数の増加が落ち着いたとして、一部施設の営業を再開することを発表しました。中国での新たな感染者数は減少しており、国家衛生健康委員会の9日の発表によれば、3月8日時点の中国本土での新たな感染者は40人で、前日の44人から減少しました。
営業を再開するのは、上海ディズニーランドに隣接する商業施設の「ディズニータウン」リゾート内の公園「ウィッシングスターパーク」と、リゾート内に2つあるホテルのうちの1つ「上海ディズニーランドホテル」です。
収容人数を制限し、営業時間も短縮します。訪問者は到着時の検温とマスク着用に加え、レストランなどの食事施設では「健康QRコード」の提示を求められるほか、施設内で互いに適切な距離を保つことを求められるということです。
上海ディズニーリゾートのメインとなる上海ディズニーランドは、引き続き閉鎖されたままです。今回の段階的な一部施設の再開は、営業再開に向けた「最初のステップ」だとしています。
新型コロナ原因で「ディズニー閉鎖」:東京・上海・香港それぞれの対応と違いとは?
新型コロナウイルス(COVID-19)の影響により、上海ディズニーランドは1月25日から、香港ディズニーランドは1月26日から休園をしています。日本国内も感染者が確認され、東京ディズニーランド・東京ディズニーシーでは、1月28日から希望する従業員に対しマスクの着用が認められました。2月28日、東京ディズニーランド、東京ディズニーシーでも2月29日から3月15日まで休園することが発表されました。政府からの新型コロナウイルス感染症対策の要請に応じたものです。再開は16日としていますが、改めて発...
<参考>
ロイター:上海ディズニーが一部営業再開へ、新型ウイルス感染拡大が一服
CNN BUSINESS:Disney reopens shops and restaurants in Shanghai but the park stays shut
東京ディズニーリゾート公式サイト:東京ディズニーランド/東京ディズニーシー 臨時休園のお知らせ
読売新聞:中旬再開予定の国立博物館やディズニー、延期検討に大わらわ…自粛要請延長で
読売新聞:安倍首相、自粛さらに10日間継続を要請…追加対策4308億円
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2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
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