東京2020オリンピック・パラリンピックにおいては、「ライブサイト」と呼ばれるパブリックビューイング会場が全国に設置されます。それにより、競技会場を訪れることができなくとも、大勢の仲間と一緒に競技を応援できます。

大会組織委員会や自治体が主催するライブサイトには競技中継だけでなくステージイベントが併催されるところもあり、大会期間中はスポーツをきっかけとしたにぎわいが国内各地で見られることになるでしょう。

なお、2020年に予定されていた東京2020オリンピック・パラリンピックは、新型コロナウイルス感染拡大を受けて、約1年の延期が決定しました。それにともない、今後ライブサイトの開催予定・開催場所に変更がある可能性があります。新たに公式情報が発表された場合は、順次更新します。

ここでは記事執筆時点で明らかになっている情報をもとに、ライブサイト・パブリックビューイングの種類やガイドラインについて解説します。また、すでに発表されている主なライブサイト会場を紹介します。

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パブリックビューイングとは

パブリックビューイングは、一般にスポーツやコンサートなどの開催時、会場以外のスタジアムや街頭などにある大型スクリーンなどを用いてライブ映像を放映するイベントを指します。

東京2020オリンピック・パラリンピックにおけるパブリックビューイングの場合、大会組織委員会が承認した非営利組織が無料で一般向けに競技の中継放送を行います。

開催できる団体

東京2020オリンピック・パラリンピックのパブリックビューイングを開催できるのは、全国の自治体、ならびに組織委員会と放映権者が認める非営利団体・組織です。

後者の具体例としては、町会、商店会、学校、競技団体や国際機関、公益法人などがこれに該当します。いずれも存在を証明できる書類の提出や日本国内での活動実績が必要です。

実施の際には、多言語対応や暑さ対策などについて細かく定められたルールを順守しなければなりません。条件を満たす会場を確保する必要もあります。

なおパブリックビューイングの申請開始は4月1日とされていましたが、大会延期にともない当面延期となりました。新たなガイドライン・受付開始日が発表され次第、更新します。

禁止事項

大会組織委員会は、パブリックビューイングについていくつかの禁止事項を設けています。 

まずは、営利を目的としないことです。必ず無料で行わなければならず、競技中継に関わらない物品や役務以外の協賛を得ることも禁じられています。

また、知的財産権保護のための対策をしなければなりません。イベントの広報物やうちわ等の配布についても、大会組織委員会の承認を受ける必要があります。スポンサー以外のブランド露出も禁止されており、注意しなくてはなりません。

ライブサイトの種類

大会期間中の競技会場外において、大型スクリーン等に映されたライブ映像で競技を観戦できる場所を「ライブサイト」と呼びます。

東京オリンピックの開催にあたっては、ライブサイトが全国に設置され、会場に足を運べない人も臨場感のある競技観戦を楽しめるようになる予定です。

東京オリンピックのライブサイト設営においては、「東京2020ライブサイト」「コミュニティライブサイト」「パブリックビューイング」の3種類が予定されています。

1. 東京2020ライブサイト

東京2020ライブサイトは、東京2020オリンピック・パラリンピック組織委員会が、東京都および競技会場が所属する関係自治体と共同で主催する会場です。

東京都内ではすでに都立代々木公園や都立井の頭恩賜公園などでの開催が予定されています。地域住民だけでなく地域外からも多数の観客が集まることを想定し、いずれも大きな会場が選定されています。

ライブサイト会場には、競技中継だけでなく競技体験やステージイベント、海外との交流、公式グッズ販売といった幅広いコンテンツが用意されます。

2. コミュニティライブサイト

コミュニティライブサイトは、地方自治体が主催する、競技中継とイベントがともに楽しめる会場です。

地域の人々が世代や立場を問わず、身近な場所で大会を観覧できる機会を提供します。

競技中継以外のコンテンツとしては、飲食ブースやイベントステージ、競技体験などを併設できます。スポーツを媒介として文化交流や地域活性化へつなげる良い機会になるでしょう。