9月5日~9月11日に訪日ラボ内でアクセス数が多かった、インバウンドニュースのランキングを発表します!
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週間アクセスランキング トップ3
今週は、訪日ラボが独自に調査している『インバウンド人気観光地ランキング』がトップ3を独占しました。
1位 【2024年最新】インバウンド人気観光地ランキング 富山県編
訪日ラボが最新の口コミデータを元に独自調査・発表している『インバウンド人気観光地ランキング』。
インバウンドランキング[富山県編]では、以下の内容が明らかになりました。
- 富山県でインバウンドに「今」最も人気のある観光スポット
- ランキングTOP10を2023年版と比較
- 「繁体字」「英語」ほか言語圏別TOP5
記事の続きはこちらをご覧ください。
→【2024年最新】富山で外国人に人気の観光スポット:"世界一のスタバ"富岩運河環水公園が2位、1位は?
2位【2024年最新】インバウンド人気観光地ランキング 兵庫県編
訪日ラボが最新の口コミデータを元に独自調査・発表している『インバウンド人気観光地ランキング』。
インバウンドランキング[兵庫県編]では、以下の内容が明らかになりました。
- 兵庫県でインバウンドに「今」最も人気のある観光スポット
- ランキングTOP10を2023年版と比較
- 「英語」「繁体字」ほか言語圏別TOP5
記事の続きはこちらをご覧ください。
→【2024年最新】兵庫で外国人に人気の観光スポット:神戸ポートタワーが4位、1位は?
3位 【2024年最新】インバウンド人気観光地ランキング 鳥取県編
訪日ラボが最新の口コミデータを元に独自調査・発表している『インバウンド人気観光地ランキング』。
インバウンドランキング[鳥取県編]では、以下の内容が明らかになりました。
- 鳥取県でインバウンドに「今」最も人気のある観光スポット
- ランキングTOP10を2023年版と比較
- 「英語」「繁体字」ほか言語圏別TOP5
記事の続きはこちらをご覧ください。
→【2024年最新】鳥取で外国人に人気の観光スポット:"コナンの聖地"青山剛昌ふるさと館が3位、1位は?
週間アクセスランキング 4位〜10位
4位以降のアクセスランキングは以下の通りです。
「観光庁の免税制度見直し要望」や「勝山DMOにおける観光データ活用事例」など、インバウンド担当者必見の記事がランクインしています。
4位 観光庁、免税制度の見直し要望:消耗品の免税上限額撤廃などで、訪日客の消費拡大 / 事務負担軽減へ
観光庁は、2025年度の税制改正に向けて、「外国人旅行者の利便性向上、免税店の事務負担軽減等を踏まえた免税制度の見直し」を要望しました。
旅行者と免税店の双方にとって利用しやすい免税制度へと変更することで、訪日外国人旅行消費額をさらに拡大させることを狙いとしています。
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→観光庁、免税制度の見直し要望:消耗品の免税上限額撤廃などで、訪日客の消費拡大 / 事務負担軽減へ
5位 関空、夏季繁忙期の出入国者数 外国人は約51万人(前年比34%増)
大阪出入国在留管理局関西空港支局は8月26日、「関西国際空港における 夏季繁忙期間中の出入(帰)国者数」を公表しました。
利用者数は合計73万5,830人で、前年と比較して37%伸長した結果となりました。
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→関空、夏季繁忙期の出入国者数 外国人は約51万人(前年比34%増)
6位 Peach、関西〜シンガポール線12月就航 訪日客取り込みへ
ピーチ・アビエーションは8月29日、大阪(関西)~シンガポール線を12月4日から就航すると発表しました。
同社が中距離路線を運航するのは大阪(関西)~バンコク線に続き2路線目で、国内の航空会社が同路線を運航するのは14年ぶりです。
2025年4月から開催される大阪・関西万博を前に、訪日客のさらなる取り込みを目指す狙いです。
記事の続きはこちらをご覧ください。
→Peach、関西〜シンガポール線12月就航 訪日客取り込みへ
7位 東急百貨店、渋谷でデジタルマップ導入 インバウンド対応強化にも期待
東急百貨店は2024年8月、渋谷に展開する食の拠点のデジタルマップを追加公開しました。
ボールドライト株式会社が提供する、デジタルフロアマップ・プラットフォーム「プラチナモール」を利用して作成されたもので、スマートフォンのWebブラウザから閲覧できます。
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→東急百貨店、渋谷でデジタルマップ導入 インバウンド対応強化にも期待
8位 観光庁、「インバウンド受入環境整備高度化事業」二次公募を受付中
観光庁は8月23日、「インバウンド受入環境整備高度化事業」の二次公募を開始しました。
訪日外国人観光客の周遊促進や消費拡大を図るため、ICTなどを活用した観光地の受け入れ環境整備を支援します。
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→観光庁、「インバウンド受入環境整備高度化事業」二次公募を受付中
9位 「地域との対話を可能にする」勝山DMOの観光データ活用
観光データ活用は観光地域づくり法人(DMO)が抱える課題の一つです。先月ご紹介した観光庁「観光地域づくり法人の機能強化に関する有識者会議」では、「各種データの収集分析、データに基づいた戦略の策定」が、DMOの機能の一つに挙げられています。
一方で、「DMOにおける組織運営等に関する実態調査」に回答した158団体のうち、半数超のDMOが「データを分析して戦略策定に繋げるノウハウの不足」「戦略策定を行う上で分析に必要なデータが不足している」と回答しています。
ノウハウやデータの不足の組織は、データ活用にどう対応すべきなのでしょうか。事例として、必ずしもリソースが十分でないにもかかわらず、データの分析と活用を推進しているDMOに学ぶ価値がありそうです。
そこで今回は、福井県の地域DMOである勝山市観光まちづくり(株) (以下、勝山DMO)の事例から、そのヒントを探っていきましょう。
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10位 観光庁、コンベンションビューローに向けた支援事業の2次募集を実施中
観光庁は8月26日から、「コンベンションビューローの受入体制整備事業」の2次募集を実施しています。
本事業は、コンベンションビューローの体制強化やMICE受け入れ環境の整備を支援することが目的となっています。
11月8日(金)まで公募を受け付けています(15時必着)。
記事の続きはこちらをご覧ください。
→観光庁、コンベンションビューローに向けた支援事業の2次募集を実施中
以上、訪日ラボ週間アクセスランキングをお届けしました。ランキングは毎週公開しますので、次週もぜひチェックしてみてください。
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【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる!“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは?
本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。
2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。
一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。
本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。
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詳しくはこちらをご覧ください。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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